アンダンスーは、沖縄料理の一つで、味噌を油で炒めたもの。食用の舐め味噌の一種。油味噌（あぶらみそ）、アンランスー、アンダンス、アンダミスーとも呼ばれ、ご飯に乗せて食べる他、おにぎりの具として中に入れられることが多い。アンダは豚の脂、ミスーは味噌の意味。
伝統的には、ソテツの種子を毒抜きしたものにコウジカビを植えた蘇鉄麹からつくる蘇鉄味噌（そてつみそ）を、豚の脂肪（ラード）で炒めたものである。蘇鉄味噌も豚の脂肪も、高温多湿の沖縄の環境下では重要な保存食であり、その二つを結びつけた一種の常備菜としての性格を持っていたのがアンダンスーであった。
現在は、主原料の豚の脂身と味噌の他、砂糖、醤油、うま味調味料などを加えて甘辛く調味し、アルコールで保存性を持たせた商品が販売されている。
ソテツ（蘇鉄、学名：Cycas revoluta）は裸子植物ソテツ科の常緑低木。ソテツ類の中で日本に自生がある唯一の種である。
概要
日本では九州以南、琉球列島にかけて分布する。主として海岸近くの岩場に生育する。フェニックスなどと共に、九州・沖縄の南国ムードを強調する為の演出として映像素材に用いられることが多い。九州・沖縄の主要都市には大抵植えられている。
根に根粒があり、藍藻類を共生させており、それらが窒素固定能を持つため、痩せ地でも生育できる。また、本州中部以南の各地でも冬季防寒（わらぼっち）をする事で植栽が可能である。記念樹としてよく公園、官公庁や学校などにも植えられる。ロータリーの真ん中などでは特によく植栽される。鉄を受けると元気になる（蘇鉄）という伝承があり、茎にクギを打ち込まれていることがよくある。また鉄樹の名もある。
生育は遅いが成長すれば樹高は8m以上にもなり、その際でも移植が可能なほどに強健である。幹は太く、たまにしか枝分かれせず、細い枝は無い。幹の表面は一面に葉跡で埋まっている。葉はその先端に輪生状につき、全体としては幹の先に杯状の葉の集団をつける。葉は多数の線状の小葉からなる羽状複葉で、葉先は鋭く尖り、刺さると痛い。雌雄異株である。雄花は幹と同じくらいの太さの松かさを長くして、幹の先端に乗せたような形で、松傘の鱗片にあたるものの裏一面に葯がつく。雌花は茎の先端に丸くドーム状に膨らみ、雌しべを個々に見ると、上半分は羽状複葉の葉が縮んだ形、下半分の軸には左右に胚珠が並ぶ。種子は成熟すると朱色に色づく。この種子は海外へも輸出され、主な出荷先は台湾、中米（コスタリカなど）。取引がされる場合には主に幹の長さでその価値が決まる。
食用
種子にはサイカシンを含み有毒であるが、でん粉分も多いので、皮を剥ぎ、時間をかけて充分に水で晒し、発酵させ、乾燥するなどの処理をすれば食用になる。沖縄では飢饉の際や戦時中にソテツを食料としてしのいだとの伝承があるが、毒にやられて苦しむ人が出て「ソテツ地獄」という言葉がうまれた。与論島でも戦後8年して本土復帰してからの数年は島民の生活は大変貧しく、ソテツの種子で飢えをしのいでいた。その様子も「ソテツ地獄」といっている。グアム島など、ソテツでん粉を常食している住民がいる地域では筋萎縮性側索硬化症やパーキンソニズム痴呆コンプレックスの比率が高いと言われる。[1]
また、鹿児島県の奄美大島でも、サゴヤシのように幹からでん粉を取る伝統がある。また、種子から取ったでん粉を加工して蘇鉄餅が作られた。微生物による解毒作用を利用して無毒化された蘇鉄味噌はあんだんすーの原料にされる。
水にさらす時間が不十分で毒物が残留していたり、長期間食したため体内に毒素が蓄積されるケースが多く報告されている。あくまで他の食料が乏しい時の救飢食として利用されたのであり、素人が安易に試すのは避けるべきである。
^ ソテツ - 有毒物質の項参照
薬用
日本の局方には収載されていないが、中国では漢方薬として、葉、種子、茎、花、根が薬用になると考えられている。葉には止血、解毒、止痛の効果があるとされ、胃薬や血止めの薬にされる。種子は男性機能増進や腰痛、打ち身などに使われる場合があるが、前述の通り有毒であるため、素人判断での使用は危険である。根や花は血行を良くするとされ、喀血や打ち身などに効くとされる。根には、腎臓機能を高める効果もあるとされる。
関連項目
ウィキメディア・コモンズには、ソテツ に関連するマルチメディアがあります。蘇鉄山（大阪府）：一等三角点のある山としては日本で最も低い。山頂付近にソテツが植えられている。
下水道（げすいどう）は、主に都市部の雨水（うすい）および汚水（おすい）を、地下水路などで集めたのち公共用水域へ排出するための施設・設備の集合体であり、多くは浄化などの水処理を行う。
雨水としては、気象学における降水および、いったん降り積もった雪が気温の上昇などで融けた融雪水も含むが、いずれも路面など地表にあるものが対象で、河川水や地下水となったものは除く。
汚水としては、水洗式便所からのし尿や、家庭における調理・洗濯で生じる生活排水と、商店やホテル・町工場から大工場にいたる事業場からの産業排水（耕作は除く）などがある。
目次 [非表示]
1 概要
2 目的
3 歴史
4 種類
4.1 法律上の分類
4.1.1 下水道法による下水道
4.1.2 下水道類似施設
4.1.3 その他
4.2 排除方式
4.2.1 合流式
4.2.2 分流式
5 管路施設
5.1 収集方式
5.1.1 自然流下式
5.1.2 真空式
5.1.3 圧力式、圧送式
5.2 管渠
5.2.1 管種
5.2.2 布設工法
5.3 ポンプ場
5.4 調整施設
5.5 その他
6 処理施設
7 普及率
7.1 種類
7.2 現状
8 特徴的な事業の例
9 問題点
9.1 計画
9.2 下水道普及率の不正
9.3 陥没
9.4 地域格差
9.5 未接続
9.6 除害施設
9.7 汚泥の再利用
9.8 世界の下水道事情
10 参考文献
11 関連項目
12 外部リンク
12.1 関係団体
12.2 統計データなど
[編集] 概要
雨水や汚水を都市部からその外へ流し去ることを排除といい、個人や事業者が下水道を利用して自らの汚水を流し去ることを下水の排除と呼ぶ。具体的には下水管へ水を流し込む行為を指し、水質汚濁防止法で定める特定施設に対しては、その水質について地方自治体などの下水道事業者による排除基準[1]が設けられる。
下水道は都市基盤整備の一環として多額の建設費を投じて整備され、完成後も維持管理や更新に多額の経費を要す国家レベルの公共事業であり、それゆえ先進国ほど普及率が高い傾向を示している。
日本の下水道普及率は2006年現在で約70%とかなりの水準を達成してはいるが、先進国としては低い値であるうえ地域格差が非常に大きく、未普及地域における早急な整備が求められている。
その一方で普及率が高い都市部では、合流式下水道の改善、老朽化した管路施設の更新など、次なる課題が急務であり、その他にも大きく立ち後れている高度処理の導入や、産廃処分の逼迫する汚泥リサイクルの推進等々、多くの課題がなお山積している現状である。
これら統計データなどは啓発を兼ねてか、かなり公開されており、一部を外部リンクに示してある。
[編集] 目的
下水道の目的は、おもに以下の三点である。
内水排除 - 都市部に降った雨水を速やかに流し去ることにより、水害を防止する
汚水排除 - し尿を衛生的に収集し病原体を消毒することで、公衆衛生を改善する
浄化 - 汚水中の有機物を酸化分解し、公共用水域の水質汚濁を防止する
近年はこれらに加え、
環境保全 - 雨水も含めたより高度な浄化による、公共水域の水質ほか環境全体の保全・改善
リサイクル - 有機物・無機物の資源化による、物質循環型社会の一環としての役割
情報経路 - 光ファイバー網などによる情報ネットワークを築くための社会資本
などが求められ、また担い手となりつつある。
[編集] 歴史
下水道の歴史は古く紀元前にまで遡る。しかし、工学的汚水浄化は近代以降を待つ必要があった。
紀元前5000年頃 メソポタミアの都市国家群で、排水溝が築造される。
紀元前3000年頃 モヘンジョ・ダロで、水洗便所と排水溝でつながった地下浸透ますが築造される。
紀元前2000年頃 モヘンジョ・ダロの下水道設備が、路面下の管路枝網や人孔、沈殿池を備えるまでに発達
紀元前600年頃 ローマでクロアカ・マキシマが築造される（かつてはこれが最初の下水道とされた）
紀元前312年頃 ローマ水道が築造される（やはりかつてはこれが最初の上水道とされた）
645年 大化元年の難波宮遷都で排水溝が築造される。以降の都でも遺構が発見されている。
1370年 パリに本格的な下水道が築造され、のちにレ・ミゼラブルの舞台にもなった。
1583年 大坂城築城に伴い城下町に太閤下水（背割下水）が建設され、現在も使用されている。
1760年頃 下水を耕作地へ導き入れ、ろ過・浄化させる灌漑法が最盛期となる
1760年–1830年 イギリスの産業革命。以降、人口の集中に伴う生活排水対策が、都市の課題となる。
1854年 ジョン・スノウがロンドンでのコレラ流行が、汚水の侵入した特定の井戸を使用したことが原因であることを疫学的に証明した。公衆衛生上、汚水排除が重要であることを裏付けるもの。
1867年 ロンドンのテムズ川沿いに大下水道管が完成する。
1871年 横浜で陶製管下水道が設置される。
1882年 活性汚泥法の基礎となる研究が開始される。
1890年頃 イギリスで薬品沈殿法、普通沈殿法による処理が行われる
1895年 イギリスで腐敗槽が発明される（自然腐化後、1–3か月かけて固液分離する）
1900年 旧下水道法公布。当時の下水道は雑排水を排除する単なる排水管であり、水洗便所は許可が必要だった。
1908年 アメリカで散水ろ床法の処理場が建設される
1912年–1915年 アメリカ、イギリスで活性汚泥法が実用レベルに確立される
1923年 日本最初の下水処理場、東京三河島汚水処分工場（現在の三河島水再生センター）が運転開始[2]。標準散水ろ床法。
1930年 日本最初の散気式活性汚泥法処理場、名古屋市堀留処理場、熱田処理場（ともに現役[3]）が運転開始
1934年 岐阜市で日本最初の分流式下水道が事業着手[4]。
1940年代 第二次大戦による経済的疲弊で、低コストの酸化池（ラグーン）法の適用が増えるが、多くはその後改廃された。
1958年 下水道法公布
1960年頃 都市化と化学肥料増産により農村還元できない余剰ふん尿が急増、し尿処理施設の建設が進められる。
1960年 西ドイツで回転円板法が開発される
1961年 9月10日を全国下水道促進デーとする。選定理由は台風シーズンの二百二十日から。当時の普及率は6%。
1972年 初の流域下水道（大阪府寝屋川流域下水道[5]）が工事に着手。
1972年 下水道事業センター（日本下水道事業団の前身）が設置される。
1980年 普及率が3割を超える。
2001年 普及率が6割を超え、一定の進捗を来したことなどから、9月10日を下水道の日に改称する。
[編集] 種類
[編集] 法律上の分類
下水道整備は大規模な事業なので、関連法令体系も国によって違いがある。ここでは日本について示す。
[編集] 下水道法による下水道
法令（下水道法）上の定義は、下水排除のための、管路施設、処理施設、ポンプ施設その他の補完施設の総体で、かんがい排水施設と屎尿浄化槽を除く。処理施設から排出される汚泥は、産業廃棄物となる。
公共下水道
主に市街地の下水を排除・処理するため、原則として市町村が管理する。個別の終末処理場を持つ単独公共下水道と、処理を流域下水道へ任せる流域関連公共下水道がある。
公共下水道は都市計画における市街化区域を対象とするため、原則として市街化調整区域では利用できない。そこで、補完するための事業が用意されている。
特定環境保全公共下水道（特環） - 水質の保全と生活環境改善を目的とする。処理場を持つ場合と、他の下水道（同じまたは他の市町村の公共下水道、および流域下水道）へ接続する場合とがある。
特定公共下水道 - 計画汚水量の2/3以上を特定の事業者が占める場合（工業団地など）に、適用される。
認可拡大による整備 - 整備効率が高く（密度の高い集落で、接続可能な管路に近い）、住民が要望し、受益者負担金（実費負担に近く、都市計画税相当額よりかなり高い）を納付することが条件となっている。
流域下水道
複数の公共下水道の下水を受けて排除・処理するための下水道で、流域幹線と終末処理場を持ち、都道府県が管理する（2005年現在で31都道府県）。河川の流域に沿って設置され、県の建設事務所のほか公社や組合で管理される。受け入れる公共下水道の種別や構成の内訳は問わない。
雨水流域下水道
終末処理場を持つ複数の公共下水道の雨水のみを排除するための下水道で、雨水の流量調節施設をもつ。2003年度の改正で追加された。
都市下水路
都市部の洪水防止のための雨水排水路として設けられるもので、原則として明渠であり処理施設は有しない。既存の水路等を指定して改築する場合が多く、外観は小規模河川そのもので住民の憩いの場になっていたりすることから、「下水」のイメージを嫌い愛称で呼ぶ例も少なくない。
[編集] 下水道類似施設
広い意味での下水道で、処理施設は浄化槽法および廃棄物処理法の対象となり、汚泥は一般廃棄物である。ほとんどの場合、汚水排除と浄化のみを目的とするが、農業集落排水処理施設（農集）などは雨水管渠整備も事業対象に含む。
市街地外の人口密集地（集落）の水質保全と生活環境改善を目的とするもので、市町村または地元住民の組合などが管理する。基本的に管路施設と汚水処理施設を持ち、排除は分流式で行う。これは浄化槽法の対象に工場排水と雨水が含まれないためだが、少数ながら合流式で整備されるケースもある。
設計上の基準や施工方法、および排除を許される事業所などが幾分異なるが、つまりは、整備に必要な多額の建設資金に対する補助金を、どの省庁が交付するかの違いである。それゆえ周辺の舗装道路が国道・市町村道か、農道か、林道か、といった違いと関連性が深い。
農業集落排水処理施設（農集）：農林水産省の農業農村整備事業。数が多く、設計指針も出ている。
漁業集落排水処理施設（漁集）：水産庁の漁業集落環境整備事業。漁港の後背集落を対象とし、やや少ない。
林業集落排水処理施設（林集）：林野庁の森林居住環境整備事業。対象地域が限られ、少ない。
この3事業をまとめて集排とも称し、ミニ下水道、農村下水道などと呼ばれることもある。
簡易排水施設：農林水産省の山村振興等農林漁業特別対策事業
小規模集合排水処理施設：総務省の小規模集合排水処理施設整備事業
特定地域生活排水処理施設：環境省の浄化槽市町村整備推進事業
個別排水処理施設：総務省の個別排水処理施設整備事業で、いわば個人の合併浄化槽を買い上げる制度。
地域し尿処理施設（コミニティ・プラント、コミプラ、地域下水道）：環境省の地域し尿処理施設整備事業。廃棄物処理法の対象。
[編集] その他
上記の下水道とその類似施設は国庫補助対象事業だが、この他にも汚水等を収集排除する設備は各種あり、その一部を以下にあげる。
コミュニティ・プラント：市町村の単独事業で整備され、特定の集合住宅や団地が対象。前述のコミプラとは制度上は別もので浄化槽法の対象だが、混用されているうえ補助との関係も曖昧なケースがある。
除害施設（大規模なもの）：公共下水道を利用する事業者が設置するもので、多くは市町村の補助金制度がある。処理水を下水道へ流すため、管理が安易になりがちな事が問題である。
事業場排水処理施設：直接公共用水域へ放流している、工場などの水質汚濁防止法に定める特定施設に設置義務がある。規模もレベルも非常に多岐に渡り、まさにピンからキリまでの現状にある。
合併処理浄化槽：主に法人設置の大規模なもの。特に高級別荘地やリゾートホテルなどでは利用者の快適性を重視して集合処理が多い。
なお、し尿処理施設は管路施設がない等の点で下水道ともこれら類似施設とも大きく異なるが、処理工程に関しては共通点も多い。
[編集] 排除方式
雨水と汚水を排除するための流路を、どのように設計構築するかに依り二種に大別され、それぞれ特徴がある。
[編集] 合流式
汚水と雨水を同じ水路で集め、まとめて浄化処理して放流するものである。 比較的早い時期に整備を開始した大都市地域に見られ、特に大阪市と尼崎市は布設延長の98、96%と飛び抜けて多い。
埋設する管路が合流管1本なので、分流式より施工が容易で安価。
降雨時は急増した下水を未処理または簡易処理のみで放流する。このため、混入している汚水による水質汚濁が生じる。
逆に、初期降雨に含まれるノンポイント汚染源に由来する汚濁物質を、遮集して処理することが可能。
上記への対策として、雨水滞留池や雨水スクリーン、スワールなどの建設が推進されている。
マンホール蓋や側溝などに雨水排除用の排水孔があり、管路からの臭気や害虫による問題がある。特にビルピットポンプ稼働時の悪臭に対する苦情は多い。
[編集] 分流式
汚水と雨水を別の水路で集め、雨水はそのまま、汚水は浄化処理して放流するものである。現在新設される下水道ではほぼ全てがこの方式による。
埋設する管路が汚水管と雨水管の2本である分、合流式より施工費が大きい。
合流管に比べて汚水管は細いため、人が入れず清掃や点検などが行いにくい事が多い。
原理上、降水による汚水の希釈が生じないため、流量・水質の変動がなく、浄化処理を安定的に行える。
逆に、大雨による管内堆積物の自然除去が期待しにくく、清掃が必要になる。
ただし、実際には降水や地下水がある程度混入し（侵入水、不明水と称す）、水処理に影響を与えるケースが少なくない。原因として、汚水管への雨水管の誤接合、損傷した汚水管・汚水枡への地下水の侵入、マンホール・枡ふたの密閉度不足などがある。
[編集] 管路施設
下水の発生源と排除先を結ぶものであり、水を流すための水路やパイプである管渠と、ポンプ場ほかの付帯設備によって構成される。
都市部に網の目状に張り巡らされた下水管路はまさに都市の静脈であり、公共財である。しかしその耐用度は、都市住民の公共心に依存している。
[編集] 収集方式
水への運動エネルギーの与え方により、自然流下式、真空式、圧力式に分けられ、それぞれ使用管種や付帯設備に違いがある。圧力式と圧送式を分けたり、真空式と圧送式を合わせて圧力式とする場合もある。ここではエネルギーを得る方法（重力、大気圧、機械的動力）により区分している。
[編集] 自然流下式
古典的な、重力を利用して下水を流下させる方式。厳密な水密管路は不要で管渠の構造は比較的単純だが、堆積物の蓄積を防ぐために流速を確保しつつ、建設費の増大を招く埋設深増加を抑える設計が求められる。故に地形条件における制約の多寡が、建設費に大きく影響する。大規模から小規模まで適用され、主流である。
重力と水の関係をうまく制御する手法が蓄積されており、後述の真空式、圧力式においても部分的に自然流下式を採用する例が多い。
[編集] 真空式
真空式下水道システム、真空式汚水収集システム、真空下水と称され、気密性の高い、真空ステーション（中継ポンプ場）、真空管路、及び各家庭単位の真空弁ユニット（弁マス）から構成される。真空管路内は、ステーションにおける排気によって管路は減圧され、そのまま負圧に保たれる。一方、家庭からの汚水は自然流下にて真空弁ユニットに流入、貯留される。水位の上昇により圧力スイッチやフロートが作動すると、機械的機構が無電源で真空弁を開閉し、汚水は管路へ吸引されステーションへ収集される。
自然流下式よりも地形条件に左右されにくく、布設費が割安で一般に平坦で軟弱な地盤のエリアで採用が多い。また、ステーション以外で動力用電源を必要としない（但し、真空弁ユニットに異常検知装置を付けることはある）。管種にはポリエチレン（PE）管や真空下水用ポリ塩化ビニル (PVC) 管が使用され、特に前者は耐震性が高く、長寿命である。農集や特環・特公下水道など、中から小規模向き。
ただし、真空といっても実際は0.4気圧程度で、この負圧で汚水のみ吸引・揚水するのは地球上では高さ5–6mが限界である。これでは到底実用にならないのだが、汚水吸引時に空気を混合させ、低比重の流体（気液混合物）とすることでこの制約を回避する（例えば、水対空気の比が1:3であれば、4倍の20mの落差を越えうる計算となる）。加えて、管路にも階段状のリフト構造を設けている。真空下水管路は一般に2‰（1〜3‰）の下り勾配からなり、登りのリフトは標準で30�僉丙蚤�100�僉砲任△襦�この場合、平坦地でのリフトは150mおきにつけられる事になる。リフト部は、気体の逆流は許しても液体の逆流は妨げる構造となっている。一回の吸引でステーションへ達しなかった汚水も管路底部に担持され、他の真空弁ユニットから流入した気液混合物で後押しされる機会を待つことが出来る。この様に、真空式では水理工学的に高度な技を駆使して汚水を収集する仕組みが備えられている。
[編集] 圧力式、圧送式
小型の水中ポンプを多数設置し、各家庭からの汚水をポンプ圧送する方式。ポンプは破砕羽根を備えたグラインダーポンプが多用される。ポンプ設置と動力・維持に多額の費用を要するが、布設自由度が最も高く地形が極めて急峻な場合でも対応できる方式。部分的、小規模向き。
標準的な設計手法において、施工上の制約などで自然流下式や真空式で整備困難な場合、部分的に圧送管路を採用する（数km以上の遠距離を特に圧送式と呼ぶことがある）。これを拡大し、１から数世帯単位で汚水マスから下水本管や処理場にまでポンプ圧送するシステムが、圧力式下水道となる。急傾斜地や、小水路が縦横に走る平地などで実績がある。
圧送管路では汚水へ空気の溶け込む機会が少なくなる為、腐敗による硫化水素や有機酸の発生、または管路内部へのリン酸マグネシウムアンモニウム (MAP) などの析出といった問題があり、下水中へのオゾンなど酸化剤の注入や、定期的なピグ洗浄などの対策が行われている。
[編集] 管渠
管渠は一部の雨水を除き原則暗渠であり、一般に『下水』と言う場合は管渠を指している事が多い。路面や河川、住宅の地下に布設され、外部からの確認が困難であり、また使用される管種、施工方法ともに年代による変化が大きい。そのため、管理や清掃、更新を行う上で対象管渠の布設年代は重要な確認事項となっている。
[編集] 管種
大別して剛性管と可撓管がある。下水道用管材として最も多く使用されているのが、硬質塩化ビニル管であり、用途に応じて様々な管種が用いられる。一般的には日本下水道協会規格（JSWAS）製品が使用される（記号のアルファベットはJISコードと同じ）
硬質塩化ビニル管（VU管）：内圧がかかる上水道用の「VP管」に対して、内圧がかからない（Unpressurized）のでV"U"管と呼ぶ。
硬質塩化ビニル管（K-1）
硬質塩化ビニル卵形管（K-3）
リブ付硬質塩化ビニル管（K-13）：肉薄であるもののリブで補強され、砕石基礎に向き液状化に強い。
推進工法用硬質塩化ビニル管（K-6）
強化プラスチック管（FRPM管）：Fiberglass Reinforced Plastic Mortar の略。
強化プラスチック複合管（K-2）：自然流下の大口径管に使用される管材。
内挿用強化プラスチック複合管（K-16）
ポリエチレン管（PE管）：耐震、耐食性に極めて優れ、特に小中口径クラスではダクタイル鋳鉄管に替わって採用が増えている。中口径（φ250）以上のイニシャルコスト高が難点ではあるが、近年ヨーロッパを中心に圧力管の「主流」となっている。高密度ポリエチレン管（HDPE管）は一般のPE管とは素材が異なる高機能製品。
下水道用ポリエチレン管（K-14）：汚水・汚泥圧送、真空式、急傾斜地等での採用が主。ISO規格に準じた製品が多い。耐用年数は一般に100年以上といわれ、更新まで含めたLCCの観点からは極めて経済的な管種といえる。
下水道用リブ付ポリエチレン管（K-15）：自然流下向けの大口径管（約3000程度）で、ハウエル管（ドイツで開発。中空リブを外壁に設け、内面は平滑で耐圧性に優れる）が代表的。
ダクタイル鋳鉄管（DCIP）：上水道で実績が多く、下水道では圧力管種で最も多く採用される。ただし、曲部や管内気相部に腐食破損事故が多く、内面塗装品に主力が移りつつある。これにより腐食や電食に対する耐用年数は20–25年程度まで向上し（上水道では40年）、また耐震性を高めるため離脱防止性に優れたNS型が普及している。
ダクタイル鋳鉄管（G-1）
推進工法用ダクタイル鋳鉄管（G-2）
鉄筋コンクリート管：中から大口径管が中心。製法上、セメントの締固めを振動によるもの（バイコン）と、遠心力によるもの（ヒューム管）に大別され、後者は特に遠心力鉄筋コンクリート管と呼ぶ。バイコンは現場打ちや特殊な形状に対応しやすいが、規格品としてはヒューム管が優れている。（漫画でお約束の「空き地に積んである土管」はこれ。下水道整備が進められた高度成長期世代には事実見慣れた光景だったが、現代では管材に占めるシェアはかなり低くなってしまった）
鉄筋コンクリート管（A-1）
推進工法用鉄筋コンクリート管（A-2）
鉄筋コンクリート卵形管（A-5）
小口径管推進工法用鉄筋コンクリート管（A-6）
推進工法用ガラス繊維鉄筋コンクリート管 （A-8）
台付鉄筋コンクリート管（A-9）
レジンコンクリート管：ヒューム管のセメントを不飽和ポリエステル樹脂に代えたもの。セメントと樹脂の違いが性能差にそのまま表れており、酸に強く、摩耗しにくく、耐震性が高い。軽量で施工性がよいため工期短縮に効果的。水密性、内面の平滑性も高い。いいことずくめだが、当然ながら価格も高い。
レジンコンクリート管（K-11）
推進工法用レジンコンクリート管（K-12）
陶管（セラミック管）：明治初期から使用され、特に家庭取付管など煉瓦積みで施工しにくい小口径管路では、PVC管が普及するまで大部分を占めていた。常滑焼など地場産業振興や、汚泥焼却灰などのリサイクル先として、現代でも需要がある。
陶製卵形管（R-1）
陶管（R-2）
推進工法用陶管（R-3）
その他：管のイメージから離れるが、プレキャストコンクリート製品など。
ボックスカルバート（カルバートは暗渠の意味）：断面が四角形の短い箱で、道路下の幹線などによく使われる。四角いことから「函渠」とも呼ばれる。
アーチカルバート：断面がアーチ型、カマボコ型のカルバート。
セグメント：シールド工法で使用される、管壁の一部。
特殊な異形管の場合、現場施工（場所打ち工法）による場合もある。
[編集] 布設工法
下水道に限らず、細長い設備を施工する事を布設と呼ぶようだ。工法によっては特定の管種と関連が深い。
開削工法
最も基本となる工法で、歴史も長い。非開削工法でも立坑は開削工法による。
まず地面に鋼矢板を並べて打ち込み、間を掘削して溝を作る。底に砕石やセメントで基礎をつくり、その上に管渠を組み立てて行く。管種、布設長、周辺状況に最も柔軟に対応できるが、道路の下に布設する場合は通行止めの範囲と期間が最も長くなる。このため、交通量が多い幹線道路では非開削工法による事が多い。
シールド工法
径が1.35mを超える大規模幹線で採用される、地下鉄の建設で多用される工法。シールドマシンが掘った内壁にセグメントを並べ、管渠をその場で構築してゆく。
推進工法
19世紀末にアメリカで開発され、下水道には昭和28年から採用された[6]。
まず管渠の布設深度まで2本の縦穴（発進立坑と到達立坑）を設置し、大型油圧ジャッキを発進立坑の底に据える。次いで両端にネジを切ってある推進工法専用管を、到達立坑へ向けて地中に油圧で押し込んでゆく。一本を押し込み終えたら次の管を後ろにネジ込み接続し、これを繰り返す。先端が到達立坑に達したら油圧ジャッキをこちらへ移設し、新たな発進立坑として次の到達立坑へ向け推進を開始する。旧発進立坑にはマンホールなどを施工する。
布設計画線の深度が大きかったり、地表に建造物がある場合などに効果的な工法で、騒音・振動も少ない。地表の専有面積が小さく、交通に与える影響も抑えられる。先端での掘削や土砂の排出方法に様々な改良法が実用化され、適用範囲拡大や精度向上がはかられている。
刃口推進工法
従来法で、先頭管にはカッター（刃口）を取り付け、管内に人が入って先端部で掘削作業を行う。
セミシールド工法（密閉式・機械式推進工法）
昭和40年頃、シールド工法の技術を導入して開発された。先端に掘進機を設置し管内は密閉される。泥水式、土圧式、泥濃式がある。
小口径管推進工法
先導体（切羽）に推進管（二工程法では細い誘導管）を接続し、発進立坑から遠隔操作する。管種により高耐荷力方式、低耐荷力方式、鋼製さや管方式があり、さらに掘削・排土・埋設方法により、圧入方式、オーガ方式、泥水・泥土圧方式、ボーリング方式（鋼製さや管方式のみ）がある。
改築推進工法
最近普及し始めた管渠更新専用の工法。掘進機で老朽管を砕きながら推進する。
[編集] ポンプ場
収集方式を問わず下水を放流するためには、放流先の水面よりも十分高い位置まで揚水する必要があり、ポンプが必要になる（地形条件に恵まれた、一部の自然流下式を除く）
中継ポンプ場
下水に位置エネルギーを与える事を目的とし、最も数が多い。
自然流下式では布設が広がるにつれ、単純に管渠の傾斜を延長して行くと、非常に地下深くなったり逆に地表から飛び出してしまう。そこで、中継ポンプ場と管渠を組み合わせ横から見るとノコギリの歯のような管路とし、一定の深さを保って布設距離を伸ばしてゆく。
マンホールポンプ場
マンホールの中にポンプを設置しただけの簡易な中継ポンプ場。
排水ポンプ場（排水機場）
雨水、または遮集されなかった合流下水を、公共用水域へ排除するためのポンプ場。
大規模河川に接続する小規模河川・水路では、大規模河川の水位が上昇して逆流の恐れが出てくると、水門、樋門、樋管を閉じてこれを防ぐ。この時必要になるのが、水位差を超えて内水を排除するための排水施設である。河川や排水路には河川管理施設である排水機場が、下水道には排水ポンプ場が設置されるが、都市下水路のように中間的な存在もあり、管理も河川部門と下水道部門で合理的に配分されている（どちらも国土交通省の管轄なので）
排水施設には、降雨時以外は常に待機し、集中豪雨のような急激な流量増加には即時に対応が求められる。このため、気象状況に応じて降雨前に空転を開始しそのまま待機させられる、気中待機型と呼ばれる大型ポンプが開発されている。
場外ポンプ場
終末処理場の処理装置へ汚水を送るためのポンプ場で、最後の中継ポンプ場とも言える。処理場内に設置される事も多く、その場合は場内ポンプ場と称し、管路施設には含めない。
[編集] 調整施設
平成16年の下水道法改正を受け、主に合流式下水道の未処理下水放流を抑制、解消するため設置が推進されている。
貯留施設
処理場の汚水処理能力を超える下水（遮集汚水）を一時的に貯め、雨があがってから下水管へ戻す。
合流下水をどう遮集、貯留するのが効果的であるかは、降雨や管路の条件が大きく影響するため、貯留能力の検討と合わせてシミュレーション技法の活用が進んでいる。
雨水浸透施設
汚水と合流する前の雨水を土壌に浸透させ、合流管への排除量を削減する。
舗装が過剰なまでに行き届いた市街地は、浸透係数の小さい地表が大部分を占める。そのうえ都市型水害を防ぐため雨水排除を進めた結果、本来土壌浸透させ地下水とすべき降水までも、下水としてしまっていた。これに対処するため、路面の流出水を浸透マスで受け、浸透トレンチ内の浸透管で浸透マンホールに集水し、越流水のみを合流管渠へ排除する、雨水流出抑制モデルが実用化されている。なお、下水道計画においては管路施設の計画水量に影響するので、浸透管路線計画図を作って検討する。
簡易処理施設
下水を排出する前に、スクリーンで除塵（夾雑物を取り除く）や消毒をする。
市街地に降り始めた雨がやがて流出水となるとき、大気中や屋根、路面に由来する煤煙やゴミなどを洗い流して取り込んでいることが多い（ノンポイント汚染）。これを初期降雨（初期フラッシュ水）と呼び、分流式下水道の雨水施設であっても処理の対象とすべきとされる。小さな設置面積で急変する水量を効率的に処理できる設備が必要となる。
遮集設備
処理施設へ送る量を増やすため、堰高や構造を改良した雨水吐など。
雨水調整池
下水道施設ではないが、雨水量を抑えるので遮集改善に効果がある。
[編集] その他
ます（枡、舛）
事業者が設置し、管渠と取付管で接続された公設ます（公共ます、取付ます）と、公設ますへ接続する前に汚水や雨水をとりまとめる私設ます（宅内ます）に分けられるが、構造上の差とは直接関係しない（大規模な私設ますや小さな公設ますもある）。雨水の場合は側溝と関連するので、汚水ますとは異なる構造の雨水ますが使われることもある。
人孔（マンホール）
管渠の点検や清掃のため一定間隔で設けられる。特に管路の屈曲点や、複数の管渠の合流点などには必須といえる。
マンホールポンプ場
略称はMPまたはマンポ。大型マンホール内部に水中ポンプ1–2台を設置した、簡易ポンプ場。管渠の一部として扱われる。
真空ステーション
公共下水では「中継ポンプ場」と称す。略称はSTN。真空式下水道システムの収集施設。真空ポンプを有し、システムの唯一の電源施設となり、真空下水管渠が接続される。
伏せ越し
河川や地下鉄などの下を潜らせて交差させるため、U字状のサイフォン構造。底に沈殿物が溜まりやすく、定期的な清掃が必須となる。
減勢工
急峻な地形などにより下水の流速が上がり過ぎると、含まれている土砂などによる磨耗や水圧そのものにより下水管が損傷する。これを抑えるため設ける、障害物を配した水路や螺旋状のシャフト。
[編集] 処理施設
正式には終末処理場だが、一般的に下水処理場と呼ばれている。最近は、浄化センターや水再生センターなどの愛称が付けられることが多い。図面上の略号は□で囲ったT。
処理施設の能力は日平均、日最大、時間最大の水量負荷について立方メートル毎日で表示される。これらを設計負荷または設計能力と称し、計画下水量に基づく下水道計画の一環として定まる。
[編集] 普及率
下水道整備などの進捗状況を、人口に占める割合などで表した指標で、国が集計する。対象により数種あり、人口に依らないものもある。人口データには住民基本台帳人口を使用するため、外国人は含まれない。全国集計の基礎となる県や市町村レベルの値も、一部で公表されている。
[編集] 種類
下水道処理人口普及率：国土交通省が集計公表していて、下水道で単に普及率と言うとこれを指す。その意味するところは、下水道の処理区域内人口（下水道へ生活排水を排除できるようになった人口）の率であり、実際の利用率ではない事に注意。報道でしばしば混同されている。実際の利用率は接続率や有収率などと呼ばれ地域差が大きく、全国では普及率の8割程度である。
高度処理人口普及率：高度処理を実施している地域の人口の、全体に占める率。やはり実際に利用している数ではない。
都市浸水対策達成率：都市浸水対策整備の対象地域のうち、5年確率の大雨に対する整備が完了した区域を、面積の割合で表したもの。
下水道水環境保全率：国交省独自の指標。公共用水域の水質保全に関する3つの対策の進捗状況を示す。下水道処理人口普及率と高度処理人口普及率に加え、合流式下水道整備地域の合流改善対策の普及率を、水環境改善の観点から必要とされる地域について集計したもの。
汚水処理人口普及率：管轄が分かれる下水道と類似施設の普及人口に、合併処理浄化槽人口を加えたものから求めたもので、平成8年度から集計がはじめられ、平成14年度までは汚水処理施設整備率と称した。農林水産省、国土交通省、環境省が連名で毎年8月下旬に公表している。単独処理浄化槽人口を除いているのは、生活排水処理を重視しているため。
水洗化率：下水道普及率と同義に使われたり、水洗便所を使用している人の率として浄化槽人口を含めたりと、定義が定まっていないので要注意。環境省の一般廃棄物処理実態調査結果では、後者の意味となっている。
環境省の水洗化人口は、公共下水道人口にコミプラ人口と浄化槽人口（合併浄化槽人口＋単独浄化槽人口）を加えたもので、家庭用浄化槽も含まれる。し尿処理場の収集対象に浄化槽汚泥が含まれる関係で、この部分は統計的厳密さにやや欠けるきらいはある。
[編集] 現状
平成17年度末の値と、前年度からの差分
下水道処理人口普及率[7]： 69.3(+1.2)%（下水道利用人口÷総人口）
高度処理人口普及率： 14.0(+0.8)%
都市浸水対策達成率： 52.7(+0.8)%
下水道水環境保全率： 31.4(+0.1)%
汚水処理人口普及率： 80.9(+1.5)% - 単独浄化槽は生活排水を処理しないため、含まれていない
水洗化率(平成16年度)： 88.1(+1.0)%
公共下水道： 62.7(+1.4)% - 下水道処理人口普及率との差が、未接続率と見なせる
コミプラ： 0.3(+0.0)%
合併浄化槽： 10.0(+0.1)% - 集排ほかを含む
単独浄化槽： 15.0(-0.7)%
非水洗化率： 11.9(-1.0)%
なお、都道府県下水道構想（整備についての基本計画）の集計によると、最終想定普及率は88%とされる。
[編集] 特徴的な事業の例
下水道台帳のWeb公開： 東京都下水道局[8]
高度処理の普及： 滋賀県流域下水道
汚泥の集約処理： 横浜市汚泥資源化センター
実用風力発電： 掛川市大須賀浄化センター
水力発電： 神戸市湊川ポンプ場
トンネル式処理場： 島根県クリーンセンター鹿島
[編集] 問題点
下水道は重要な社会システムであり、それ故に様々な問題を常に抱えている。
[編集] 計画
下水道の整備は、生活廃水対策の一環として計画されるべきであるが、多くの自治体において下水道整備計画と生活排水対策計画は別々に策定されている。これは公共下水道事業が国土交通省管轄であるの対して生活排水対策事業が環境省の所管であるためである。このため建設の必要性・経済性が充分検討されず、本来合併処理浄化槽などの個別処理が適している人口希薄地帯・農村部などで下水道を整備するなどの非経済的な事業がしばしば行われており、巨額な工事費用の償還費で自治体の財政を圧迫している。全国の自治体平均で、使用料金収入で事業費の約60％しか賄えておらず下水道事業は赤字である。
下水道の建設は道路の建設と同じく産業振興策の色彩が大きい。国の多くの事業がそうであるが、建設には国からの多くの補助があるが維持管理には補助は無い。下水道の維持管理には、建設以上の費用が必要であることを深く考慮すべきである。将来、下水道事業を行なっている多くの自治体で財政が破綻することが心配される。
近年、合併処理浄化槽の性能は向上してきており、マイコン制御により放流水を腐敗槽へ返流により脱窒を行なうものまで開発されている。適切に維持管理が行なわれていれば、その放流水質は高度処理を行なっている下水道放流水と遜色がない。浄化槽の維持管理費は使用者が負担することになっており、自治体の財政負担は無い。また設置費用・修繕費用も下水道と比較するなら遥かに安い。設置費用の一部を自治体が負担してでも合併処理浄化槽の整備を推進した方が経済的である。
[編集] 下水道普及率の不正
地方自治体は下水道普及率を国に申告し、これが地方交付税交付金算定基準となる。岡山市は普及率を虚偽申告して計20億円を余分に受け取り、国に41億円の支払いを命じられた。岡山市民が21億円を損したため、虚偽申告に関係した当時の職員に損害賠償を求めている。
[編集] 陥没
下水管渠は物理的（土圧や車輌の重量、水圧、摩耗）、化学的（硫化水素等による腐食）、生物学的（樹木の根が水を求めて侵入する）に厳しい環境に長期間さらされており、布設から数十年が経過した老朽管は損傷し、周囲の土砂を引き込んだ結果空洞を形成して路面の陥没事故を発生させる例が全国で相次いでいる（平成17年度で6600件）。通行中の車や人が転落する事故も起きており、点検・更新が必要になっている[9]。 これは戦後日本の下水道管が陶管・石管などの代わりに腐食に弱いヒューム管といわれる鉄筋コンクリート製の管が使用されていきたことによる。下水管内は硫化水素などの腐食性のガスが発生しやすく、汚水が滞留するなどした場合１年も持たない場合もある。管の内側に防蝕用のコーティングを施した製品もあるが、高価なので普及は進んでいない。下水管の交換には仮設のバイパスを設置するなど新設時の数倍の費用がかかる。公共下水道の建設には国からの補助も多いが、それでも建設費の償還に苦しむ自治体が多い。将来はさらに、多くの税収に乏しい自治体が下水道補修費用の負担に苦しむことになる。
阪神大震災時においても処理場は比較的早く回復したが、管渠については時間がかかっており、地震に対する脆弱性も問題視されている[10]。
[編集] 地域格差
下水道の整備は地方公共団体の財政事情や地形的特質に大きく影響されるため、地域格差が大きい[11]。
例えば都道府県ごとの普及率が東京都や神奈川県で95%以上であるのに対し、和歌山県と徳島県は10%台である（大まかに言って西日本は低く東日本は高い傾向にある）。また、市町村ごとに見ると人口規模が小さいほど普及率は低く、10万人以下で全国平均を下回る。
ただし、下水道類似施設や合併浄化槽による処理が有るため、必ずしも「普及率が低い＝排水処理が進んでいない」訳ではない点に注意すべきで、実際に平成16年度実績の汚水処理人口普及率は、和歌山県が57%、徳島県は78%となっている。 これは逆に、普及率が高いからといって油断はできないという意味でもある（下記）。
[編集] 未接続
新しく下水道の建設を行うとき、事業実施主体（市町村等）は公共汚水桝までの工事を実施する。宅内の配管工事費用は個人負担となるため、下水道への接続については下水道法により義務づけられているものの、経済的やその他の理由により放置されていることがあり、水洗化率が延びない要因となっている。 下水道に接続しない場合、合併浄化槽が義務づけられる以前に建築された家屋から排出される家庭排水は、未処理のまま垂れ流されていて、河川の汚濁原因の一つとなっている。
[編集] 除害施設
きわめて頻繁に「除外施設」と誤記される上、この誤記に基づき義務がないものと誤解しているケースすらあるという。
除害施設とは下水道に対する「下水による障害を除去するために必要な施設」であり、社会の共有施設である下水道を自らが損ねてしまう事を防ぐため利用者が自らの責任で設置・管理するものである。
悪質下水、すなわち下水処理場の無害化能力を超える量や種類の有毒物質や、管渠を閉塞や破壊させてしまう様な物質・物体を、除去せずに流し入れる行為は、他の下水道利用者全てに対する罪であり、放流先の公共用水域を利用する全てのものに対する罪である。
また家庭や事業所から排出される水銀などの有害金属類は生物濃縮され下水汚泥の堆肥などへの有効利用を阻害している。
下水道は、暗渠であるため当局による事業所排水の監視が十分にできない。また下水道に接続すると排水の取り締まりは保健所から下水道管理者に移管されるが、下水道管理者にとって利用者は下水道料金を支払う顧客であるため強力な取締りができない。全国で下水道管理者が利用者に対して告発などの処分を行った例はない。更に多くの市町村に跨る流域下水道においては管理責任が曖昧になり指導が疎かになる。
[編集] 汚泥の再利用
下水を処理すると多量の汚泥が発生する。ロンドン条約批准により日本国内でも廃棄物の処理及び清掃に関する法律が改正された。2007年4月から公共下水道から除去した汚泥の海洋投入処分が全面禁止になり、現在では下水汚泥は全量陸上処理されている。
多くの下水汚泥が産業廃棄物として埋め立て処分されているが、産業廃棄物の埋め立て用の最終処分場は不足してきており、多くの産業廃棄物の不法投棄事件の投棄物中に下水汚泥がみられる。
対策として焼却や溶融スラグ化が行われているが、多くの施設建設費と維持費が必要であり一部の大都市でしか進んでいない。また、製造されるブロックなどの製品も強度など品質上の問題があり有効利用は進んでいない[12]。
下水汚泥は多量の肥料成分を含んでおりコンポスト化などによる堆肥等への有効利用が最も安価で簡単な方法であるが、日本では肥料取締法における有害金属含有量基準が厳しく工場排水などを多く取り込んでいる場合は難しい。
近年、焼却灰をコンクリート原料である砂の代替品として利用するセメント原料としてのリサイクル率が向上している。
[編集] 世界の下水道事情
日本の下水道普及率70%は先進国中に限って言えば高いとは言えない。しかし全世界では現在なお下水道計画さえままならぬ国も多く、普及率が過半数に達している国はむしろ少数派である。これは例えば、国連が提唱する「人間の安全保障」達成への要素を欠いた国と地域がなお多いことを意味している。
とりわけモンスーン気候に属するアジアは多雨・高温多湿で下水道の必要性が高い環境にもかかわらず、過密の進む多くの都市で普及率は低い。
[編集] 参考文献
^ 東京都下水道局。事業場排水の水質規制関連
^ 東京都下水道局。三河島水再生センター
^ 名古屋市上下水道局。下水道施設の概要
^ 岐阜市上下水道事業部。岐阜市の下水道（沿革）
^ 大阪府。流域下水道の概要
^ 日本下水道管渠推進技術協会。推進工法の概要
^ 日本下水道協会。下水道の普及率と実施状況
^ 東京都下水道局。下水道台帳ホームページ
^ 日本国国土交通省 都市・地域整備局 下水道部下水道施設の改築等
^ 新潟県土木部都市局下水道課。中越震災の記録 (pdf)
^ 日本下水道協会。下水道の普及率と実施状況
^ 日本下水道協会。汚泥の有効利用
[編集] 関連項目
下水処理場
下水管路
下水道法
上水道
中水道
土木工学
ヒューム管
環境工学
海洋投入
日本下水道事業団
下水道局
ディスポーザー
梅雨（ばいう、つゆ。黴雨とも）とは、北海道と小笠原諸島を除く日本や朝鮮半島南部、華南や華中の沿海部や台湾において見られる特有の気象現象で、5月から7月半ばにかけて毎年巡って来る雨の多い期間のこと。梅雨の時季が始まることを梅雨入り（入梅）、梅雨が終わって夏になることを梅雨明け（出梅）と言い、日本では、各地の地方気象台・気象庁が梅雨入り・梅雨明けの発表をする。
雨季がある土地は世界中に多くあるが、梅雨はそれほど雨足の強くない雨が長期に亘って続く点に特徴がある。このため、カビや食中毒などに注意が必要な季節とされている。
梅雨の語源としては、この時期は湿度が高く黴（カビ）が生えやすいことから「黴雨（ばいう）」と呼ばれ、これが同じ音の「梅雨」に転じたという説や、この時期は梅の実が熟す頃であることからという説、この時期は“毎”日のように雨が降るから「梅」という字が当てられたという説がある。 普段の倍、雨が降るから「倍雨」というのはこじつけ。
原因
梅雨前線の雲（中央の横に長い雲の帯）と九州・四国・中国・紀伊半島（中央やや下の濃緑の部分。2006年7月16日,PD NASA）春から夏に季節が移り変わる際、大陸の冷たい高気圧（オホーツク海高気圧）を太平洋の暖かい高気圧（太平洋高気圧）が押し上げようとする。この性質の違う2つの空気（気団という）がぶつかる所は大気の状態が不安定になり、梅雨前線（ばいうぜんせん）が発生する。2つの高気圧がせめぎあい、勢力のバランスがほぼつり合っているとき、梅雨前線は停滞前線となりほとんど動かない。しかし、2つの高気圧の勢力のバランスが崩れたときや、低気圧が近づいてきたり、前線付近に低気圧が発生したりしたときは、一時的に温暖前線や寒冷前線となることもある。梅雨前線の活動が太平洋高気圧の勢力拡大によって弱まるか、日本海側に押し上げられ、今後前線の影響による雨が降らない状況になったとき、梅雨が終わる。
ただし、梅雨前線が停滞したまま立秋を迎えると、梅雨明けの発表はされなくなる。しかしこの場合でも翌年には通常通り「梅雨入り」を迎えるが、「梅雨明けがないまま一年を越して重畳的にまた梅雨入りとなる」とは考えられていない。
一般に北海道に梅雨はないと言われるが、これは梅雨前線がおもに本州上に停滞することや、梅雨の終わりには前線の勢力が衰え、北上する速度が非常に速くなっていることから、北海道で梅雨によると思われる降水が観測されないことが多いからである。
東北地方では年によっては梅雨明けの発表がされないこともあり、これによって東北地方の夏は実は北海道よりも短いといわれている。そのため、北海道の中でも比較的温暖な道南（函館など）と、本州の北端に位置する青森県下北・津軽地方とでは夏の長さが極端に異なる。
小笠原諸島は初夏より太平洋高気圧に支配されて梅雨前線が近付けず、真夏の空気に包まれる為、こちらも梅雨がない。ただし、真夏の空気に包まれる期間が長い分、台風が襲来しやすい。
梅雨の経過と概要
日本
梅雨の平均期間
地域 梅雨入り 梅雨明け 期間
沖縄地方 5月8日ごろ 6月23日ごろ 47日
奄美地方 5月10日ごろ 6月28日ごろ 50日
九州南部 5月29日ごろ 7月13日ごろ 46日
九州北部 6月5日ごろ 7月18日ごろ 44日
四国地方 6月4日ごろ 7月17日ごろ 44日
中国地方（山口県除く） 6月6日ごろ 7月20日ごろ 45日
近畿地方 6月6日ごろ 7月19日ごろ 44日
東海地方 6月8日ごろ 7月20日ごろ 43日
関東甲信地方 6月8日ごろ 7月20日ごろ 43日
北陸地方 6月10日ごろ 7月22日ごろ 43日
東北地方南部 6月10日ごろ 7月23日ごろ 44日
東北地方北部 6月12日ごろ 7月27日ごろ 46日
北海道地方 - - 0日
小笠原諸島 - - 0日
出典:気象庁 平成18年報道発表資料（PDF）より抜粋
日本各地の地方気象台・気象庁では毎年梅雨入り・梅雨明けの発表をする。梅雨入り、梅雨明けしたと思われる時期に暫定的な発表を行い、例年9月頃、5月から8月の天候経過を総合的に検討して、最終的なものとしている。この際、梅雨入り、梅雨明けの期日の修正が行われたり、「特定せず」という表現になることがある。一般に、南の地域ほど梅雨の到来は早く、沖縄は5月中旬から6月下旬、東北・北陸では6月下旬から7月下旬頃となるのが平均的である。
梅雨期間の終了発表のことを俗に梅雨明け宣言というが、気象庁の発表によって梅雨が明けるわけではない。 基本的に、南から北の方向に梅雨明けになっていくが、必ずしもそのように順番になっていない場合もある。前線が一部地域に残存してしまうような場合には、より北の地方の方が先に梅雨明けになる場合もある。過去に、先に梅雨入りした中国地方より後に梅雨入りした北陸地方が先に梅雨明けしたり、関東地方の梅雨明けが西日本より大幅に遅れたりした例がある。
梅雨明けの直前は雨量が増え、豪雨となりやすい。逆に梅雨明け後から8月上旬くらいまでは「梅雨明け十日」と言って天候が安定することが多く、猛暑に見舞われることもある。
日本以外の地域
梅雨という現象は東アジアの日本、朝鮮半島、中国中部・南部、台湾で見られる。梅雨の事を、中国と台湾ではメイユー（梅雨）、韓国ではチャンマ（장마, 長霖）という。
これらの国では日本のような梅雨入り・梅雨明けの発表はほとんど行われていないとされている[1]。
目安として、台湾や華南では、5月中旬ごろに梅雨前線による長雨が始まり6月下旬ごろに終わる。時間とともにだんだんと長雨の地域は北に移り、6月中旬ごろから7月上旬ごろに華中（長江中下流域）、6月下旬ごろから7月下旬ごろに韓国や華北の一部が長雨の時期となる。長雨はそれぞれ1ヶ月ほど続く。
梅雨予想の歴史と意義
気象庁が梅雨入り・梅雨明けの情報提供を始めたのは1955年（昭和30年）頃とされ、「お知らせ」として報道機関に連絡していた。ただし気象庁としては、この情報提供は積極的に行わない方針であった[2]。気象情報として発表を始めたのは1986年（昭和61年）になってからである。理由として大雨による災害に関心を持ってもらうことだったとしている[1]。
気象現象の特徴
九州南部に位置する鹿児島市の雨温図。梅雨にあたる6月〜7月の雨量が突出して多い。また同時に、気温の上下幅がやや縮小していることが分かる
梅雨がないとされる、北海道に位置する札幌市の雨温図。6〜7月の雨量は少ない。秋雨に当たる8月〜10月の雨量が多い
一般的な特徴
梅雨入り前の5月〜6月ごろ、梅雨に似た天候が見られることがあり、これを走り梅雨（はしりづゆ）、梅雨の走り（つゆのはしり）、あるいは迎え梅雨（むかえづゆ）と呼ぶ。
梅雨入り当初は比較的しとしととした雨が連続することが多い。梅雨の半ばには、一旦天気が回復する期間が出現することがある。この期間のことを、梅雨の中休み（つゆのなかやすみ）と言う。
梅雨の時期、特に長雨の場合は、日照時間が短いため、気温の上下（最高気温と最低気温の差、日較差）が小さく、肌寒く感じることがある。この寒さや天候を、梅雨寒（つゆざむ）または梅雨冷（つゆびえ）と呼ぶ。一方、梅雨期間中の晴れ間は梅雨晴れ（つゆばれ）または梅雨の晴れ間と呼ばれ、特に気温が高く、湿度も高い。そのため、梅雨晴れの日は不快指数が高くなり過ごしにくく、熱中症が起こりやすい傾向にある。
梅雨末期には降雨量が多くなることが多く、時として集中豪雨になることがある。南及び西ほどこの傾向が強く、特に九州では、十数年に1回程度の割合で、この時期に一年分の降水量がわずか一週間で降る事もある（熊本県・宮崎県・鹿児島県の九州山地山沿いが典型例）。逆に関東や東北など東日本では梅雨の時期よりもむしろ秋雨の時期のほうが雨量が多い。
梅雨末期の雨を荒梅雨（あらづゆ）あるいは暴れ梅雨（あばれづゆ）とも呼ぶ。また、梅雨の一番最後には雷を伴った雨が降ることが多く、これを送り梅雨（おくりづゆ）と呼ぶ。また、梅雨明けした後も、雨が続いたり、いったん晴れた後また雨が降ったりすることがある。これを帰り梅雨（かえりづゆ、返り梅雨とも書く）または戻り梅雨（もどりづゆ）と呼ぶ。これらの表現は、近年ではあまり使われなくなってきている。
なお、梅雨明けが遅れた年は冷夏となる場合も多く、冷害が発生しやすい傾向にある。
空梅雨
梅雨の期間中ほとんど雨が降らない場合がある。このような梅雨のことを空梅雨（からつゆ）と言う。空梅雨の場合、夏季に使用する水が確保できなくなり、渇水を引き起こすことが多い。秋・冬の降水量が少ない北部九州や瀬戸内地方などでは、空梅雨の後、台風などによるまとまった雨がない場合、渇水が1年以上続くこともある。
陰性・陽性
あまり強くない雨が長く続くような梅雨を陰性の梅雨、雨が降るときは短期間に大量に降り、降らないときはすっきりと晴れるような梅雨を陽性の梅雨と表現することもある。陰性の梅雨を女梅雨（おんなづゆ）、陽性の梅雨を男梅雨（おとこづゆ）とも呼ぶが、性差別的な表現であるとされ、近年ではあまり使われない。
傾向として、陰性の場合は、オホーツク海高気圧の勢力が強いことが多く、陽性の場合は、太平洋高気圧の勢力が強いことが多いが、偏西風の流路や、北極振動・南方振動（ENSO、エルニーニョ・ラニーニャ）なども関係しているため、一概には言えない。
台風との関連
台風や熱帯低気圧は、地上付近では周囲から空気を吸い上げる一方、上空数千m〜1万mの対流圏上層では、吸い上げた空気を湿らせて周囲に大量に放出している。そのため、梅雨前線の近くに台風や熱帯低気圧が接近または上陸すると、水蒸気をどんどん供給された梅雨前線が活発化して豪雨となる。また、梅雨前線が、勢力が弱まった台風や温帯低気圧とともに北上して一気に梅雨が明けることがある。
梅雨の豪雨パターン
梅雨の時期の大雨や豪雨の事例を見ていくと、気圧配置や気象状況にある程度のパターンがあるといわれている。日本海側で豪雨になりやすいのが、日本海南部に停滞する梅雨前線付近を低気圧が東に進むパターンで、低気圧に向かって南西から湿った空気が流れ込み、その空気が山脈にぶつかって局地的な豪雨となりやすい。
太平洋側で豪雨になりやすいのが、梅雨前線が長期的に停滞するパターンや、太平洋側付近に梅雨前線、西側に低気圧がそれぞれ停滞するパターンであり、南〜南東から湿った空気が流れ込み、同じようにその空気が山脈にぶつかって局地的な豪雨となりやすい。
また、前述のような条件下で湿舌と呼ばれる特異な水蒸気の流れ込みパターンとなったり、テーパリングクラウドのような発達した積乱雲が、停滞したり同じ地域に次々と流れ込んだりして、豪雨をもたらすことがある。
海洋変動との関連
統計的に見て、赤道付近の太平洋中部〜東部にかけて海水温が上昇・西部で低下するエルニーニョ現象が発生したときは、日本各地で梅雨入り・梅雨明け共に遅くなる傾向にあり、降水量は平年並み、日照時間は多めとなる傾向にある[3]。また、同じく中部〜東部で海水温が低下・西部で上昇するラニーニャ現象が発生したときは、沖縄で梅雨入りが遅めになるのを除き、日本の一部で梅雨入り・梅雨明けともに早くなる傾向にあり、降水量は一部を除き多め、日照時間はやや少なめとなる傾向にある[4]。
類似の気象現象
菜種梅雨
主に3月下旬から4月上旬にかけての、連続した降雨を「菜種梅雨」と言う。菜の花が咲く頃に降るためこの名前がある。梅雨のように何日も降り続いたり、集中豪雨を見る事は少ないが、やはり曇りや雨の日が多く、すっきりしない天気が何日も続く事が多い。冬の間、本州付近を支配していた大陸高気圧の張り出しや、移動性高気圧の通り道が北に偏り、一方で、その北方高気圧の張り出しの南縁辺に沿って、冷湿な北東気流が吹いたり、本州南岸沿いに前線が停滞し易くなる為に生ずる。そのときには南岸に小低気圧が頻繁に発生し易くなるのも、また特色である。その為、西〜東日本太平洋沿岸部にかけていう場合が多く、北日本にはこの現象は見られない。近年は、暖冬傾向及び、温暖化の影響もあり、菜種梅雨が冬に繰り上がるきらいがあり、気候の変動が懸念される面もある。例としては、1990年（平成2年）2月は月の後半を中心に曇雨天続きで、東京での同・月間日照時間は僅か81時間しかならず、大暖冬を象徴するかの様だった。また、1985年（昭和60年）には3月は月全体を通して関東以西の太平洋側地方では冷たい雨の連続で、東京では同年月での快晴日数は0（梅雨期である6、7月を除いては初のワースト記録）、日本気象協会発行の天気図日記では「暗い3月」と評される程であった。その他、1988年（昭和63年）、1991年（平成3年）、1992年（平成4年）、1995年（平成7年）、1999年（平成11年）と3月が比較的長いこと曇雨天が持続した影響で、月間日照時間は北日本除いてかなり少なかった為、20世紀末にかけての3月は、「菜の花の上にお日様無し」、「行楽受難・鬼門の月」、「花見には 傘など雨具が 必需品」、「卒業式、終業式はいつも雨」などと不名誉なレッテルが貼られたこともあった。その他、2002年（平成14年）、2006年（平成18年）には2月おわりから3月初めにかけて、南岸前線が停滞したり、朝晩中心に雨の降り易いすっきりしない空が続いて、お天気キャスターの一部では「菜種梅雨の走り?」と評されたりもした。
秋の長雨
詳しくは秋雨の項を参照。
走り梅雨
主に5月下旬から、梅雨本番前ぶれの様に雨が降り続く状態を言う。ちょうど、その時期が卯の花が咲く頃にあたり、卯の花を腐らせるような雨ということから、卯の花腐し（くたし）とも呼ぶことがある。「走り」とは、「先駆け」を意味し、「走り梅雨」とは、梅雨に先駆けて降り続く雨と解釈することもある。「梅雨の走り」ともいう。沖縄など南西諸島の梅雨期にあり、南西諸島付近にある梅雨前線が一時的に本州南岸沿いに北上したときに多く見られる。又、オホーツク海高気圧が5月前半に出現した場合に、北東気流の影響を受け易くなるため、関東以北の太平洋側で低温と曇雨天が長続きすることがある。その他、メイストームなど、日本海や北日本方面を通過する発達した低気圧の後面に伸びる寒冷前線が本州を通過して、太平洋側に達した後、南海上の優勢な高気圧の北側に沿って、そのまま停滞前線と化して、太平洋側、主に東日本太平洋沿岸部でしばらくぐずつき天気が続くケースもその類いである。
山茶花梅雨
主に11月下旬から12月上旬にかけての、連続した降雨を「山茶花梅雨」と言う。山茶花が咲く頃に降るためこの名前がある。
蝦夷梅雨
一般的に北海道地方は、梅雨がないといわれているが、本州と同じ時期に、年によっては、2週間くらい、主にオホーツク高気圧の勢力南下に伴うぐずつき肌寒い天気が続くことがある。気象庁ではこれを梅雨とは認めていない。俗にこの時期の北海道はリラ冷えとも呼ばれる。
梅雨前線によってもたらされた災害
日本
災害名 起日 被災地域
阪神大水害 1938年7月3日-5日 神戸市
1953年6月下旬の豪雨 九州地方
南紀豪雨 1953年7月16日−25日 和歌山県
諫早豪雨 1957年7月25日−28日 長崎県、佐賀県、熊本県
昭和36年梅雨前線豪雨 1961年6月24日−7月5日 東海、北陸、信越、近畿地方、九州、中国地方の一部
昭和39年7月山陰北陸豪雨 1964年7月17日−20日 山陰地方、石川県、富山県
昭和42年7月豪雨 1967年7月8日−9日 長崎県、瀬戸内海沿岸
昭和47年7月豪雨 1972年7月3日−15日 北海道と東北、四国地方の一部を除く全国
1974年の梅雨前線による災害 1974年7月7日−8日 静岡県など
昭和57年7月豪雨・長崎大水害 1982年7月23日−25日 全国
昭和58年7月豪雨 1983年7月20日−29日 島根県、東北、北陸地方
1999年6月29日の大雨 福岡市中心部で浸水、広島県で土砂災害
2003年7月下旬の大雨 九州地方、熊本県水俣市で土石流
平成16年7月新潟・福島豪雨 2004年7月12日−14日 新潟県、福島県
平成16年7月福井豪雨 2004年7月17日−18日 福井県、岐阜県
平成18年7月豪雨 2006年7月15日−24日 九州地方、山陰地方、北陸地方、長野県
梅雨の気象記録
最大1時間降水量
長崎県 長浦岳 - 1982年7月23日 - 153mm（日本の全観測点の観測史上2位）
静岡県 土肥 - 2003年7月4日 - 129mm（同16位）
長崎県 長崎 - 1982年7月23日 - 127.5mm（同17位）
鹿児島県 枕崎 - 2000年6月25日 - 127mm（同18位）
日本の全観測点の観測史上上位20のうち、梅雨のものは4地点しかない。この理由として、梅雨の時期は寒気を伴った激しい集中豪雨が発生しにくいこと、台風が接近しにくいことが挙げられる。
最大年間降水量
宮崎県 えびの - 1993年 - 8670mm（日本の全観測点の観測史上1位） - この年は、5月17日に梅雨入り、梅雨明けは「特定せず」となり、5月の梅雨期間中に122mm、6月に2242mm、7月に2299mm、8月に1717mmの雨が降った（梅雨入りから8月末までで年間降水量を超える雨が降った。平年では年間降水量4582.2mm）。
梅雨に関連するもの
梅雨にまつわる言葉
旧暦では五月にあたることから、五月雨（さみだれ）ともいう。「五月雨式」とは、梅雨時の雨のように、物事が長くだらだらと続くことである。 五月雨の降る頃の夜の闇のことを五月闇（さつきやみ）という。梅雨の晴れ間のことを五月晴れ（さつきばれ）というが、この言葉は最近では「ごがつばれ」とも読んで新暦5月初旬のよく晴れた天候を指すことの方が多い。お天気の専門家である気象庁では、五月の晴れのことを「さつき晴れ」と呼び、梅雨時の晴れ間のことを「梅雨の合間の晴れ」と呼ぶように取り決めている。
楽曲
雨（作詞：北原白秋、作曲：弘田龍太郎）
雨ふり（作詞：北原白秋、作曲：中山晋平）
雨ふりお月さん（作詞：野口雨情、作曲：中山晋平）
てるてる坊主（作詞：浅原鏡村、作曲：中山晋平）
かたつむり（唱歌）
五月雨（作詞・作曲・歌：大瀧詠一）
植物
ツユアオイ（梅雨葵）
アジサイ - 梅雨の時期に咲く代表的な花。梅雨を表現する際に出てくることが多い。
生物
カビ - 梅雨は湿度が高く、カビの発生が最も多い時期である。
生活
食中毒 - 梅雨は湿度・気温ともに高いことから、食中毒の件数が増加する。
災害
土砂災害 - 土石流や地すべりによる被害。
洪水 - 河川や内水面の氾濫。
俳句
五月雨を集めて早し最上川（松尾芭蕉）
脚注
^ a b 『梅雨って何?（3） どう生かす 「梅雨」への高い関心』 朝日新聞、2005年6月13日。
^ 浅野芳『お天気おじさんうちあけ話』家の光協会、1981年、123頁
^ エルニーニョ現象に伴う日本の天候の特徴 気象庁、2007年6月29日閲覧。
^ ラニーニャ現象に伴う日本の天候の特徴 気象庁、2007年6月29日閲覧。
関連項目
ウィキニュースに関連記事があります。
Category:梅雨
入梅
秋雨
フクギ（福木、学名：Garcinia subelliptica）は、オトギリソウ科の常緑高木。東アジア〜東南アジアに分布する。日本では、沖縄で防風林・防潮林として植えられている。並べて植えてあると緑の壁のようになるのをよく見掛ける。久米島町真謝には道路中央に40mに渡って植えられているのが有名で、チュラフクギとよばれている。
高さは10〜20m。雌雄異株。花期は5〜6月。1.5cmほどのクリーム色の5弁花を葉の付け根に咲かせる。果実は直径3cmほど、液果で黄色く熟す。よくオオコウモリが食べに来るのがみられる。
よく似たテリハボクも同様に利用されるので、混同されやすいが、テリハボクの方が葉脈がはっきり見える。
コクタン（黒檀、学名：Diospyros ebenum）は、カキノキ科カキノキ属の熱帯性常緑高木。別名、エボニー、黒木。
原産地はインド南部からスリランカで、ほかの熱帯地方にも植樹されているが、あまり生育はよくない。
形状
樹高25m、幹の直径1m以上になるが、生育がきわめて遅い。幹は平滑で黒褐色である。葉は長さ6〜15cmの長円形、平滑でやや薄いが革質で光沢がある。花は雌雄同株で、雄花は数個から十数個まとまり、雌花は単生する。果実は直径2chくらいで、かきの実を小さくしたような感じである。
材質は緻密で心材の部分が黒く、細工用の木材として、家具や仏壇、建材、楽器などに使用される。特にピアノの鍵盤やチェスの駒などに用いられていたが、乱伐の上生育が悪いため、現在ではかなり希少品になっている。
カニ（蟹）は、甲殻綱・十脚目・短尾下目（ たんびかもく、Brachyura 別名、カニ下目）に属する甲殻類の総称。タラバガニやヤシガニなどは十脚目・異尾下目（ヤドカリ下目）に属するが、これらも漁業・流通等の産業上、「カニ」として扱うことがある。
概要
熱帯から極地まで、世界中の海にたくさんの種類が生息し、一部は沿岸域の陸上や淡水域にも生息する。成体の大きさは数mmしかないものから、脚の両端まで3mを超すタカアシガニまで変異に富む。
大部分が頭胸部からなる体は、背面全体が堅いキチン質の背甲（甲羅）で覆われる。背甲の前縁から一対の柄の着いた複眼が突き出す。複眼は、甲羅前縁の溝に倒して収納することができる。第一触角は短く糸状、第二触角も短いが、前に突き出して上に折れ、先端に小さな二枝をもつ。口器は第二顎脚に包まれるように収納されている。
5対10本の歩脚の内、第1歩脚は頑丈な鋏脚（はさみ）に変化している。これは餌を摑んだり敵を威嚇したりするのに用いるが、鋏はもっぱら防御用に使い、デトリタスなどを食べる種類もある。シオマネキのオスでは片方の鋏が巨大化するが、大きな鋏は求愛行動のみに使い、採食にはもう片方の小さな鋏を用いる。
他の4対の歩脚には鋏はなく、移動に使われるが、ヘイケガニやカイカムリなどは後ろ2対の歩脚が小さく鉤状になっていて、これで海綿や貝殻を背負って身を隠す。また、ガザミやキンセンガニなどは歩脚が鰭状に変化しており、素早く水をかいて泳ぐ事も出来る。カニといえば横歩きする事で知られるが、タカアシガニやミナミコメツキガニ、マメコブシガニなど前後に歩くカニもいる。活発なものでは、陸上でも体を持ち上げて素早く走ることができる。
呼吸は体内のえらで行う為、生存には水が不可欠である。陸上生活にある程度適応したアカテガニやオカガニ類等も、たまに水分補給をする必要がある。たまに泡を出すことがある。陸上のカニが泡を出すのはたまに水分補給した限られた水を繰り返し使っているうちに水分が蒸発したり鰓の粘膜成分が混じったりしてだんだん粘着性が出てそれが空気と混じって泡となる。ちなみに水中に棲むカニは、泡をふかない。
エビと違って腹部の筋肉は発達せず、アサヒガニ等一部の分類群を除いて腹部は頭胸甲の下側に折り畳まれる。その形状から、ふんどしと呼ばれる。オスの腹部は幅が狭く、1対の交尾器があるが、メスの腹部は抱卵する為に幅が広く、卵を保持する為の腹脚が長く発達している。
卵から孵化した幼生はプランクトンとして海中を浮遊しながら成長し、それぞれの生息に適した場所に漂着し稚ガニとなる。これは陸上生活に適応したアカテガニやオカガニ類とて例外ではなく、初夏の新月の夜など特定の時期に一斉に海岸に集まり、それぞれに水中で産卵（実際には卵の中で育った幼生を放出）して、再び内陸へと戻ってゆく行動が見られる。但しサワガニは幼生期を卵の中で過ごす為、一生を海と無縁に、淡水中で過ごす。普通、はじめにゾエアという幼生の時期があり、次いでメガロパ期にややカニらしくなり、やがて稚ガニとなって底生生活にはいる。
尚、食用の「カニ」としてタラバガニやヤシガニ等も知られるが、これらは正確には短尾下目ではなく異尾下目に分類される。よく見ると歩脚が3対6本しかないように見えるが、これは第5歩脚が甲羅内の鰓室（鰓がある空間）に折り畳まれている為である。食用のとき、茹でると赤くなるのは、甲羅の中のアスタキサンチンという色素が通常蛋白質とむすびついているものが、加熱により蛋白質と分離するからである。
生息環境
ケガニ淡水・汽水・沿岸域から深海や洞窟まで、様々な水域に色々なカニが棲む。陸上、純淡水に生息する種は少なく、汽水域、海岸線から海中に大部分が集中する。マングローブ林では木に登っているものもある。干潟では小動物として数が多く、もっともよく目立つものである。巣穴を深く掘るものが多く、底質の構造に大きな影響を持ち、水鳥の餌としても重要である。潮間帯にも固有の種が多く、そこより深海底に至るまで、さまざまな種がある。
他の動物の体を生息場所にするものもあり、サンゴやウニ、ウミシダなどに生息するものも知られるが、寄生か共生かは判別し難い。カキやアサリなど貝類の体内に生息する物もおり、それらを使った料理から出てくることもある。
淡水域 - サワガニ、モクズガニ、チュウゴクモクズガニ
川辺や海岸近く - アカテガニ、ベンケイガニ等
砂浜や干潟 - スナガニ、オサガニ、コメツキガニ、シオマネキ、アシハラガニ、ミナミコメツキガニ等
岩礁海岸 - イソガニ、イワガニ、オウギガニ、ショウジンガニ等
貝類等の体内 - オオシロピンノ、クロピンノ等
浅い海の砂泥底 - マメコブシガニ、キンセンガニ、ガザミ、アサヒガニ、ヘイケガニ、ケガニ等
浅い海の岩場 - イシガニ、ベニツケガニ、ニシノシマホウキガニ、オウギガニ、スベスベマンジュウガニ等
深海 - ズワイガニ、タカアシガニ、ユノハナガニ等
分類
カイカムリ群 Podotremata
カイカムリ科 Dromiidae -カイカムリ
コウナガカムリ科 Homolodromiidae
トゲカイカムリ科 Dynomenidae
原始短尾群 Archaeobrachyura
マメヘイケガニ科 Tymolidae
ツノダシマメヘイケガニ科 Cymonomidae
ホモラ科 Homolidae
ミズヒキガニ科 Latreillidae
アサヒガニ科 Raninidae -アサヒガニ
尖口群 Oxystomata
ヘイケガニ科 Dorippidae -ヘイケガニ
カラッパ科 Calappidae -メガネカラッパ、トラフカラッパ等のカラッパ類
キンセンガニ科 Matutidae -キンセンガニ
コブシガニ科 Leucosiidae -マメコブシガニ、ツノナガコブシ等
ツノナガコブシ尖頭群 Oxyrhyncha
クモガニ科 Majidae -モクズショイ、イソクズガニ、タカアシガニ、ズワイガニ等
ヤワラガニ科 Hymenosomatidae
ヒシガニ科 Parthenopidae −カルイシガニ等
ゴカクガニ科 Eumedonidae
イチョウガニ群 Cancridea
ツノクリガニ科
クリガニ科 Atelecyclidae -ケガニ等
イチョウガニ科 Cancridae -イチョウガニ等
ヒゲガニ科 Corystidae
ゴイシガニ科 Thiidae
方頭群 Brachyrhyncha
オオエンコウガニ科 Geryonidae
ワタリガニ科 Portunidae -ガザミ、タイワンガザミ、ノコギリガザミ、イシガニ等
ムツアシガニ科 Hexapodidae
アカモンガニ科 Carpiliidae
オウギガニ科 Xanthidae -オウギガニ、スベスベマンジュウガニ等
イソオウギガニ科 Eriphiidae
ケブカガニ科 Pilumnidae
サンゴガニ科 Trapeziidae
エンコウガニ科 Goneplacidae
オカガニ科 Gecarcinidae -ミナミオカガニ（オオオカガニ）
イワガニ科 Grapsidae -モクズガニ、イワガニ、アカテガニ、ベンケイガニ、イソガニ等
ミナミコメツキガニ科 Mictyridae -ミナミコメツキガニ
カクレガニ科 Pinnotheridae -オオシロピンノ、クロピンノ、オヨギピンノ等のピンノ類
ヤマガニ科 Isolapotamidae
サワガニ科 Potamidae -サワガニ
ミナミサワガニ科 Sinopotamidae
スナガニ科 Ocypodidae -スナガニ、シオマネキ、コメツキガニ、オサガニ等
ムツハアリアケガニ科 Camptandriidae
イトアシガニ科 Palicidae
ユウレイガニ科 Retroplumidae
サンゴヤドリガニ科 Hapalocarcinidae
ユノハナガニ科 Bythograeidae -ユノハナガニ
利用
ズワイガニ、ケガニ、ガザミ等、多くの種類が食用に漁獲される。料理法はしゃぶしゃぶ、刺身、焼き物、鍋料理等多種多様である。一般にカニは高級食材なので、代用品として魚肉で作るかに蒲鉾もある。蒸したり茹でたりして殻を割って食べる事もあるし、身を解してサラダ、チャーハン等の具材にもする。
但しエビやカニは食物アレルギーを起こし易く、製品を販売する場合にはエビやカニを原材料で使用している旨を表示する事が望ましいとされる。スベスベマンジュウガニなど毒を持つカニもいる。また、十分な加熱処理を経ていない淡水産のカニは、重い疾病を引き起こす寄生虫を有することが多い。
蟹の流通形態には、生のほか、冷凍品（まるごとのもの、脚、爪など部位を分けたものなど）、缶詰などがある。また、雑炊のもとなど、他の食材と組み合わせて、乾燥した身を入れているものや、カニのゆで汁をベースにした出汁、濃縮スープなども販売されている。
中国では「九雌十雄」といい、旧暦の9月はメスの上海蟹（チュウゴクモクズガニ）が、10月はオスの上海蟹が美味とされている。これは秋に気温が下がるに従って上海蟹の産卵時期が近づき、ミソや肉が溜まりだすからである。同じ頃、日本のモクズガニも漁の時期となる。上海蟹は生きたまま、藁で足を縛って流通させられる。
食用以外にも、カニやエビの殻からはキチン、キトサン、グルコサミンなどが製造される。また、カニを潰した血液を採取し、漆などの「かぶれの薬」等として使う人もいるが、これは民間療法の域を出ない。
文化
癌のことを英語で cancer と言うが、これはラテン語の「カニ」から。これは腫瘍とその周辺の血管その他の組織が作り出す形状によるもの。潰瘍を意味する canker も同源だが、ギリシャ語の karkinos（カニ）と共に、これらの語はサンスクリット語の karkata（カニ）に由来すると言われる。
西洋星座の名称はラテン語なので、黄道星座の一つである「かに座」も Cancer である。「かに星雲」も潰れたカニのように見えることからこの名が付いたが、かに星雲があるのはかに座ではなくおうし座である。
童話や民話でも、サルカニ合戦やカニの床屋などに姿を現す。
カニと言えば横歩きが有名なので、横に進むものに「カニ」の名がつけられることがある。たとえば、逆行カノンのことを「蟹行カノン」とよぶ。また「蟹の横這い」といえば、単に横に移動するという意味にも使うが、貴人に顔を向けたままで横に移動することをそのように言うこともある。この言葉がことわざとして使われるときは、「人目には奇妙に見えても、自分には適したやり方」と「物事が奇妙に横にずれていくこと」という2とおりの意味での用法がある。
カニの手はジャンケンのチョキのような形なのでキャラクター化された時は「じゃんけんが弱い」ものとして扱われることが非常に多い。
慣用句
蟹の念仏
蟹の念仏（かにのねんぶつ） 蟹が口の中でぶつぶつ泡を立てるように、くどくどと呟（つぶや）く様子。
蟹は甲羅に似せて穴を掘る
蟹は自分の甲羅の大きさに合わせて穴を掘るものだということから、人は自分の力量や身分に応じた言動をするものだということ。また、人はそれ相応の願望を持つものだ。
蟹の爪がもがれたよう
爪はカニにとって武器であり、餌を採る大切な手だが、それをもがれたという状態から、頼りを失い呆然自失の様をいう。
うろたえる蟹穴に入らず
穴もぐりの名人といわれるカニも、慌てふためくと、自分の穴がどこにあるのかわからなくなる。という意で、冷静に物事に対処しないと、適切な判断や行動が出来ず失敗するという意。
蟹の穴入り
カニが慌てて穴に逃げ込む様子から、慌てふためく状態をいう。
蟹の死にばさみ
カニがいったん物を挟むと、爪がもげても放さないことから、欲深さや執念の深さを例えていう。
後這う蟹が餅を拾う
いつも「鵜の目鷹の目」でせかせかしていなくても、思わぬ幸運に行き当たることもある。という意で、人の運、不運を例える。
その他
エレベータや、電車のドアなどで、ドアに指を挟まぬよう警告する、「ドアにちゅうい」のステッカーに、人の手が蟹に挟まれているイラストが描かれている所もある。
カニの醜い外見から、カニは海で進化した昆虫のようなもので、カニ食はすなわち昆虫食であると唱える説もある。
関連項目
ウィキクォートにカニに関する引用句集があります。ウィキメディア・コモンズには、カニ に関連するマルチメディアがあります。ウィキスピーシーズにカニに関する情報があります。かに道楽
カニ族
カニミソ
かに座
Realtek - 電子機器メーカー。カニを模した独特のロゴタイプが特徴。
公営住宅（こうえいじゅうたく）とは地方公共団体が建設し、低所得者向けに賃貸する住宅（多くは集合住宅）のこと。公営住宅法（昭和26年法律193号）によって定められている。
初期公営住宅の例
横浜市営中村町共同住宅（1921年）？
東京市営古石場住宅（1923年）
大阪市営下寺町アパート（1931年） 軍艦アパートの愛称で知られた
大阪市営日東アパート（1933年） 軍艦アパートの愛称で知られた
東京府営西巣鴨共同住宅（1931年）・三河島共同住宅（1932年）
鉄筋ブロック、鉄筋コンクリート造による初期の集合住宅である。大阪市営アパートの一部を除き、いずれも現存しない。
東京市営真砂町住宅（1923年）
良質な住宅建設を目指したもので、木造一戸建ての住宅。独身者向けには鉄筋コンクリート造による集合住宅（清和寮）が造られた。
第二次世界大戦後、戦災を受けた東京では外地からの引揚者も加わり住宅難が深刻になった。木造長屋建ての都営住宅が大量に供給された。
東京都営高輪アパート（1948年）
第二次世界大戦後最初の鉄筋コンクリート造都営住宅。現存しない。
51C型の普及
1951年、吉武泰水らが提唱した51C型は、その後の公営住宅の原型となり、さらにはマンションなどの間取りとして広く用いられる2DKへと発展した。東京大学建築学科の吉武らの研究室は、生活調査の結果から「寝食の分離」「親と子の就寝空間の分離」などのコンセプトを打ち出し、A・B・Cの3タイプの具体的な間取りを発表した。そのうち、ダイニングキッチン(DK)と、親の寝室・子の寝室から構成される「公営住宅標準設計51C型」が多くの公営住宅に採用され、定着していった。
公営住宅の問題
高齢者の住民が多くなりがちで、コミュニティの維持が困難な場合も見られる。
所得が基準を超えた場合は転出するのが本来であるが、家賃が安いのでそのまま居住している住民も多く、本来公営住宅を必要とする人に供給されにくくなっている。
高度成長期に建設された住宅が多く、老朽化が進み、建て替えの必要に迫られる住宅が増えているが、移転先の家賃の増額に反発しトラブルとなるケースが増えている。
近年は高齢者に加えて母子家庭の割合が非常に多い。本来、母子家庭は入居時に優先されるべきであるが、募集すると申し込み世帯が全て母子家庭というケースもある。
地域によっては外国人の割合が多い場合もある。この場合、生活習慣の違いなどから日本人入居者とトラブルになるケースも多い。
入居申し込みや審査の段階で議員などによる口利きがあるのではないかという向きもある。このため、募集期間を設け最低限の書類審査のみを行い、申し込みが重なった場合は抽選とするなど、第三者の思惑が入らないようにしている自治体も多く見られる。
公営住宅は本来の目的から離れ、実質的に「福祉住宅」となっているという意見もある。
公営住宅の家賃
2007年現在適用されている公営住宅の家賃は、1998年に改正された公営住宅法の規定に拠っている。従来は原則定額であった家賃を、入居する世帯の収入に応じたきめ細かいものとしている。家賃は原則として入居世帯の所得階層に応じて設定される家賃算定基礎額に、立地係数、規模係数、経年係数、利便性係数の4つの係数を乗じて算定される。
立地係数は公営住宅の所在する市区町村ごとに国が定める係数で、大都市であるほど大きな数値が設定される。規模係数は、住宅の占用面積70平方mを1.0として、その大小により上下させる。経年係数は当該住宅の経年により住宅の構造に応じて決定されることとなっており、この3つの係数については、運営する地方自治体の裁量の余地はない。これに対して利便性係数は、運営地方自治体が独自に設定できる唯一の係数で、トイレや浴室等の住宅設備や、自治体内の立地条件を考慮して0.7〜1.0の間で定められる。
収入超過者に対しては、退去のインセンティブを与えるため、本来の家賃と近傍同種の住宅の家賃との差額に所得階層に応じた係数を乗じたものを加算する。ある一定以上の所得がある世帯の家賃は、付近の同程度の賃貸住宅と同等程度の家賃を支払うことになる。
また、家賃は毎年入居者からの収入報告書の提出を受け、それによって翌年の家賃が算定される。入居者からの報告書の提出がなかった場合には、近傍同種の住宅の家賃が適用されることになる。
さらに高額の所得がある入居者については、2年連続で規準収入を超えた場合は、地方自治体はその入居者に対し、期限を定めて当該住宅からの退去を命じることができる。これは、本来目的とする低所得者への公営住宅の供給を目的とするもので、期限を過ぎても退去しない場合は、近傍同種の住宅の家賃に割増家賃を加えた高額な違約金を支払うこととなる。
関連項目
団地
アパート
同和住宅
改良住宅
カール・マルクス・ホーフ
地方住宅供給公社 - 公社住宅の供給等を行う特殊法人。
公団住宅 - 都市再生機構が供給する住宅（UR賃貸住宅）。
アパート(apart)とは、建物の内部を複数に区切り、それぞれを独立した住居として居住者に賃貸する集合住宅。英語「アパートメント(apartment)」を元にした和製英語。
同種の共同住宅のうち、比較的大規模・豪華なものは「マンション」と称されることが多い。
概要
日本では関東大震災後に同潤会アパートが建設された。鉄筋コンクリート造の集合住宅は都市居住の中でも質の高いものであったが、のちに木造で質の低い賃貸の集合住宅にもアパートという名称が付けられるようになった。差別化を図るため、マンション（本来は邸宅の意味）という名称がよく使われるようになった。
不動産取り引きの通称として、構造的な区分からは木造、軽量鉄骨造、まれに鉄骨造で建築された建築物を指す。これに対し、マンションは鉄筋コンクリート造、鉄骨鉄筋コンクリート造、鉄骨造、もしくはその他の構造で建築されたものを指す。
これらでは集合住宅の性質上、隣室へ室内で立てた音が伝わりやすい。騒音による隣人間のトラブルもしばしば起こっており、このほかにも火災や水漏れ等の被害が隣家・階下に伝播する等して問題となるケースも聞かれる。
日本のアパート
日本の典型的2階建てアパート階数的には木造、軽量鉄骨造の構造上の制限により2階建てなどの低層住宅が多い。マンションには低層住宅、中高層住宅、高層住宅、もしくは超高層住宅があり、階数による区別はないが、一般的な概念としては中高層住宅、高層住宅の住宅用途の建物をマンションと呼ぶ場合が多い。
建物規模、敷地規模および戸数の観点から前項の一般的な概念によるマンションに比べてアパートは2〜3階建ての小規模・低層が多く、建築設備的にエレベータが設置されたアパートは稀（まれ）である。
建築基準法上はマンションと同じ共同住宅に区分される。
尚、2階建までのアパートを「コーポ」と称することもある。
下宿屋
最近はあまり見かけないが、下宿屋という集合住宅の形態がある。主に学生が利用する。玄関を共用し各部屋に下宿をしている人（下宿人）が住む。トイレが共用というところが多い。風呂無しで下宿人は銭湯へ行くところ、共同風呂があるところなどがある。各部屋に小さな台所があり多少の料理は作れるところもあれば、食堂があり各下宿人がまたは大家が食事を作ってくれるところもある。家賃は総じて安価である傾向が強い。
なお下宿営業は、旅館業法に規定される宿泊施設であり、施設を設け、一月以上の期間を単位とする宿泊料を受けて、人を宿泊させる営業をいう（旅館業法第2条第5項）。
アパートは、こうした集合住宅を各部屋に玄関を設け、独立した住居にしたと考えられる。アパートでも風呂なし（銭湯を利用）、共同トイレという形態のアパートがあるが、これも最近はあまり見かけない。古いものでは流しや洗濯場も共同で、各々の部屋はあくまでも個人が寝たりくつろぐ場所に過ぎない傾向も見られた。
この古いタイプの下宿屋に関しては、漫画では松本零士の大四畳半シリーズ（『男おいどん』など）にも登場する。福谷たかしの「独身アパート・どくだみ荘」はまさにこうした下宿屋が舞台となっている。昭和中期より活躍している漫画家には、当時の漫画はあまり儲からなかった部分もあり、下宿屋生活経験者も少なからずいるようだ。（→トキワ荘）
2005年に前後して、地方からなにも持たずに首都圏に仕事にやってくる人が安価に止まれるところとして、ふたたび下宿屋が注目を浴びているようである。簡易宿所の延長として、ビルの一室を下宿風に改造した施設も存在する。「あくまでも事務所貸し」として宿泊を認めないところもあるが、朝日新聞が2005年7月11日に報じた所では、従来よりオフィス街でブルーカラー労働者の通勤範囲外で労働者空白地帯だった所に、ビル清掃・解体工事など一定の労働力確保を必要とする業者が、自社で管理する空きビルのフロアに多段式ベッドを入れるなどして簡易宿泊用の下宿屋に改装、労働力の獲得に成功しているという。
英国のアパートメント
ヨーロッパのアパートメントヨーロッパでは地盤が磐石で、また19世紀より産業革命で都市部への人口集中がおこったため、これらの労働者へ住居を提供するためにアパートメントが発達し、また当時の建物が改築こそされてはいるがそのまま現存・利用されている。
イギリスではこのアパートメントは、通りに沿って建てられた2〜3階建ての建物が、横方向には隣家と完全にくっついて、さながら帯のように成ってしまっているため、必然的に建て増しは垂直方向にのみ行われた。この結果、木造・モルタル壁などの4〜5階建ての集合住宅がロンドン市内には普遍的に見られ、これらは幾度もの所有者の変更により、住宅・商店・宿泊施設（B&B（Bed & Breakfastの略）と呼ばれる安宿など）に利用されている建物もある。
中にはかつての複数戸の横の壁を打ち抜いて連結し、番地的には複数戸から成る一軒の建物や、逆に従来の建物を中で仕切って二軒に分割した物もあるようだ。
関連用語
住宅
マンション
長屋
文化住宅
団地
公営住宅
都市再生機構（UR賃貸住宅、旧公団住宅）
ルームシェア
サブレー (Sablé) とは、クッキーの一種であり、サックリとした食感とバターの風味が特徴の洋菓子である。クッキーの多くは、バター（又はショートニング）と薄力粉の配合比率を、1:2の割合[1]で作るのに対し、サブレーは、ほぼ1:1で作る。これにより、バターの風味が増し、サックリとした食感が生まれるのである。家庭でも簡単に作ることが出来るが、土産品として売られている商品も多く、有名なサブレーとしては、鎌倉の鳩サブレー、東京や福岡のひよ子サブレー等がある。
名称の由来
複数ある。
サブレーが作られたフランスの町の名前に由来している。
フランス語において sablé は動詞 sabler （「砂をまく」、「砂で覆う」という意味）の過去分詞形であり、「砂で覆われた」といった意味合いをもつ。
