岩田商店おすすめ品

    ホテルの予約はお電話で!!
    0997-65-1860
    お待ちしています。
    喜界島・朝日
    朝日30度1800ml
    \2,130円
    南の島の貴婦人
    南の島の貴婦人
    44度300ml
    \2,100円
    壱乃醸
    壱乃醸 25度 720ml
    \1,750円
    飛乃流
    飛乃流 25度 720ml
    \1,650円
    陽出る國の銘酒
    陽出る國の銘酒
    2001
    44度360ml
    \3,000円
    喜界島オリジナルTシャツ
    喜界島オリジナルTシャツ
    喜界島オリジナル
    Tシャツ
    M,Lサイズ
    2,200円
    喜界島30度
    喜界島30度1800ml
    \2,070円
    由羅王
    由羅王25度1800ml
    \2,250円
    伝蔵
    伝蔵 30度 1800ml
    \2,070円
    せいら 金・銀
    せいら 金・銀セット
    \2,230円
    奄美のしずく原液
    奄美のしずく
    原液 900ml
    \12,800円
    奄美のしずく
    奄美のしずく
    1本 100ml
    \300円
    喜界島・新糖
    岩田商店黒砂糖新糖
    \350円
    喜界島・生ざらめ
    岩田商店ザラメ 500g
    \188円
    島バナナ
    無農薬完熟
    島バナナまるごと
    \4,500円

    1kg 約900円
    濃縮マンゴー
    奄美生搾り
    濃縮タイプ
    マンゴー
    MANGO
    \1,050円
    濃縮たんかん
    奄美生搾り
    濃縮タイプ
    タンカン
    TANKAN
    \1,050円
    生ゴマ・白ごま・胡麻
    喜界島産生ゴマ
    500g \2,000円
    100g \500円
    喜界島・新糖
    喜界島産純黒砂糖
    300g*4袋
    送料込み
    \1,980円
    喜界島・新糖
    喜界島産純黒砂糖
    300g*2袋
    送料込み
    \1,280円
    喜界島・生ざらめ
    喜界島産ざらめ
    500g*5袋
    送料込み
    \1,480円
    その他
    おすすめ商品は
    こちら。
    完熟たんかん
    喜界島産完熟
    たんかん
    3.5kg \2,500円

    5kg \2,800円

    10kg \4,500円
    けらじみかんのうた
    けらじみかんのうた
    ながしまみのる:さく
    \1,000円


    ちばりよ
    ちばりよ
    doki doki ドキドキ
    \1,000円

    2009年7月22日(水)午前11前くらいから観測される皆既日食。
    日本で、皆既日食が観測できるのは、奄美大島の北部・喜界島・屋久島・種子島の南端・トカラ列島・硫黄島・北硫黄島・南硫黄島といった東シナ海に浮かぶ島々のみ。
    その中でも悪石島では、6分25秒。
    喜界島では、1分41秒。(午前10時57分ごろ~10時59分ごろ)

    ビジネスホテル林では、宿泊の予約を承っております。 林ホテルの紹介
    電話 0997-65-1860 もしくは 0997-65-1860 へ。

    スポンサーサイト

    上記の広告は1ヶ月以上更新のないブログに表示されています。
    新しい記事を書く事で広告が消せます。

    ウィルコム

    株式会社ウィルコム(英文名称:WILLCOM, Inc)とは、PHS事業を行う電気通信事業者である。

    PHSの日本国内におけるシェアは第1位。NTTドコモが2008年1月7日にPHS事業から撤退したため[1]、日本国内でのPHS音声サービスの、唯一の実体事業者となった。

    社名は2005年(平成17)2月に「DDIポケット」から改称した。新社名は社内公募によって決定し、今後構築するネットワーク"Wireless IP Local Loop"と、より快適で利便性の高い通信サービスを提供するという意志(WILL)、ワイヤレス通信が実現する未来(未来形のWILL)をワイヤレスコミュニケーション(Communication)を通じて実現する思い、という意味合いを象徴する形で名づけられた[2] 。 子会社に、ウィルコムが80%出資する株式会社ウィルコム沖縄がある。

    旧社名の時代はその社名に由来して、一部ではDポ(ディーポ)などと呼ばれていた[3]。また、第二電電(DDI)がKDDIと合併した後は単にDDIとも呼ばれていた。[要出典]

    目次 [非表示]
    1 概略・経緯
    1.1 創業期
    1.2 H"(エッジ)
    1.3 パケット定額制
    1.4 投資ファンドによる買収
    1.5 音声定額制
    1.6 他事業者との事業提携強化
    1.7 高度化PHS開始
    1.8 次世代PHS免許取得
    2 サービスエリア等
    3 料金体系
    3.1 料金プラン
    3.1.1 データ通信端末向け
    3.1.2 音声端末向け
    3.2 オプションサービス
    3.3 割引サービス
    3.4 W-VALUE SELECT
    4 沿革
    4.1 事業主体移行の流れ
    5 業務区域
    5.1 全国一法人化
    5.2 地域会社時代
    5.3 現在
    5.4 サポート拠点
    5.4.1 サービスセンター
    6 通信端末
    6.1 主な参画メーカー
    6.2 過去に参画していたメーカー
    6.3 1995年
    6.4 1996年
    6.5 1997年
    6.6 1998年
    6.7 1999年
    6.8 2000年
    6.9 2001年
    6.10 2002年
    6.11 2003年
    6.12 2004年
    6.13 2005年
    6.14 2006年
    6.15 2007年
    6.16 2008年
    7 CM出演
    7.1 現在のイメージキャラクター・出演者
    7.2 過去のイメージキャラクター・出演者
    7.3 DDIポケット時代のイメージキャラクター・出演者
    8 スポンサー
    9 その他
    10 脚注
    11 関連項目
    12 外部リンク



    [編集] 概略・経緯

    [編集] 創業期

    高出力500ミリワット基地局 2006年後述の沿革も参照

    1994年に企画会社が設立され、同年に事業会社に移行後、1995年に事業を開始した。他社PHS事業者による20ミリワットの基地局よりも出力(および感度)が高い500ミリワットの基地局(建柱)を中心に整備した。これは、他事業者はそれらの主要株主(NTTグループ、電力会社)の所有する電柱等の設備を利用してアンテナを設置できたのに対し、より少ない設置場所でエリアを確保する必要があったためとされる。

    基地局が高出力であるために、サービス開始初期には都内など基地局の設置が過密な地域において干渉が発生し、通話不能となるトラブルが発生した。このトラブル解消のために一時的にサービスを中止して、基地局間の同期を取るよう改修を実施した。そうした初期のつまずきはあったものの、高出力という特徴を生かし、他の同業各社に比べて利用可能エリアの拡大が早かったため、PHSではトップグループとなった。

    しかしながら、当時のPHS全体の問題として、同時期に普及し始めた携帯電話との相互通話ができず、1996年10月の暫定接続以後も携帯電話←→PHS間の通話料も高額だった[4]。さらに携帯電話側が料金を値下げした結果、料金面の格差においてもPHSの優位性が縮小した。また、携帯電話と比較した場合、通話エリアの面でも劣勢が指摘された。


    [編集] H"(エッジ)
    中学・高校生の間でポケットベルに代わり、PメールなどのSMS機能が充実し低価格でもあった「ポケット電話」(DDIポケットのPHS当初の名称)は急速な普及を見たが、その反面「PHSは子供のもの」というイメージを広めることとなる[5]。1999年、対抗策としてDDIポケットは、ハンドオーバー処理を高速化し、高速移動中の通話安定性を向上した「H"(エッジ)」、その翌2000年には「H"」端末に、当時としては高品質なカラー液晶や音源等、およびダイバシティアンテナを搭載した「feelH"(フィールエッジ)」を、ともに「ハイブリッド携帯」の名称で発売した。「H"(エッジ)」という名称は、英語のedgeで時代の先端という意味のほか、ロゴ全体でDDIポケットの基地局のアンテナを形取り、H(エッチ)に濁点をつけて「エッヂ」と読ませたものである。また、ハイスピード、ハイクォリティーの頭文字のHが2つでH"と読ませるなど複数の意味をもつとしている[6]。

    この時は、「PHS」という名称を積極的に用いていない。これは、「簡易型携帯電話」とも表記されていたPHS全体のブランドイメージ低下を払拭しようとの対策だった。当時の携帯電話と比較して音質面では優れていたものの、一般的消費者への浸透をみることはなかった。その他の諸事情も併せ、結果的に契約者数の減少傾向に確実な歯止めを掛けられずにいた[7]。


    [編集] パケット定額制
    携帯電話への対抗策として、1997年4月1日、2G携帯電話に比して高速な通信速度(64kbps)が可能なデータ通信を前面に打ち出すことになり、PIAFS1.0に準拠した回線交換方式32kbpsの通信を開始[8]。1999年7月30日には、ベストエフォート方式を採用したPIAFS2.1規格を導入して64kbpsの通信が可能となる[9]。 全国ほぼ一斉に64kbps通信のサービス開始を可能としたため、他社PHSと比較して優位に立った。これは、他社はハードウェアの交換作業が伴ったのに対し、DDIポケットはリモートでのソフトウェアアップグレードという方法で対応できたためである。


    エアーエッジカード
    エアーエッジフォンさらに、2001年6月1日、パケット通信サービス「AirH"(エアーエッジ、後のAIR-EDGE )」を開始[10]。定額制で最高32kbps(翌年には最高128kbpsもサービスイン)のパケット通信が可能なことから、モバイル利用ユーザを中心に大ヒット。そのおかげでようやく契約者数の減少に歯止めを掛けることができた[11]。前述した最高64kbpsの回線交換方式のデータ通信も併せ、パソコンやPDAとの接続でのモバイルデータ通信定額制(後にパケット定額制へと繋がる)が可能であることを強みに、携帯電話との差別化に成功した。

    音声通信にも引き続き新型機を発売しており、2002年9月に従来の「H"(エッジ)」機種でEメール使い放題を開始。2003年4月には「AirH" PHONE(エアーエッジフォン、後のAIR-EDGE PHONE)」を導入。音声端末単体でiモード等と同様のcHTMLを表示できるブラウザが、遅まきながらも導入された[12]。2004年5月に京セラから発売されたAH-K3001Vでは、日本国内の携帯電話・PHSで初めてフルブラウザのOperaを搭載した[13]。このヒットにより、300万弱で横ばいだった契約者数の底打ちに成功している。

    なお、AirH" PHONEの開始に併せて、最初は台湾、次いでタイと、PHSの国際ローミングサービスも提供を開始した[14]。


    [編集] 投資ファンドによる買収
    2004年6月21日にアメリカ合衆国のカーライル・グループによる買収が発表され、同年10月1日に同社を筆頭株主とする新たな体制となった。買収額は2200億円[15]。

    経営移行手続完了となる翌2005年1月1日時点での資本構成はカーライルが60%で筆頭株主、従来のDDIポケット(以下「旧DDIポケット」)の第2位株主で13.25%出資していた京セラ株式会社が30%、旧DDIポケットの筆頭株主で80.93%出資していたKDDI株式会社が10%となる(旧DDIポケットの株式の所有割合は2004年3月31日現在のもの)。

    カーライル・グループが買収した動機付けとしては、PHS/AIR-EDGEのモバイルデータ通信市場での優位性や将来性、さらにそれらの中国/国際市場への展開も視野に入っていると考えられている。

    2005年2月2日、ウィルコムへと社名変更した。この際、エアーエッジの表記も「AirH"」から「AIR-EDGE」へ変更された。これには社名変更に伴うブランドイメージの刷新という意味合いもあるが、「AirH"という表記では日本人以外はエアーエッジと読むことができない」という問題点に基づいたものであり、ウィルコムの筆頭株主であるカーライル・グループの意向が強く働いたとされている[16]。また、AirH"という命名の根拠だった元ブランドの「H"(エッジ)」に関しては表記の変更は発表されなかったことから、事実上「H"」ブランドの将来的な消滅を示唆するものとなった。

    また同日、高速化サービス「AIR-EDGE MEGA PLUS」(旧トルネードWebサービスの改良版)を開始した。また、同年2月18日に256kbpsの定額データ通信サービス「AIR-EDGE[PRO]」を開始した。[17]。


    [編集] 音声定額制
    DDIポケットだった当時は、KDDIグループ内部における携帯電話auとの兼ね合いから、データ通信を中心にした事業展開を行っており、音声通話に対しては消極的だった。しかし、KDDIグループからの離脱に伴い、音声通話についても積極策に転じた。

    2005年3月15日、ウィルコム(ウィルコム沖縄を含む)同士の音声通話定額制(メール定額を含む)プラン「ウィルコム定額プラン」を発表、2005年5月1日に開始した。また、ウィルコム定額プラン専用のデータ通信が定額制となるオプションプランも併せて導入。移動体通信としては日本国内初の通話定額制サービスの開始となった[18]。

    音声定額制導入に伴って契約数は増加に転じ、2005年3月末までの契約数で(子会社ウィルコム沖縄を含めたグループ全体で)300万契約を取り戻した。その後も加入者数は増加し続け、2005年12月23日付けでDDIポケット時代の1998年7月に記録した、約361万件の過去最高契約数を更新した。その後2006年5月末に400万件、2007年3月末に450万件を突破した。

    この記事や節の内容は独自研究であるおそれがあります。Wikipedia:独自研究は載せないを確認の上、情報、解釈、評価、分析、総合の根拠となる出典を示してください(テンプレート)。

    しかし、2006年10月から携帯電話事業者間で始まった番号ポータビリティと、それに伴う料金値下げ競争(特にソフトバンクモバイルの定額プラン「ホワイトプラン」の影響が大きいとされる)から価格優位性が薄れ、またワンセグやおサイフケータイなど携帯端末の高機能・多機能化の流れにも取り残されて純増数が鈍化傾向となり、ついに2007年8月は純減となった。

    なお、音声定額制導入に当たっては、NTT東西会社への接続料(アクセスチャージ)を削減するため、VoIP対応交換機(ITX:Ip Transit eXchange)[1](PDF)を、高トラフィックな地域に優先的に導入している。[19]

    また、KDDI傘下を離れたことに関係し、それまではできなかった、携帯電話と比較してのSAR値の低さなどを大きな売りとしてアピールできるようになっている。


    [編集] 他事業者との事業提携強化
    2005年12月1日より、「ウィルコムADSL」サービスをアッカ・ネットワークスのADSL回線のホールセールにより開始。ウィルコムのPHSサービスとの同時契約による割引なども導入[20]。

    2006年2月1日より、テレマティクス(カーナビゲーションのインターネット接続)分野でHondaインターナビと協業、「カーナビ専用定額サービス」を開始。月額1,050円のカーナビ専用定額制を導入[21]。

    2006年3月1日より、J:COMとの提携により、ウィルコムのPHSサービスを、「J:COM MOBILE」としてJ:COMが再販。同社の固定電話サービス「J:COM PHONE」のオプションサービス「とくとく・トーク」に加入すると、J:COM MOBILEへの通話料を割り引く[22]。

    2006年6月1日より、NTTコミュニケーションズとの提携により同社の無線LANサービス「ホットスポット」を、「ウィルコム無線LANオプション」としてウィルコムが再販[23]。


    [編集] 高度化PHS開始
    2006年2月23日より高度化PHSであるW-OAM方式の採用により、最大408kbpsの通信速度サービスを開始(大都市を中心に一部地域)[24]。今後さらに1.5Mbps以上のデータ通信サービスを提供する計画もある[25]。

    また、2006年末以降発売の音声通話型端末では、音声通話においてW-OAM方式の一種であるBPSKによる通信方式にも対応したものが増えている。


    PHS高度化対応アンテナ基地局 2007年

    高度化PHS対応基地局本体(京セラ製)2007年 ※下の白い箱は無停電電源装置(UPS)

    都心部のビル屋上に着々と導入が進むPHS高度化対応アンテナ基地局 2007年



    [編集] 次世代PHS免許取得
    2007年12月21日、次世代PHS技術を採用した広帯域移動無線アクセスシステムの特定基地局の開設計画認定の申請に対して、総務省より開設認定を取得。これにより、2009年10月からの次世代PHSサービスが実現可能となっている[26]。


    [編集] サービスエリア等
    人口カバー率については、2004年1月に97%を達成し[27]、2006年3月に99%を達成[28]。

    実際には、大都市・都市の辺縁部や地方市町村の周辺部、居住者が少ない村落、山間、山岳、海上などはエリア外となる事が多い。PHSの特性上、1つの基地局のカバーエリアが携帯電話よりも狭く、数多くの基地局を建てなければならないため、エリア展開上不利になっている。

    また、通信に利用している電波の周波数(1.9GHz)の性質上、屋内への電波の到達性が低く、障害物による減衰が大きい。そのため、屋内へのアンテナ(ナノセルシステム[29]など)設置や、スキー場などスポット的なエリア化などの小回りは効くものの、圏外となる空白地帯(いわゆるエリア内の穴)は、800MHz帯の携帯電話に比較して多い。

    開始当初は、利用者その他からの「つながらない」「すぐ切れる」との批判が多かったが、今日では、問題は少なくなってきている。高感度・高指向性アンテナや、アダプティブアレイ技術の採用など、基地局の性能は当初よりも大幅に向上している。また高速ハンドオーバー(前述「H"(エッジ)」の項を参照)の採用などにより、一般道路や普通電車などでの移動中でも音声通話は概ね可能となり、データ通信(ウェブ・メール他)ならば高速道路や在来線特急電車等の移動中でも利用できる場合がある。

    さらに、2006年末以降発売の音声通話型端末では、音声通話においてW-OAM方式の一種であるBPSKによる通信方式にも対応するものが増えている。これにより、W-OAM対応エリアにおいては、従来のPHS方式(π/4-shift QPSK)に加え、実効上、屋内浸透性や高速移動時の安定度をより向上させた音声通話が可能となっている [30]。


    [編集] 料金体系

    [編集] 料金プラン
    原則としてデータ通信専用端末、音声端末のいずれでも、データ通信端末向け・音声端末向けいずれの料金プランも契約可能である。ただし、料金課金条件が複雑である。例えば、8xパケット方式に非対応の端末において[PRO]の付く料金プランを契約しようとすると、(無駄かつ無意味であるため)拒否される。

    ウィルコム定額プランの詳細については後述、および同項目を参照。なお、「070への通話が無料」と広告されているが、日本国内ではPHS以外の電話から、PHSに掛けた場合は、特殊な例外である法人向けの「W-VPN」サービスを除いて通話定額制が適用されることはない。

    「ウィルコム定額プラン」では通話先相手までの距離に応じた課金はないが、それ以外の料金プラン、およびNTT東日本・西の固定電話および公衆電話からウィルコムのPHSに掛けた場合は、通話先相手までの距離に応じた課金がなされる[31]。なお、東西NTTの固定電話以外の電話(直収電話、IP電話等)から掛けた場合は、各電話サービスにおける料金体系による。

    詳細については公式ページを参照するか、サポート窓口であるウィルコムプラザ・ウィルコムカウンターにて確認のこと。





    [編集] データ通信端末向け
    つなぎ放題
    月額基本料6,090円
    2xまでのパケット通信が定額で利用できるプラン。
    つなぎ放題[4x]
    月額基本料6,090円+4x付加利用料3,675円(付加利用料は割引サービスの対象外)
    つなぎ放題[PRO]
    月額基本料6,090円+8x付加利用料6,825円(付加利用料は割引サービスの対象外)
    長期割引サービスは適用対象外。ただし、契約期間は継続してカウントされる。
    新つなぎ放題
    月額基本料3,880円
    すべてのパケット通信が定額で利用できるが、音声通話および回線交換方式でのデータ通信は基本的に利用できない(110、119などの緊急用電話番号や116(ウィルコムサービスセンター)への発信は可能)。2年契約が条件で、期間中の解約および2年間契約対象外の料金プランへの変更時の手数料は9,975円(W-VALUE SELECTでの加入時は免除)。また、A&B割、マルチパック、複数回線割引、年間契約割引、長期割引サービスは適用不可。ただし、新つなぎ放題とウィルコム定額プランでの契約の場合、ウィルコム定額プランにはファミリーパックが適用される。
    ネット25
    月額基本料5,670円
    パケット通信が月々25時間まで定額で利用できるプラン。超過分は60秒ごとに10.5円が加算される。
    ネット25[PRO]
    月額基本料5,670円+8x付加利用料1,575円(付加利用料は割引サービスの対象外)
    長期割引サービスは適用対象外。ただし、契約期間は継続してカウントされる。
    パケコミネット
    月額基本料4,935円
    パケット通信が月々20万パケットまで定額で利用できるプラン。超過分は1パケットごとに0.0315円が加算される。
    なお、パケコミネット[PRO]という8xパケット方式通信が可能なパケット準定額・従量制コースも、各種公式資料においても明確にはされていないが、申込書には記載されており、実際に契約可能である。通信速度が高速ゆえに高額課金に陥りがちと想定されるため、敢えて公表していないと考えられる。なおデータ通信については月に21,000円以上は課金されない(パケット安心サービス)。
    以上の料金プランを総称して「AIR-EDGE系料金コース」と呼ぶ場合がある。後述のアクセスチャージは加算されない。課金条件や利用条件などは公式ページやエアーエッジの項目も参照のこと。
    以下の3プランはPIAFS方式専用のプランで、パケット通信は出来ない。また、データパック、データパックminiの無料通信分はデータ通信(PTE接続料を含む)のみに適用され、音声通話には適用されない。

    データパック
    月額基本料3,150円(無料通信分1,260円)
    データパックmini
    月額基本料2,079円(無料通信分1,050円)
    データ通信料、音声通話料ともにデータパックの1.5倍。また、年間契約が必須であるが、年間契約割引は適用されない。
    TWO LINK DATA
    月額基本料1,029円
    3ヶ所までの接続先限定サービス。対応端末のみで使用可能。

    [編集] 音声端末向け
    ※上記AIR-EDGE系料金プラン(データ用アクセスポイントに接続した場合)およびウィルコム定額プランを除いた料金プランでの、固定電話・IP電話・PHS宛の通話では、通話料とは別にPHS特有のアクセスチャージとして、接続料が1通話あたり10.5円別途加算される。固定電話・IP電話・PHSへの通話料の倍数がある料金プラン(昼得、データパックmini)では接続料にも倍数が掛けられる。なお携帯電話宛にはアクセスチャージは加算されない。
    なお、KDDIを除く直収電話、及び接続型(独自網)アステルへの場合は、接続料は21円となる。例えば、ソフトバンクテレコムのおとくラインの加入者宛や、ヤマト運輸のコールセンター(一部地域を除いてエヌ・ティ・ティ・コミュニケーションズ回線を利用)などが前者に該当する。
    ただし、J:COMへの場合および通話相手の番号帯がNTT東西・KDDI(旧・パワードコムから継承したものを除く)から引き継いだ場合は接続料は10.5円のままである。
    ※音声系コースでは、ウィルコム定額プランを除きデータ通信を行った場合の通信料(パケット通信料)が割高に設定されている。
    ウィルコム定額プラン
    月額基本料2,900円
    全てのPHS宛通話(070で始まる局番)が話し放題。但し、一通話2時間45分を過ぎると30秒ごとに10.5円の通話料金が発生してしまうので、それを過ぎてしまう前に一旦かけ直しが必要。また、16時間を超える連続通話については切断されることがある。通話相手の料金プランは問わない。前述のアクセスチャージは加算されない。年間契約が必須であるが、年間契約割引は適用されない。
    ウィルコムビジネスタイム定額トリプルプラン
    月額基本料1,900円
    3回線以上の契約が条件のプラン。ウィルコム定額プランが、070宛の通話料が24時間無料なのに対し、こちらは無料の時間が1時から21時までに短縮されている。その一方で、定額対象外の時間、および相手への通話料、連続通話時の超過料金が一律30秒当たり10円となっている。これはウィルコム定額プランに比べて0.5円~2.625円安くなっており、特に他社携帯電話への発信が多い場合は有利になっている。それ以外(メール無料、連続通話における制限など)はウィルコム定額プランと同じ内容。
    スーパーパックLL
    月額基本料12,600円(無料通話分10,500円)
    スーパーパックL
    月額基本料5,250円(無料通話分3,150円)
    スーパーパックS
    月額基本料3,465円(無料通話分1,260円)
    標準コース
    月額基本料2,835円
    サービス開始当初からの料金プラン。
    昼特コース
    月額基本料2,079円
    月額基本料を安くする代わりに、夜間(19時~翌日8時)の固定電話・PHS宛の音声通話料は標準コースの2倍。
    お気軽コース
    月額基本料をさらに安くする(税抜1,350円[32])代わりに、終日の固定電話・PHS宛の音声通話料は標準コースの2倍。2000年6月30日をもって新規受付を終了した。[33]
    安心だフォン
    月額基本料1,029円
    登録済みの特定の3箇所、緊急通報番号(110/118/119番)、その他ウィルコムサービス関連にのみ発信可能な契約。着信は制限なし。対応端末(安心だフォン専用端末、またはW-SIM)が必要。基本料金が月額1,029円。通話料は標準コースと同じ(ただしEメールなど通信方式が違う)。登録番号を変更する際は、サポート窓口であるウィルコムプラザ、ウィルコムカウンターへ出向く必要があり、手数料2,100円かかる。W-SIM端末は電話窓口での変更が可能となり、手数料は同じく2,100円である。
    ※このため、登録先電話番号の市外局番がNTT側の事情で変更される場合にも、単なる桁ずらしではない(桁数が増える、一部の数字が変わる。例0460-E-FGHJ→0460-8E-FGHJ = 神奈川県足柄下郡箱根町。平成19年2月25日変更)と、必然的に手数料2,100円が発生する。
    ※ただし、1999年の携帯電話やPHS番号の11桁化と大阪市内の局番が4桁になった際(06-CDE-FGHJ→06-6CDE-FGHJ)には、電話機の変換機能で対応が可能だった。
    ※機種変更時には、手数料無料での登録番号変更が可能。
    この節は執筆中です。加筆、訂正して下さる協力者を求めています。

    [編集] オプションサービス
    ウィルコム定額プラン向け
    リアルインターネットプラス
    データ定額
    以上の2オプションサービスについてはエアーエッジの項目を参照。
    070以外もお得な通話パック(PHS以外への一定時間までの通話に対するパック料金[34]。なお、2007年3月1日より、同パックの余った無料通話分を6300円を限度として無期限に自動繰り越しするサービスが開始[35]。また、2007年6月1日より、複数回線で同オプションサービスを契約している場合、法人間または家族間での余った無料通話分を自動で分け合えるサービスを開始した。他社の同様のサービスでは、繰り越した後その月で消滅してしまう無料通信分しか分け合うことが出来ないのに対し、まずその時点で残っている無料通話の分け合いを行い、その後余った分を繰り越すため、他社に比べて効率よく利用できる。但し、データ定額契約の場合は10万パケットを超えたパケットの従量課金部分には充てる事が出来ない。パケット接続(PC・電話機両方)によるパケット通信を通話パックに適用させる為にはリアルインターネットプラス及びデータ定額の契約が無い状態のウィルコム定額プランのパケット料金 0.021円/パケット の状態でしか適用できない。PIAFS接続はデータ定額等の有無に関わらず通話パックの対象となる。
    一般的なオプション
    オプションメール放題
    オプションメール放題&トーク割
    年契+メール割引サービス
    PHSサービス以外のオプションサービス
    ウィルコム無線LANオプション
    この節は執筆中です。加筆、訂正して下さる協力者を求めています。

    [編集] 割引サービス
    各種条件により適用の可否があるため、公式ウェブサイト等で確認のこと。

    年間契約割引
    長期割引
    「A&B割」
    AIR-EDGE系料金コース(つなぎ放題《各種》、ネット25《各種》、パケコミネット)の場合で、同一人(住所と名字が同一)がウィルコム指定プロバイダのブロードバンド料金コースに契約している場合、基本料金が15%割引。申し込み要。
    複数割引
    ウィルコムの契約回線が同一名義で複数の場合、各契約回線ごとに200円割引。申し込み要。
    ファミリーパック
    ウィルコム定額プランを同一名義、家族、法人などで2回線以上契約した場合、2回線目以降の基本料が2,200円に割引されるサービス。3回線以上ならば、1回線目も含めてすべての回線が2,200円になる。個人での契約では6回線まで適用が可能。
    マルチパック
    同一名義で複数台の端末、あるいは端末とウィルコムADSLサービスを契約した場合の割引制度。
    ハートフルサポート
    契約者が満60歳以上・「身体障害者手帳」「療育手帳」「精神障害者保健福祉手帳」を受けている人・医療機関または社会福祉事業者に勤務のいずれかに当てはまる場合、ウィルコム定額プランの月額料金が2,200円に割り引かれる。満60歳以上の割引は(契約期間中に達した場合も含めて)自動的に適用、他は申告が必要。
    10台以上の法人契約の場合、医療・福祉機関だと通常の法人割引(2,200円)からさらに割り引かれて1回線あたり月額2,000円になる[36]。
    W-VALUE割引
    W-VALUE SELECTの節を参照
    この節は執筆中です。加筆、訂正して下さる協力者を求めています。

    [編集] W-VALUE SELECT
    電話機をW-VALUE SELECT用販売価格にて一括または24回払いで購入すると、以下の特典を受けることができる。詳細はW-VALUE SELECTを参照。

    W-VALUE割引
    「W-VALUE SELECT」を利用して電話機を購入した場合に、利用料金の割引を毎月一定額を上限に24か月にわたって受けることができる。なお、W-VALUE割引適用期間中に機種変更や解約をすると、割引は終了するので、従前の方法で購入した場合に比べ支払い総額が高くなる恐れがある。
    W-VALUEサポート
    24か月間、故障の際の修理費用(水没全損時除く)・全損や紛失の際の再購入費用(2万円上限)を年一回までウィルコムが補助する。2万円上限というものの、ウィルコムが補助する金額を差し引いた自己負担額が機種ごとに端末利用期間にかかわらず設定されており、その時点の通常の機種変更での再購入費用が2万円に満たない場合でもある程度の自己負担が生じるようになっている。
    導入時は機種変更に対してのみ提供していたが、後に新規購入時にもW-VALUE SELECTを利用できるようになった。

    先行するソフトバンク「スーパーボーナス」同様、利用者の電話機購入初期費用を抑えるとともにキャリア(この場合はウィルコム)のインセンティブ負担を確実に回収するものとなっている。なお、開始当初はソフトバンクの場合と異なり、利用者の契約する料金プランやオプションによってもW-VALUE割引の上限額が変動していたが、2007年10月10日以降からは機種による違いのみに改定された。


    [編集] 沿革
    1994年(平成6)7月1日
    株式会社ディーディーアイポケット企画設立。
    1994年(平成6)11月
    株式会社ディーディーアイポケット企画が商号をディーディーアイ東京ポケット電話株式会社に変更。
    ディーディーアイ北海道ポケット電話株式会社設立。
    ディーディーアイ東北ポケット電話株式会社設立。
    ディーディーアイ北陸ポケット電話株式会社設立。
    ディーディーアイ東海ポケット電話株式会社設立。
    ディーディーアイ関西ポケット電話株式会社設立。
    ディーディーアイ中国ポケット電話株式会社設立。
    ディーディーアイ四国ポケット電話株式会社設立。
    ディーディーアイ九州ポケット電話株式会社設立。
    1995年(平成7)7月1日
    ディーディーアイ東京ポケット電話株式会社がサービス開始。
    ディーディーアイ北海道ポケット電話株式会社がサービス開始。
    1995年(平成7)10月20日
    ディーディーアイ東北ポケット電話株式会社がサービス開始。
    ディーディーアイ北陸ポケット電話株式会社がサービス開始。
    ディーディーアイ東海ポケット電話株式会社がサービス開始。
    ディーディーアイ関西ポケット電話株式会社がサービス開始。
    ディーディーアイ中国ポケット電話株式会社がサービス開始。
    ディーディーアイ四国ポケット電話株式会社がサービス開始。
    ディーディーアイ九州ポケット電話株式会社がサービス開始。
    1996年(平成8)11月20日
    Pメールをサービス開始。
    1997年(平成9)4月1日
    32kbpsデータ通信をサービス開始。
    1998年(平成10)11月6日
    PメールDXセンターを設置し、Eメールとコンテンツサービスの提供開始。
    1999年(平成11)7月12日
    「H"」をリリース。
    1999年(平成11)7月23日
    64kbpsデータ通信(PIAFS2.1)をサービス開始。
    2000年(平成12)9月22日
    「feelH"」をリリース。
    2000年(平成12)1月1日
    ディーディーアイ東京ポケット電話株式会社を存続会社として地域会社8社を合併し、商号をディーディーアイポケット株式会社に変更。
    2000年(平成12)5月16日
    PRIN (PRovider INcluded) を開始。
    2001年(平成13)6月1日
    AirH"(ネット25)を開始。
    2001年(平成13)8月29日
    AirH"(つなぎ放題コース)を開始。
    2002年(平成14)3月26日
    AirH"(オプション128)を開始。
    2002年(平成14)9月10日
    Eメール使い放題(エッジeメール放題)を開始。
    2003年(平成15)4月
    AirH" PHONE、台湾での国際ローミングのサービス開始。
    2003年(平成15)12月
    タイ王国での国際ローミングサービス開始。
    2004年(平成16)5月
    日本国内初のOperaブラウザ搭載AirH"PHONE・AH-K3001V導入。
    2004年(平成16)10月1日
    カーライル・グループを筆頭株主とする新たなディーディーアイポケット株式会社が発足。(#ウィルコム誕生までの流れ 参照)
    2004年(平成16)12月3日
    株式会社ウィルコム沖縄(英文:WILLCOM OKINAWA, Inc.)を子会社として沖縄電力と共同で設立。
    2005年(平成17)1月25日
    子会社ウィルコム沖縄、沖縄電力からアステル沖縄の事業を譲り受け、本体より一足先に新会社としての事業開始。
    2005年(平成17)2月2日
    商号を株式会社ウィルコム(英名:WILLCOM, Inc.)に、「AirH"」の名称表記を「AIR-EDGE」に変更。 [2]
    2005年(平成17)2月18日
    AIR-EDGE[PRO](256kbps通信サービス:サービス表記「8x」)を開始。
    2005年(平成17)5月1日
    音声通話定額制サービス「ウィルコム定額プラン」を開始。
    2005年(平成17)7月1日
    「ウィルコム定額プラン」専用のパケット定額制オプション「リアルインターネットプラス[1x]」を開始。
    2005年(平成17)10月17日
    公式オンラインショップ「ウィルコムストア」開設。
    2005年(平成17)10月20日
    「ウィルコム無線LANオプション」およびスマートフォン「W-ZERO3」を発表。
    2005年(平成17)10月27日
    ジュピターテレコムとのMVNO提携を発表。
    2005年(平成17)11月1日
    ホームアンテナのレンタルサービスを開始。
    2005年(平成17)11月25日
    「WILLCOM SIM STYLE」、「WX310シリーズ」をリリース。
    「ウィルコム定額プラン」専用の4xパケット方式・段階的パケット定額制オプション「データ定額」を開始。
    2005年(平成17)12月1日
    「ウィルコムADSLサービス」、「電話会議サービスAIR-CONFERENCE」を開始。
    セット料金プラン「マルチパック」の適用開始。
    2005年(平成17)12月14日
    スマートフォン「W-ZERO3」をリリース。
    2006年(平成18)2月1日
    Hondaインターナビ向けにカーナビ専用のネットワーク接続定額制を開始。
    2xパケット方式の標準化(従来の1xパケット方式料金コースと同等料金で2xパケット方式が利用できるようになり、高速化。)
    2006年(平成18)2月23日
    高度化PHS通信規格「W-OAM」の開始。
    2006年(平成18)3月14日
    モバイルブログ「W+BLOG」を開始。
    2006年(平成18)4月6日
    ウィルコム位置検索サービスを開始。以前より安心だフォン・ぴぴっとフォン等による、対応端末が限定された同様のサービスは存在したが、このサービスでは、被検索側に現行端末メーカーの多くの端末が対応し、また検索表示側はPHSのほか携帯電話・パソコン等のC-HTMLまたはHTML対応ブラウザでも対応する。
    2006年(平成18)4月24日
    ウィルコム国際電話サービスを開始。以前は国際通話には提携国際電話会社への契約・登録等が必要だったが、ウィルコム独自サービスの開始により、識別番号010以下のダイヤルのみで、事前登録不要で利用可能となる。
    2008年(平成20)1月23日
    カーウイングス向けにオペレーターとの通話も含む専用定額通信サービス「カーナビ専用サービス for CARWINGS」を開始。

    [編集] 事業主体移行の流れ
    基礎情報にもある通り、旧法人・DDIポケットと現法人・ウィルコムとで設立年月日が異なり、かつ現法人の方が旧法人よりも古い。これは、事業主体移行において執られた、登記上の手続きによるもの[37]。

    太字は、その時点で一般利用者が直接の契約関係を持つ会社である。

    2004年(平成16)9月末時点
    ディーディーアイポケット株式会社(以下、旧DDIポケットとする。)はKDDI、京セラ等の子会社として存在していた。また、カーライル・グループ、京セラ等が出資するコンソーシアムの子会社としてカーライル・ジャパン・ホールディングス・セブン株式会社(以下、セブンとする。)が、さらにその子会社としてカーライル・ジャパン・ホールディングス・シックス株式会社(以下、シックスとする。)が存在しており、これらは実質的に休眠状態にあった。
    2004年(平成16)10月1日
    分社型吸収分割により旧DDIポケットのPHS事業をシックスが承継し、シックスの株式が旧DDIポケットに割り当てられた。シックスが商号をディーディーアイポケット株式会社(以下、DDIポケットとする。)に変更。従って、現法人の設立日は、シックスの設立日となっている(設立時の名称はジーエルグローリーリーシング有限会社)。
    2004年(平成16)10月5日
    旧DDIポケットが商号を飯田橋フェニックス企画株式会社に変更。
    2004年(平成16)10月15日
    飯田橋フェニックス企画がDDIポケットの株式をセブンに譲渡。
    2005年(平成17)1月1日
    DDIポケットが親会社であるセブンを合併し、カーライル・グループ、京セラ等の子会社となる。
    2005年(平成17)2月2日
    DDIポケットが商号を株式会社ウィルコム(英名:WILLCOM, Inc.)に変更。
    2005年(平成17)3月18日
    飯田橋フェニックス企画の清算が完了。

    [編集] 業務区域

    [編集] 全国一法人化
    サービス開始時は9つの地域会社がそれぞれの地域で業務を行っていたが、2000年に合併し、日本全国を業務区域とする事業者となった。これは移動体通信事業者で初めてである。

    しかし、2005年1月25日にアステル沖縄を継承するための新会社「ウィルコム沖縄」がDDIポケットと沖縄電力の共同出資により設立された。これにより現在は2社体制となっている。


    [編集] 地域会社時代
    ディーディーアイ北海道ポケット電話株式会社
    北海道
    ディーディーアイ東北ポケット電話株式会社
    青森県、岩手県、宮城県、秋田県、山形県及び福島県
    ディーディーアイ東京ポケット電話株式会社
    茨城県、栃木県、群馬県、埼玉県、千葉県、東京都、神奈川県、新潟県、山梨県及び長野県
    ディーディーアイ北陸ポケット電話株式会社
    富山県、石川県及び福井県
    ディーディーアイ東海ポケット電話株式会社
    岐阜県、静岡県、愛知県及び三重県
    ディーディーアイ関西ポケット電話株式会社(本社は京都市)
    滋賀県、京都府、大阪府、兵庫県、奈良県及び和歌山県
    ディーディーアイ中国ポケット電話株式会社
    鳥取県、島根県、岡山県、広島県及び山口県
    ディーディーアイ四国ポケット電話株式会社
    徳島県、香川県、愛媛県及び高知県
    ディーディーアイ九州ポケット電話株式会社
    福岡県、佐賀県、長崎県、熊本県、大分県、宮崎県、鹿児島県及び沖縄県

    [編集] 現在
    ※2005年3月8日現在。

    株式会社ウィルコム
    北海道・本州・四国・中国・九州地方
    株式会社ウィルコム沖縄
    沖縄県
    ウィルコム沖縄は会社として独立してはいるが、主な業務としては契約の受付などである(ウィルコム沖縄のみの料金プランなどが存在する)。ウィルコムサービスセンター《116/157》での電話応対・資料請求などといったサポートの大部分や通信サービスは株式会社ウィルコムが行っている(沖縄から発信された116/157も九州等のセンターに接続される)。

    [編集] サポート拠点
    直営拠点であるウィルコムプラザの電話番号は非公開なので、連絡は直接出向くかサービスセンターへの電話連絡にて行うのが原則となる。かつては、DDIポケット時代からあった一部拠点でPHS番号で公開していたところもあったが、現在は全て伏せられている。理由として同社では、「ウィルコムプラザに直接来店した顧客の対応を優先するため、それに伴って電話で対応しきれないので、来店できない場合はサービスセンターへの電話連絡、できる場合はウィルコムプラザへの直接来店という形で棲み分けを図る意味合いがある」と説明している。また一部業務の制限はあるがウィルコムカウンターもある。こちらは電話番号は公開されている。受付の業務内容は新規加入、機種変更の他解約なども受付でききる。料金収納やオプション変更(一部機種変更と同時受付のみ可能)はできない。


    [編集] サービスセンター
    カスタマーサービス部
    〒105-8477 東京都港区虎ノ門3丁目4-7 36森ビル
    北海道サービスセンター
    〒060-0001 北海道札幌市中央区北一条西3丁目3 札幌MNビル
    東北サービスセンター
    〒983-8549 宮城県仙台市宮城野区榴岡1丁目2-1 イーストンビル
    関西サービスセンター
    〒530-8338 大阪府大阪市北区中之島3丁目2-18 住友中之島ビル13F
    九州サービスセンター
    〒810-0001 福岡県福岡市中央区天神1丁目6-8 天神ツインビル10F

    [編集] 通信端末

    [編集] 主な参画メーカー
    京セラ 略称「K」
    日本無線 略称「J」
    三洋電機 略称「SA」 WX310SA他
    NECインフロンティア(旧社名:日通工) 略称「N」
    セイコーインスツル(旧社名:セイコーインスツルメンツ 2004年9月1日に社名変更) 略称「S」
    ネットインデックス(旧社名:本多エレクトロン 2005年10月1日に社名変更) 略称「IN」「H」
    (前者は社名変更後、後者は社名変更前にそれぞれ発売されたもの。)
    シャープ 略称「SH」
    バンダイ 略称「B」
    アルテル 略称「AL」
    ハギワラシスコム 略称「HA」
    ケーイーエス 略称「KE」
    東芝 略称「T」
    かつてはメーカー独自の型番としていたが、AIR-EDGE 128kサービス開始頃から、型番を統一するようになった。


    [編集] 過去に参画していたメーカー
    アイワ AP-A102
    カシオ PM-C101
    ケンウッド ISD-E7他
    富士通 AH-F401U
    Panasonic(九州松下電器、現パナソニック コミュニケーションズ) KX-HV210他。2007年春に「会議用スピーカーホン」で再参入。家庭用中継器(レピーター)は、現在も松下電工が製造している。
    日本ビクター TN-PZ7他
    三菱電機 TL-PG100(ピングーPHS)他
    2007年初頭時点では、一般的な移動体端末メーカーよりも産業系機器のメーカーが多い。


    --------------------------------------------------------------------------------

    以下、年別に発売された端末を列挙。(日付は発売日。)


    [編集] 1995年
    京セラ製

    PT-101 1995年
    PT-101
    約53mm×27mm×143mm、145g、連続待機時間200時間、連続通話時間5時間。「電話帳」機能は無く、4箇所へのワンタッチダイヤル機能のみ。当時はEメールどころかPメールサービスすら行われておらず、メール関連の機能は一切持たない。
    PS-501 7月
    カシオ計算機製
    PH-100 7月
    東芝製

    DL-S22P
    Carrots DL-S22P
    約44mm×約24mm×約133mm(突起部を含むと約154mm)、約126g。電話帳機能を搭載し、カタカナで名前を入力できる機能を持つ。バイブレーター機能はもちろん、時計機能も搭載されていない。
    日本ビクター製
    TN-PZ1 7月
    アイワ製
    PT-H50
    半折りたたみ式(フリップ式)と言える筐体。サービス開始当初の端末で唯一着信バイブレーター内蔵端末であり、PHS全体としても、もう1台の内蔵端末であるNTTパーソナル向けの101H(日立製作所製)が部品調達の失敗により少量しか生産されなかったために、当時バイブレーター内蔵端末がほしいユーザーにとっては事実上この端末しか選択肢がなかった。しかし、当時考えうる機能がほとんど網羅されたいわゆる高機能端末であり、特に電話単体の留守録機能は、留守番電話サービス開始前はもちろん、開始後もセンターの留守録機能よりもしっかりしていて、当時最強と言われた。

    [編集] 1996年
    京セラ製
    PS-601 3月
    PS-702 初のPメール画像:PS-702
    日本ビクター製
    TN-PZ3/TN-PZ110/TN-PZ210 5月

    [編集] 1997年

    DataScope DS-110 1997年カシオ製1月
    PH-500
    業界最長の待受時間1000時間を誇る端末。ISDN回線の機能である内線番号通知機能を利用した「テレネーム」という機能を有しており、料金が発生する前に電話を切れば無料でメッセージを送ることができた。
    松下電器産業製
    ピノキオ 2月
    通話とパソコン通信にのみ対応し、PIAFSやインターネットアクセスには未対応。PHS搭載のPDAとしてスマートフォンのはしり。
    新ピノキオ 11月
    PIAFS対応、HTML2.0ブラウザ搭載。
    九州松下電器製
    KX-PH15,KX-PH16 4月
    従来のα-DATA方式(14400bps)を拡張したα-DATA32(32000bps)にいち早く対応した端末。
    バンダイ製
    たまぴっち(九州松下電器のOEM)
    京セラ製
    DataScope(DS-110) 2月
    日本ビクター製
    TN-PZ5 3月
    TN-PZ7

    [編集] 1998年

    PS-F10 1998年このころからPHSのデータ通信方式はPIAFS方式が一般的になり、みなし通信やモデム変換サービスを内包していたα-DATAとPIAFS方式を内包したα-DATA32が標準となる。

    九州松下電器製6月
    ル・モテ KX-PH21F
    全角文字最大1000文字を送受信できるPメールDXにいち早くPDXに対応した端末。家庭用子機の規格はα-PHS方式。
    三菱電機製 7月
    TL-DC101/TD
    Two LINK DATA(通話先限定サービス)に対応したPCカードTYPEⅡ端末。PIAFSα-DATA32の2方式によるデータ通信のほか、Pメール、位置情報サービスの利用が可能
    京セラ製
    PS-F10 7月
    日本ビクター製
    TN-PZ77 10月
    AP-V102 11月
    三洋電機製
    PHS-J70 10月

    [編集] 1999年

    DL-S200 1999年
    KX-PH23F 1999年東芝製
    TEGACKY(テガッキー)PM-T101 2月
    文字電話第一弾。PメールDXの全機能のほか、手書き文字を送る機能が追加された。ただしマイクが無く、音声再生は可能だが通話はできない。
    HYPER CARROTS DL-S200 11月
    アイワ製
    AP-A102 1月
    カシオ計算機製
    Me-Tel(メーテル)PM-C101 4月
    文字電話初の3色カラー液晶表示。
    京セラ製
    VP-210 7月
    移動体通信としては世界初のテレビ電話機能がついた端末で、愛称はVisualPhone。約11万画素のCMOSセンサーと2.0インチの反射型TFTカラー液晶を搭載しており、同じVP-210ユーザー同士であれば、約2コマ/秒のカラー画像をリアルタイムに送受信できる。
    ケンウッド製
    ISD-E7 11月
    ケンウッド最後のPHS。愛称は「Hyper XIT」(ハイパーザイト)。当時のストレート型携帯電話と同等のロングアンテナ(12cm)を搭載。
    三洋電機製
    PHS-J80 7月26日
    H"第一弾。愛称は「テ・ブ・ラ パスカル」。
    九州松下電器製
    ル・モテ KX-PH32S 3月
    ル・モテ KX-PH23F 9月
    ル・モテ KX-PH33S 9月

    [編集] 2000年

    MC-P200 2000年
    Treva 2000年
    RZ-J90 2000年三洋電機製
    RZ-J81
    ライトメール機能やEメール自動受信に対応したPHS-J80の後継機種。
    RZ-J90 11月25日
    feelH"第一弾。愛称はLeje(レジェ)。大型カラー液晶、高音質着メロ、折りたたみ型と、当時の高機能携帯電話にも匹敵するスペックで、ケータイ人気投票でも高位にランキングされるなど、大人気となった。また、リモコンを追加する事によりRZ-J91と同様にミュージックプレーヤーとして利用可能で、その場合SMMCはリモコンに装着する。沖縄で「ハートフル」サービス用の端末として利用されているが、2006年にラインアップから消えた。
    RZ-J91 11月30日
    RZ-J90にミュージックプレーヤー機能を搭載した物。ケータイdeミュージック規格に対応し、SoundMarketサービスによりPHS回線から音楽のダウンロードが出来たほか、専用のSMMCリーダーライターを用いパソコンを使っての録音も可能。SMMCは本体に装着する。
    東芝製
    HYPER CARROTS DL-S300 9月
    DL-M10 12月14日
    ストレート型のfeelH"端末。愛称はmega Carrots
    九州松下電器製
    KX-PH35S 6月15日
    KX-HS100 12月15日
    携帯電話・PHSでは日本国内初のSDメモリーカード対応端末。画像やメロディの他ボイスレコーダーとして音声の保存も可能。愛称はル・モテ
    セイコーインスツルメンツ製
    MC-P200

    [編集] 2001年

    MC-P300 2001年
    CFE-02 2001年
    KX-HF300 2001年
    KX-HV200 2001年日通工(現・NECインフロンティア)製
    CFE-01・CFE-01/TD 5月
    コンパクトフラッシュ型cardH"端末。コンパクトフラッシュTYPE-II型、アンテナは埋め込み型で縦の長さは51.0mmと短くなっており機器との装着時に出っ張らない。TDは接続先限定サービス"TWO LINK DATA"対応版。
    CFE-02 11月
    AirH"端末。形状はCFE-01と同じで色が異なる。WindowsXPに公式対応した。
    京セラ製
    PS-C1 1月27日
    SoundMarketに対応し、RZ-J90同様リモコンを装着すればミュージックプレーヤーとしての使用も可能。対応フォーマットもRZ-J90と同様。愛称はTESORO(テソロ)
    PS-C2 12月1日
    PS-C1のマイナーチェンジ版。液晶の大型化や拡張ライトEメールに対応した。
    九州松下電器製(パナソニック)
    KX-HF300 2月上旬
    KX-HS100をフリップ型にした物。カラーバリエーションが一部異なるが機能的には変わらない。
    KX-AP201 4月26日
    安心だフォン端末。安心だフォンとしては初めてH"LINK(Eメール・コンテンツ)に対応。フリップを閉じた状態でも指定した番号に電話がかけられる。3つのボタンにはそれぞれ固定的に設定した電話番号が割り振られている。
    KX-HS110 6月15日
    パナソニックのSoundMarket対応第1弾。三洋や京セラと異なりSDAIRと呼ばれる規格を利用。本体にSDスロットを備えるが、音楽をダウンロードは端末単体では出来ず、対応のミュージックプレーヤーと端末をコードで接続する必要があった。
    KX-HV200 12月21日
    intelligentH"第一弾。DDIポケット端末では初めてTFT液晶を採用。折りたたみ型で、現在のパナソニック携帯にも受け継がれている、ボタン一つでシェルが開くワンプッシュオープン機能を最初に搭載した端末。ただし、開くのは90度までで、そこからは手で開ける必要があった。AirH"つなぎ放題や拡張ライトEメールなどに対応。
    セイコーインスツルメンツ製
    MC-P300 6月1日
    AirH"対応第一弾。PCカード型の端末で1xパケット方式及びフレックスチェンジ方式に対応。
    TDK製
    RH2000P 10月4日
    AirH"端末としては初のコンパクトフラッシュTYPE-I型。1xパケット方式及びフレックスチェンジ方式に対応。TDKとしては初、かつ2005年現在最後のPHS端末。アンテナが可動式な上、縦の長さが73.0mmと長く、機器に装着した際出っ張りが目立つ事が特徴。
    東芝製
    DL-B01 4月18日
    DL-M10にSoundMarket機能を追加したもの。規格はパナソニックと同じSDAIRである。これ以降6年間、東芝製の端末は途絶えることになる。

    [編集] 2002年

    AH-G10 2002年
    J700とケータイdeミュージック対応リモコン装着例 2002年
    AH-F401U 2002年九州松下電器製
    KX-HV50 2月2日
    KX-HV200のディスプレイをモノクロにした廉価版。法人向けという位置づけ。
    KX-HV210 9月10日
    KX-HV200のマイナーチェンジ版。携帯電話・PHSでは日本国内初のメール定額制「エッジeメール」対応。メールをパケット通信対応にする事によりメール定額を実現。塗装強度を上げる、SDカードアクセスを若干高速化するなどの細かい改良も加えられている。2006年現在松下電器の最終機種。家庭用子機の規格である自営3版に対応する最終機種。
    京セラ製
    AP-K301T 6月1日
    トヨタ自動車と共同開発された安心だフォン端末。トヨタ自動車の運営する携帯電話・PHS販売店「PiPIT」のみで専売されており、ウィルコム販売網では扱われていない。端末の名称も「ぴぴっとフォン」と呼ばれる。子供向けを意識し、マイクやスピーカーが顔を模した形状で、充電器も椅子のようなデザインになっている。通常の機種のような数字キーは持たずに、ゲーム機のコントローラーのような記号のキーによる3つのボタンを装備している。液晶も2行表示とシンプルである。「ここだよナビ」サービスに対応し、PHSの位置情報通知機能でau携帯電話を持つユーザーがぴぴっとフォン端末の現在地を確認する事も可能。
    三洋電機製
    RZ-J700 4月19日
    RZ-J90の後継機種。液晶の大型&高画質化や拡張ライトEメール、AirH"32kパケット通信(1x)対応など。台湾の大衆電信(FITEL)が販売しているJ95という機種がベースになっている。
    セイコーインスツルメンツ製
    AH-S101S 12月6日
    SDIO規格に対応したSDカード型AirH"端末。1xパケット通信に対応。PHS端末としては世界最小、最軽量。
    本多エレクトロン(現ネットインデックス)製
    AH-G10 1月25日
    AirH"128kパケット通信(4x)対応第1弾。PCカード型。
    AH-H401C 8月29日
    4x対応のCFカード型端末。
    AH-H402P 12月18日
    AH-G10のマイナーチェンジ版。1x/4xパケット通信に加えフレックスチェンジ方式、64/32KPIAFSベストエフォート方式にも対応。
    NECインフロンティア製
    AH-N401C 10月4日
    4x対応のCFカード型端末。AH-H401Cと基本性能はほぼ同等。脱着可能なアンテナが付属している。
    富士通製
    AH-F401U 10月23日
    4x対応のUSB型端末第一弾。270度回転可動型コネクタを搭載して本体に小型アンテナを内蔵。

    [編集] 2003年

    AH-J3002V 2003年
    H-SA3001V 2003年日本無線製
    AH-J3001V 4月1日
    AirH"Phone第1弾。C-HTMLブラウザ、POP3対応メーラー搭載を搭載し、メール・ウェブの端末単体の通信において、携帯電話・PHS業界としては日本国内初のパケット定額制を実現した。また同時に同社としては初のパケット料金制も整備。PHSとしては初の国際ローミング機能を搭載。これ以後の機種の標準仕様となる。その一方でSoundMarketや従来のH"LINK、DXメールとの互換性は省かれた。公式な愛称はないが一部では"味ぽん"と呼ばれた。この機種よりH"端末は自営第3版ではなく自営2版への対応となる。
    AH-J3002V 4月1日
    AH-J3001Vと同性能だが、同社初でもある背面液晶を搭載したのが相違点。ハーフミラー仕上げのシェルは見た目は綺麗だが指紋が付きやすく、背面液晶に埃が混入するという難点もあった。
    京セラ製
    AP-K302T 3月1日
    ぴぴっとフォンAP-K301Tの改良版。数字キーが付き、110番や119番等の緊急通報が容易になる等の小改良が施された。
    三洋電機製
    H-SA3001V 7月4日
    H"端末では初の内蔵カメラを搭載したintelligentH"端末。DXメール対応としては最終端末となる。カラーの背面液晶も備えるがメイン液晶はRZ-J700よりも小さくなった。愛称であるLejeロゴがウィルコムロゴに置き換わった端末も製造された。台湾で発売されているJ100という機種がベースとなっている。
    セイコーインスツルメンツ製
    AH-S405C
    4xパケット通信対応機としては初のコンパクトフラッシュTYPE-I型。さらなる軽量化と低消費電力を実現した。京セラコミュニケーションシステムが提供するKWINS向けにKW-S101C、So-netが提供するbitWarp向けにMC-C450と呼ばれる機種があるが、AH-S405Cと同型機である。国際ローミングはAH-H403C同様台湾のみ対応。
    本多エレクトロン(現ネットインデックス)製
    AH-H403C 7月18日
    AirH"カード型としては初の国際ローミング対応機。ただし対応国はタイとの国際ローミング開始後も台湾のみである。

    [編集] 2004年
    京セラ製
    AH-K3001V 5月14日
    AirH"Phone第二弾。携帯電話・PHSとしては日本国内初のフルHTML(HTML4.0)が閲覧可能なOperaブラウザ搭載。RZ-J90以来のロングセラー端末となる。公式な愛称はないが一部では「味ぽん」の京セラ版ということで「京ぽん」と呼ばれ親しまれた。なお京セラは後に「京ぽん」を登録商標としている。
    AP-K303T 9月4日
    AP-K302Tの改良版。子供など向けの安全対策として、ひもスイッチと連動した防犯ブザーおよび「ぴぴっとコール」という登録電話番号先への自動通報機能を追加。また、Eメールにも追加対応。「ここだよナビ」にも対応。
    AP-K202S 9月4日
    KX-AP201以来安心だフォン端末としては4年ぶり。端末のベースはAP-K303Tと同一であるが、「ぴぴっとコール」機能や「ここだよナビ」サービスは装備・対応していない。なお防犯ブザー・Eメールは装備・対応。
    セイコーインスツル(旧セイコーインスツルメンツ)製
    CH-S203C/TD 9月10日
    コンパクトフラッシュTYPE-I型のTWO LINK DATA対応端末。
    日本無線製
    AH-J3003S 7月15日
    AirH"Phone端末では初のストレート型。2005年2月に発売されたウィルコムロゴの付いた製品では4xデータ通信やリモートロック機能に対応。それ以前の製品でも、ファームウェアのアップデートにより同一の機能を追加可能。2006年12月時点で、現行機種として販売されている。なお、外付けでTrevaを接続すれば、カメラの利用が可能。
    本多エレクトロン(現ネットインデックス)製
    AH-H407P 9月10日
    PCカード型4x対応AirH"端末。アンテナ部分をPCカードスロット内に収納できる。突起部がないため装着中の移動時にも破損のおそれが少ない。

    [編集] 2005年

    W-SIM「RX420AL」を挿入した状態のWS002IN “DD”
    W-ZERO3NECインフロンティア製
    AX510N 2月18日
    初めて8xパケット方式に対応した端末。PCカード型。
    京セラ製
    AH-K3002V 9月1日
    AH-K3001Vからカメラ機能を省いた端末。2005年12月に、法人向けにリモートロック・消去機能に対応。
    WX300K 11月18日
    AH-K3001Vの改良版。内蔵カメラの画素数(35万画素)や内蔵メモリ容量の向上などがはかられ、動作レスポンスも改善されている。AH-K3002Vと同様にリモートロック・消去機能も対応。2006年6月13日よりファームウェアのアップデートにより4xパケット方式通信に対応。公式な愛称はないが一部では「京ぽん改」略して「京改」とも呼ばれる。
    WX310K 11月25日
    フルブラウザとしてOperaを搭載。QRコード対応の130万画素カメラ、Bluetooth、miniSDカードスロットを搭載し、4xパケット方式通信に対応。追加機能として、ムービー再生、Macromedia Flash再生機能やドキュメントビューアがある。公式な愛称はないが一部では「京ぽん2」と呼ばれる。
    三洋電機製
    WX310SA 11月25日
    三洋電機製初のフルブラウザNetFront搭載端末。QRコード対応の130万画素カメラ、miniSDスロット、ICレコーダ、ドキュメントビューア等を搭載し、ウィルコムおよびPHSの音声端末では初のJavaアプリケーション対応。4xパケット通信にも対応。公式な愛称はないが一部では「洋ぽん」と呼ばれる。2007年現在三洋電機の最終機種。
    ネットインデックス製
    RX410IN 11月25日(単体発売は無し)
    「W-SIM(ウィルコムシム)」。切手サイズ大の小型通信モジュールである。W-SIMに対応した端末(WILLCOM SIM STYLE=ウィルコムシムスタイル)に添付される形で販売される。
    WS001IN "TT"(Tiny Talk) 11月25日
    WILLCOM SIM STYLE。音声通話向けに機能を絞り、メールはライトメール・ライトEメールのみ対応でEメールには非対応。
    WS002IN "DD"(Data Driver) 11月25日
    WILLCOM SIM STYLE。USB接続のデータ通信専用端末。ファームウェアのバージョンアップでRX420ALを利用したW-OAM通信に対応する。
    シャープ製
    WS003SH(W-ZERO3)12月14日
    WILLCOM SIM STYLE。QWERTY準拠のキーボード、VGA液晶搭載のスマートフォン。130万画素カメラ、miniSDスロット、IEEE 802.11b通信機能も搭載。OSはWindows Mobile5.0。

    [編集] 2006年

    WS009KE(白)日本無線製
    WX310J 1月18日
    日本無線製で初めてフルブラウザ(NetFront)を搭載した、ストレート形端末。ビジネス向けを意識し、自営2版対応でカメラ機能は非搭載。miniSDスロット、ICレコーダ、ドキュメントビューア等を搭載し、Javaアプリケーションや4xパケット通信にも対応するなど、WX310SAと仕様上の共通点も多い。中央にはカーソルキーを兼ねた指紋センサーを搭載。
    NECインフロンティア製
    AX520N 2月23日
    W-OAM方式に対応のデータ端末。PCカード型で8xパケット方式に対応し、最大通信速度(理論値)は408kbps。形状は、AX510Nとほぼ同じ。
    AX420N 2月23日
    W-OAM方式に対応のデータ端末。CFカード型で4xパケット方式に対応し、最大通信速度(理論値)は204kbps。アンテナは360度動くフレキシブルタイプ。
    セイコーインスツル製
    AX420S 3月9日
    W-OAM方式に対応のデータ端末。CFカード型で4xパケット方式に対応し、最大通信速度(理論値)は204kbps。スライドアップアンテナ(折り畳み式アンテナ)を採用。
    バンダイ製
    キッズケータイpapipo!(ぱぴぽ) 7月14日(先行販売は3月下旬)
    WILLCOM SIM STYLE。欠番となっているWS006xxに相当するとの説がある[要出典]。折りたたみ型音声端末。30万画素デジタルカメラを内蔵。小学生を主なターゲットとしている。型番はKK-B01/02/03/04/05/06/07で、本体色により異なる。
    ネットインデックス製
    nico.(WS005IN) 7月13日
    WILLCOM SIM STYLE。ストレート型音声端末。通話とメールに特化した端末であり、Webブラウザーやカメラを持たない。白いボディと丸いボタンからなるポップなデザインを特徴とする。同年11月にはJIS Z 2801準拠の抗菌加工モデルも発売。その後も少数生産のオリジナルモデルを数種類発売している。パソコン等に接続してのデータ通信は不可。
    シャープ製
    WS004SH (W-ZERO3) 6月22日
    WILLCOM SIM STYLE。2005年12月発売のWS003SHに対して、搭載メモリーを256MBに倍増し、三省堂の電子辞書ソフト『Dicland』のプリインストール化がなされたマイナーチェンジ型。本体色もガンメタリックとパールホワイトに変更。
    WS007SH (W-ZERO3[es]) 7月27日
    WILLCOM SIM STYLE。従来のW-ZERO3のQWERTYキーボード搭載はそのままに、ハードウェアテンキーを追加。VGA液晶ディスプレイを2.8インチに小型化、キーボードの天地方向を縮小し、体積約2/3への大幅な小型と175gへの軽量化がなされた。搭載メモリーはWS003SHと同じ128MB。電子辞書ソフトはプリインストールされない。無線LANアダプターを内蔵しない一方、USBホスト機能を持つことで、拡張性を高めている。11月16日には、名刺リーダ機能を搭載した「Premium version」が発売されている。
    ハギワラシスコム製
    WS008HA 11月16日
    WILLCOM SIM STYLE。ExpressCard/34規格に対応したデータカード。ファームウェアのバージョンアップでRX420ALにも対応。
    アルテル製
    RX420AL 12月19日(12月14日に発売されたWS009KEには先行して添付)
    W-OAMに対応したW-SIM。4xパケット方式に対応し、最大通信速度(理論値)は204kbps。従来のRX410INと比較して、消費電力の低減、リモートロック機能の追加に加え、メモリーの増強、軽量化などの機能向上が図られている。
    ケーイーエス製
    9(nine)/ WS009KE 12月14日
    WILLCOM SIM STYLE。厚さ11.5mmのストレート端末。カメラがないなど、通話・メール・Webに機能を絞ったシンプルなデザインを特徴とする。W-SIMはRX420ALが添付されている。パソコン等に接続してのデータ通信は不可。イヤホンジャックも装備しない。

    [編集] 2007年
    これ以降、W-SIM端末以外の音声端末は、原則としてW-OAM対応となる(W-OAM/4xパケット方式対応により通信速度は最大204kbps)。WX220J/WX321J/WX320Kはいずれもダイバーシティアンテナ搭載、通話中音声着信表示対応、自動時刻補正機能あり。

    日本無線製
    WX220J 1月25日
    cHTMLブラウザのCompact NetFront搭載。AH-J3003Sをベースモデルとしているが、端末ブラウザは2xパケット方式に対応している。カメラは非搭載で外付けカメラのTrevaにも非対応となった。
    WX321J 2月15日
    ストレート端末。フルブラウザ(NetFront3.4)搭載。microSDスロット、ICレコーダ、Javaアプリケーションにも対応。WX310Jと同じくカーソルキーを兼ねる指紋認証機能を搭載。
    京セラ製
    WX320K 2月15日
    WX300Kの上位後継機種。フルブラウザとしてOpera Mobile 7.0を搭載。Javaアプリケーションにも対応。Operaサーバーサービス(RSSリーダー・オンラインストレージ・フォトアルバム・スティッキーノート)に対応。外部メモリ(カードスロット)に対応しないが、内部メモリ容量はさらに増強されている。また、メール等でのコピー・ペースト可能文字数が1024文字となった。
    パナソニック コミュニケーションズ製
    会議用スピーカーホン KX-TS745JP 3月29日
    遠隔地どうしの会議用端末。固定回線・PBX・PHS接続用の既存機種KX-TS730JPSを、W-SIMにも対応させたもの。
    ネットインデックス製
    AX530IN 4月5日
    W-OAM typeG対応のデータ端末。
    RX420IN 4月10日
    W-OAMに対応したW-SIM。
    東芝製
    WX320T (Carrots) 7月13日
    約6年ぶりのPHS端末投入となる。折りたたみ型。赤外線ポート搭載。公式な愛称はないが一部では「芝ぽん」と呼ばれる。
    シャープ製
    WS011SH(Advanced/W-ZERO3[es]) 7月19日
    従来のW-ZERO3[es]から、VGA液晶ディスプレイを3インチに大型化。OSはWindows Mobile6 Classic Edition。
    京セラ製
    WX320KR 9月5日
    WX320Kのデザインを変更した端末。新高速化サービス対応のOpera7.2EXを搭載。

    [編集] 2008年
    この節には発売・提供・放送・公開前の新製品・サービス・番組・映像作品などに関する記述があるため、性急な編集をしないでください。

    これ以降の音声端末の殆どに、赤外線通信機能が搭載されている。

    ネットインデックス製
    WS005IN (nico+) 1月10日
    WILLCOM SIM STYLE。nicoに赤外線通信機能を搭載したもの。筐体は抗菌仕様。
    ケーイーエス製
    9(nine)+/ WS009KE 1月31日
    WILLCOM SIM STYLE。9(nine)に赤外線通信機能を搭載したもの。
    セイコーインスツル製
    WX130S (X PLATE) 2月20日
    セイコーインスツル初の音声端末。W-OAM対応だが、8PSKには対応せず、1xパケット方式だけ対応。webブラウザ非搭載。PIMカードにより中国内においてPHS端末として利用できる。
    京セラ製
    WX331K (HONEY BEE) 2月22日(ホワイト、ブラック、ピンク) 3月13日(イエロー、ブルー)
    ストレート型音声端末。中身はWX320K/KRの後継だがカメラは無し。デコラティブメール対応。通話時間2時間超でアラーム音が鳴る機能を搭載。
    WX330K 3月6日
    WX320KRの後継機種。アンテナは内蔵式。デコラティブメール対応。MicroSDメモリカードスロット、Opera7.2EX搭載。
    ネットインデックス製
    WS014IN 春
    WILLCOM SIM STYLE。PCカード・データ通信専用型端末。使用しないときにW-SIMを収納することでPCカードスロットからの出っ張りをなくし、接続したままPCを安心して持ち運ぶことが出来る。

    [編集] CM出演

    [編集] 現在のイメージキャラクター・出演者
    SHIHO
    筧利夫
    笑い飯(人形アニメーションのシリーズで人形の声を担当)

    [編集] 過去のイメージキャラクター・出演者
    荒俣宏
    村上隆
    森山直太朗
    奥貫薫

    [編集] DDIポケット時代のイメージキャラクター・出演者
    江口洋介
    トータス松本
    川平慈英
    小野真弓
    大塚寧々
    ビビアン・スー
    チューヤン
    宮尾すすむ
    松崎駿司
    冨貴塚桂香
    華原朋美
    梅宮アンナ
    パパイヤ鈴木
    太陽とシスコムーン

    [編集] スポンサー
    テレビ番組
    ニュースJAPAN(1日おきに提供)(フジテレビ)
    サンデージャポン(TBS、CBC、MBSのみ提供)(TBS)
    出没!アド街ック天国(テレビ東京)
    ラジオ番組
    WILLCOM BUZZ UP !(J-WAVE)
    JFN時報 平日20時、22時、深0時、深2時、翌4時(JFN)
    スポーツチーム
    R&D SPORT(モータースポーツ)
    過去スポンサー
    2001年のおとこ運(関西テレビ製作)
    フジテレビ系の火曜日夜10時のドラマで、スポンサー名義はfeelH"。劇中に使用していた機種も提供していた。

    [編集] その他
    ウィルコムでは、市外局番を省略して電話を掛ける事ができる。他にこれが可能な日本国内のPHS事業者は、アステルグループのうち独自型網のだけだった。
    ただし、単位料金区域制度がNTT東日本・NTT西日本の固定電話とは同一ではないため、発信時の現在地とは異なる単位料金区域への接続や、高額な料金を請求される場合などもあるため、公式には推奨されていない。
    2006年5月頃、名古屋市交通局が地下鉄車両内に掲示した広告に使用した画像に関し、ウィルコムから抗議文書が同局に出されて、それを受けて同局は謝罪をした[38]。

    [編集] 脚注
    [ヘルプ]^ 報道発表資料 PHSサービスの終了に関するお知らせ
    ^ WILLCOM|04.10.14 社名の変更について
    ^ コラム 「でぃーぽ」等に名残が見られる。
    ^ 携帯電話暫定接続 - 通信用語の基礎知識
    ^ (1) PHS、子供向けなら便利かも - 維持費の安い携帯電話・PHS を探す
    ^ WILLCOM|99.07.12 高機能通信端末"エッジ"の導入!!
    WILLCOM|00.09.22 『feelH"(フィール・エッジ)』のリリースについて
    ^ TCA、10月末日現在の携帯電話/PHS加入者数を発表
    ^ WILLCOM|97.04.01 32kbpsデータ通信、4月1日より全国一斉開始
    ^ WILLCOM|99.07.23 64kbpsデータ通信の提供について
    ^ WILLCOM|01.05.16 新データ通信サービス『AirH"(エアーエッジ)』の開始について
    ^ TCA、11月の携帯電話契約者数を発表
    ^ WILLCOM|03.02.27 AirH"PHONE 【エアーエッジフォン】 の導入について
    ^ 京セラ | ニュースリリース
    ^ WILLCOM|03.03.18 台湾地域での国際ローミングサービスの提供について
    ^ KDDI 会社情報: ニュースリリース > カーライル・グループ及び京セラによるDDIポケット買収でKDDIと合意
    ^ 通信速度256kbps、体感で1Mbps強 - 新「AIR-EDGE」サービス、2月18日から (MYCOMジャーナル)
    ^ WILLCOM|05.01.18 AIR-EDGE MEGA PLUSおよびAIR-EDGE(PRO)の開始等について
    ^ WILLCOM|05.03.15 WILLCOM新サービス「ウィルコム定額プラン」等の提供について
    ^ ITX導入済収容局マップ、2006年11月公式発表、インプレス報道
    ^ WILLCOM|「ウィルコムADSLサービス」の開始について
    ^ WILLCOM|Hondaが提供する「インターナビ・プレミアムクラブ」向けに「カーナビ専用定額サービス」を提供
    ^ WILLCOM|ジュピターテレコムとウィルコム、モバイル事業で提携
    ^ WILLCOM|「ウィルコム無線LANオプション」サービス開始について
    ^ WILLCOM|データ通信サービスの高速・快適化について〜PHS高度化通信規格「W-OAM」の導入〜
    ^ WILLCOM|ますます速く快適に
    ^ WILLCOM|「次世代PHS」導入に向けた2.5GHz帯での免許認定について
    ^ WILLCOM|05.02.09 サービスエリア拡大について
    ^ WILLCOM|2006年3月度サービスエリア拡大地域について
    ^ WILLCOM|ナノセルシステム
    ^ 【特報】ウィルコムが来年度にカバーエリアを大幅拡大へ:ITpro
    【WILLCOM FORUM 2005】 八剱社長、次世代技術や音声定額の動向を紹介
    高度化通信規格「W-OAM」対応のW-SIM発売について
    ウィルコムの新しい音声端末ラインアップの発売について~全機種が高度化通信規格「W-OAM」(ダブリュー・オー・エー・エム)に対応~
    ^ 標準コース料金表
    ^ http://www.willcom-inc.com/ja/corporate/press/2000/04/27/index.html
    ^ プレスリリース「”お気軽コース”の受付終了について」
    ^ 「ウィルコム定額プラン」の無料通話先がすべての「070」番号へ拡大および新オプションサービスの導入について
    ^ 「070以外もお得な通話パック」における無料通話分の自動くりこしサービスについて
    ^ 医療福祉機関向け専用料金
    ^ ウィルコム 有価証券報告書(平成17年度)(PDF)。
    ^ 名古屋市交通局広告への抗議について 名古屋市交通局からの回答について

    [編集] 関連項目
    PHS
    エアーエッジ
    音声通話定額制
    ウィルコム沖縄
    ロッテリア
    カーライル・グループ
    トヨタ自動車(PiPit専売端末「ぴぴっとフォン」を販売している)






    高度化PHS(こうどかピーエイチエス)とは、現行のPHS規格の改良型である。高速無線アクセスシステム的性能を持つ。

    目次 [非表示]
    1 経緯
    1.1 略歴
    2 技術
    3 PHS制御チャネル移行およびIMT-2000側のガードバンド
    4 出典・参考資料
    5 脚注
    6 関連項目



    [編集] 経緯
    高度化PHSは、2000年前後当初より、旧郵政省・総務省の情報通信審議会により提案され推進された、PHSの改良型の規格である。高度化PHSのための帯域も新たに割り当てられたが、実際に事業者レベルでの実装の実現を見るには、2006年2月23日のウィルコムによるW-OAMのサービス開始まで待つ必要があった。

    推進・事業化のいずれも、現状は日本国内に限られている。


    [編集] 略歴

    ウィルコムPHS高度化対応アンテナ基地局 2007年2001年6月25日
    総務省・技術的条件の告示(PHSの高度利用及び周波数有効利用の促進に向けて)。
    2002年7月25日発表資料
    メーカー三洋電機の実験機によるフィールドテスト。
    2005年2月
    ウィルコムによる、8PSKを採用した高度化PHSのアナウンス。
    2005年7月
    京セラ製高度化対応基地局の出荷、設置工事を開始[1]。
    2006年2月23日
    ウィルコムによるW-OAMサービス開始。
    2007年12月
    京セラ製光回線IP化高度化PHS基地局を、量産開始[2]。

    [編集] 技術
    PHSの基本的な技術的仕様については、PHSの項も参照。

    現状のPHS規格では、TDMA/TDDの1スロット32kbps(1通話スロットあたりのトラフィックチャネル(通話チャネル)のデータレート)となっている。

    2001年6月25日の総務省情報通信審議会の答申に基づく、ユーザーレートで最大1Mbps程度の高速データ伝送速度を可能にする技術的条件の告示(PHSの高度利用及び周波数有効利用の促進に向けて)における技術的条件では、変調方式を最大32QAM、トラフィックチャネルの周波数帯域幅を最大884kHz(現行の3倍幅)、更にロールオフ率やスロット構成の変更などが示された。

    高度化PHS用の新たな周波数帯域(1884.65 - 1893.35 MHz、現行PHS帯域の低い側に隣接)の免許が割り当てられ、実際にメーカー三洋電機の実験機によるフィールドテストも行われた(2002年7月25日発表資料)。この実験では適応変調方式(最大16QAM~最低π/4 DQPSK)が使われ、現行PHSから変調方式のみを高度化した「タイプ1」の高度化、更に加えてトラフィックチャネル3倍幅・ロールオフ率やスロット構成の変更をする「タイプ2」の高度化の、実証実験がなされた。

    しかしそれ以降、PHSが一時期、いわゆる「冬の時代」を迎え、高度化PHSのサービス実用化展開は停滞するに至った。 2005年2月、ウィルコムが最大256kbpsの「8xパケット方式」(現行PHS方式で最大8リンクを束ねる《8x/2RF》)をサービス開始したのに伴って、ようやく、変調方式としてD8PSKを採用し最大384kbps程度のスループットを実現する高度化PHS(前記「タイプ1」)の採用計画が、ウィルコムよりアナウンスされた。

    PHSの技術基準の改正について、2005年10月21日意見の聴取を行い、2005年11月9日意見を決定され、2005年12月1日から施行された。公衆PHSサービスに64QAM・256QAMの高能率変調方式を追加され、1チャンネル当たりの通信容量が、それぞれ96kbps・128kbpsとなり、4タイムスロット2周波で多重する場合には1Mbps以上の伝送速度を実現することが可能となった。制御チャンネルについて、簡易な変調方式π/2 DBPSKを追加するとともに空中線利得を現在の10dBiから15dBiに引上げ、到達範囲が拡大された。

    そして、2006年2月23日に至りようやく、高度化PHS(W-OAM)としてのサービス開始を見た。なお、最大スループット(理論値)はD8PSK/8x通信時において408kbpsとなり、第三世代携帯電話・W-CDMA方式の標準的な最大スループット384kbpsを理論値において上回った。

    ウィルコムは将来的には、16~64QAMで最大16スロットを束ね《16x/4RF》、最大1.5Mbpsの計画があるとしている。

    なお、(2002年三洋電機フィールド実験における)「タイプ2」の高度化について事業化のアナウンスをしているPHS事業者はない。

    高度化PHSにおいては、ビットレートを向上させる上記QAMやD8PSKの他にカバーエリアや屋内浸透度を向上させるπ/2 DBPSK(通常のπ/4 DQPSKの約1 / 2のレート)もあり、通信の状態に応じて変調方式を変化させる適応変調方式を採る。

    一部マスメディアで京セラが主導するi-BURSTが高度化PHSとして報道されているが、i-BURST自体はTDD-TDMA方式を採用している事以外には、PHS・高度化PHSとの共通点は少なく、またその規格にも適合していない。


    [編集] PHS制御チャネル移行およびIMT-2000側のガードバンド
    前述の2001年6月25日の総務省情報通信審議会の答申においては同時に、PHS帯とIMT-2000帯域(日本における第三世代携帯電話用の帯域、2.0GHz帯)との干渉問題の解決のためPHSの公衆用共通制御キャリア(BCCH、単に制御チャネルとも呼ばれる)を低い周波数の方にずらす対策を取る事も示された。詳細はPHS#制御チャネル移行およびIMT-2000側のガードバンドを参照。


    [編集] 出典・参考資料
    PHS高度化対応アンテナ拡大画像 第5回 ケータイ国際フォーラムに出品されたPHS高度化対応アンテナ画像

    [編集] 脚注
    ^ 2006年3月期 第1四半期 事業説明会(2005年8月4日実施)<スライド43:国内PHS市場への取り組み>(pdf)
    ^ 高度化PHS基地局(IP対応)の量産開始および次世代PHS基地局開発について 発表日:2007年11月09日
    [ヘルプ]
    [編集] 関連項目
    W-OAM
    適応変調
    PHS
    移動体通信 : 規格の比較






    株式会社ウィルコム沖縄(かぶしきがいしゃ - おきなわ)は、株式会社ウィルコムの子会社で、沖縄県においてPHS事業を行う電気通信事業者である。

    目次 [非表示]
    1 概説
    2 料金プラン・割引サービス
    2.1 かつてあった料金サービス
    3 事業所
    4 人事
    5 沿革
    6 関連項目
    7 外部リンク



    [編集] 概説
    2004年12月3日設立。それまで沖縄県において、アステルブランドのPHS事業を行っていた株式会社アステル沖縄の営業を譲り受ける事を目的として設立された経緯から、アステル沖縄の親会社の沖縄電力株式会社も会社設立時点で20%出資していた。2005年3月31日付けで琉球放送株式会社が6%を出資、沖縄電力は14%に引き下げた。

    一応の「独立会社」ではあるものの、主な業務はウィルコム本体(東京)のサービスの再販業務である。料金収受や企画、サポートは本体が行う。この点が「沖縄セルラー電話」とは異なる。

    会社設立以降、加入者数の伸びは順調に推移しており、携帯電話を含む月別純増数の割合は、沖縄セルラー電話に次ぐ規模となっている。

    2005年4月~12月現在における各社の加入純増数。 会社名 純減加入数 占有率
    沖縄セルラー電話 9900 44.8%
    ウィルコム沖縄 6000 26.9%
    NTTドコモ九州※ 5500 24.6%
    ソフトバンクモバイル(旧ボーダフォン) 700 3.1%
    総計 22100

    ※NTTドコモ九州は、携帯電話とPHSの合算での純減加入数。


    [編集] 料金プラン・割引サービス
    基本的にウィルコムと同じであるが、アステル沖縄の料金プランや、独自提供されていた高齢者や身体障害者など向けの基本料割引サービス「ハートフルコース」等は、一部を除きウィルコム沖縄においても引き続き提供されていた。

    しかし、2006年8月末をもって「定額プラン」の「ハートフルサポート」全国展開により「ハートフルコース」「家族割引」の新規受付は終了した。


    [編集] かつてあった料金サービス
    前述のように、ウィルコム沖縄独自の料金プラン・割引サービスが存在した。 このうち「ハートフルコース」「家族割引」については、高齢者をターゲットにした割安な料金体系にしていることもあり、サイト閲覧機能などが省かれたシンプルな機種に制限されるほか、標準コース利用者が選択できるメール放題などのオプション契約ができないなどといった制限がされていた。

    「ハートフルコース」「家族割引」が適用できる機種は日本無線製AH-J3003S・AH-J3002Vと三洋電機製RZ-J90であったがいずれも生産は終了している。現在は既存契約者の機種変更需要のためW-OAM対応機種のWX220Jも選択できるようになった。

    ハートフルコース
    満60歳以上の者または身体障害者、社会福祉事業者、公的医療機関または医療法人(職員を含む)であれば基本料金が月額892円(以下)になる。
    個人での利用の場合は1名義につき1回線のみ。
    家族割引
    個人で「標準コース」や「ハートフルコース」を契約している場合、2回線目以降の月額料金が一律1,050円に、同一の「家族割引サービス」加入者同士の通話料が50%引きになる。
    「標準コース」または「ハートフルコース」のみが対象。

    [編集] 事業所
    ウィルコムプラザ那覇 おきでん(沖縄電力)那覇ビル内 ゆいレール壷川駅下車
    ウィルコムプラザ宜野湾

    [編集] 人事
    前身会社から引き継いで名誉顧問に小禄邦男(琉球放送代表取締役会長・沖縄セルラー電話取締役)、仲井眞弘多(沖縄電力代表取締役会長・元アステル沖縄代表取締役会長(非常勤)・沖縄セルラー電話監査役)、取締役会長にウィルコム本社会長の木下龍一が兼任したほか、代表取締役社長には仲里朝勝(トラステッドテクノロジー(株)技術顧問)がNTT勤務時代にPHS事業立ち上げに参画した経験などから抜擢された。2005年2月現在、社員人数は元アステル沖縄の従業員18人と、親会社ウィルコムからの出向社員3人合わせて21人となっている


    [編集] 沿革
    2004年12月3日 ウィルコム沖縄設立。
    当初はアステル沖縄と旧DDIポケットが共同で県内での事業を展開予定だったが、「外部環境の変化」(同年11月30日に全国ローミングが停止されたことも一因と考えられる)を理由に、アステル沖縄が解散を決定。沖縄電力・DDIポケット・アステルの三社の協議によってアステル親会社の沖縄電力・旧DDIポケット共同出資の現ウィルコム沖縄を設立し、事業を譲渡する事を決定した。
    2005年1月25日 アステル沖縄から営業譲受。正式に事業開始。
    旧アステル沖縄の基地局及びユーザ端末はウィルコム規格に交換され、顧客の電話番号はそのまま移行した。
    2005年1月31日 (旧)株式会社アステル沖縄解散。
    2005年3月15日 親会社ウィルコムと共同で、国内携帯電話・PHS事業者で初の「音声通話定額制」の料金プラン、「ウィルコム定額プラン」の5月開始を発表した。同時に、定額プラン向けのパケット通信定額オプションサービス「リアルインターネットプラス」の7月開始を発表。
    2006年7月19日 旧「ハートフル」プランの新規受付を終了


    [編集] 関連項目
    移動体通信
    沖縄県
    沖縄セルラー電話 - ウィルコム沖縄と同様にグループ唯一の地域会社として事業を展開
    ウィルコム - 親会社
    アステル沖縄 - 事業譲渡会社。2005年1月31日に解散。
    沖縄電力

    [編集] 外部リンク
    株式会社ウィルコム沖縄
    [隠す]表・話・編・歴日本の携帯電話・PHS事業者
    携帯電話 NTTドコモ(エヌ・ティ・ティ・ドコモ各社) - au(KDDI、沖縄セルラー電話) - ソフトバンクモバイル - イー・モバイル
    PHS ウィルコム(ウィルコム沖縄) - ケイ・オプティコム
    MVNO NTTコミュニケーションズ - KWINS - J:COM MOBILE - ディズニー・モバイル - 日本通信 - bitWarp - mobile+
    ポケットベル YOZAN(沖縄テレメッセージ)







    アステル (ASTEL:1995年10月‐2006年12月) は、かつて存在したPHS事業者アステルグループの総称、もしくはアステルグループが提供していたPHSのブランド名。


    AT-15 PHS初のFMラジオ搭載端末 (1997年)目次 [非表示]
    1 概略および経緯
    1.1 サービス
    1.1.1 データ通信定額サービス
    1.1.2 通話サービス
    1.1.3 ポケベル一体型サービス
    1.2 通信端末の特徴
    1.3 サービス終了へ
    2 存続の定額制データ通信サービス
    3 歴史
    4 アステル事業を運営していた事業者一覧と各社の業務区域
    5 通信端末
    5.1 主な参画メーカー
    5.2 音声端末
    5.2.1 アステル電話機 (32kbps通信非対応)
    5.2.2 アステル 32kbps シリーズ
    5.2.3 アステル exe シリーズ
    5.2.4 アステル ドットi シリーズ
    5.2.5 その他の音声端末
    5.3 データ通信端末
    6 過去の地域別アステルエピソード・特徴
    7 出典・関連リンク



    [編集] 概略および経緯
    ASTELは、"Advanced Style of Telecommunications"の略として付けられた。「明日の電話」という意味も込められているとされる。


    [編集] サービス
    1995年10月に、NTTパーソナル(後にNTTドコモ(PHS)となり、こちらも2008年1月7日でサービス打ち切り)やDDIポケット(現ウィルコム)に次いでサービスを開始した。電力会社が設立に深く関与。その他、非NTT系・非DDI系の通信会社や(日本テレコム・KDD・日本高速通信)、三菱商事や三井物産、住友商事といった大手商社、またダイエーやローソン、リクルートなどの当時のダイエーグループも関与していた。事業地域は電力事業者の管轄区域と一致。

    アステル各社は設立当時から各地域での独自色が濃く、通信回線を同系列である電力系通信事業者の回線を利用した独自網で展開する各社と(北海道・東北・北陸・中部・四国)、NTT回線に依存する各社(東京・関西・中国・九州・沖縄)でグループが二分されていた(前者を「接続型アステル」または「独自網アステル」、後者を「活用型アステル」または「依存網アステル」と呼ぶ)。そのため、当初独自網アステルからNTT依存網アステルや他の独自網アステルへのローミングが出来ないなど、他のPHS事業者では起こりえない問題が発生していた。(1998年4月に至って「全国ローミングサービス」により各地方会社の端末および網の間で全国での発着信が可能となるも、ローミング時の料金体系の相違は解決されず)
    また当時のエリアマップを見ると人家の少ない山間部でサービスを行っている地点があった。これは電力会社の施設(送電施設・発電ダム等)に付帯して設置されたアンテナによるものであり、電力系通信事業者を母体としていたアステルの特徴であった。


    [編集] データ通信定額サービス
    2000年初夏ごろから上記の独自網アステル各社の一部では、その独自網を活用して、各社各様に、定額制のPHSデータ通信サービスを開始した(北海道「定額ダイヤルアップ接続サービス」、北陸・四国「ねっとホーダイ」[1]、東北「おトーク・どっと・ネット」、関西「eo64エア(注」、中国「MEGA EGG 64(注」)。最も初期の開始サービスは、モバイルデータ通信定額制としては現在でもサービスが続いているDDIポケット(現ウィルコム)のAirH"(現AIR-EDGE)よりも、一年近く先行していた。32kbpsで開始したサービスが多く、また一部には混雑時に時間帯制限を設けているものもあった(これは後に24時間制限無しのサービスも提供された。)

    また、アステルグループの例に漏れず、各社各様に開始したため、サービスエリアが各地方会社のエリア内に限定され、地方を越えて利用できなかった。全国サービスエリア展開は叶わず、また提供エリアが主要都市部のみの提供となっているものも多く、2001年8月にAirH"のつなぎ放題サービスがサービスインしてからは、全国網を持つDDIポケットに押されて徐々にその存在感を失っていった。さらに、PHS事業自体を終了する事業者が相次ぎ、eo64エアのサービスを除いて、いずれもサービス終了した。

    ※eo64エアとMEGA EGG 64は、電力系通信事業者へ事業統合したことにより、アステル時の無線帯域免許と基地局、および電力系通信事業者の光ファイバー設備を活用して誕生した独自ブランドの通信サービスであり、アステルブランドのサービスではない。


    [編集] 通話サービス
    アステル関西では着信のみ可能な「まっtel」という契約形態が存在した。これは基本料金が一切かからない代わりに着信のみ可能というものであった。のちにアステル東京も、やはり着信のみ可能な契約を同様のサービス名称で提供したが、こちらは通常契約のオプション扱いで、かつ月額料金が必要となっていた。TOHKnetでも、通常契約にひも付けする形で無料で契約できたが、対応端末が、AT-15(X)のみに限られていた。

    また、東京など一部のアステルでは「ぷりピッチ」などの名称でプリペイドPHSサービスを行っていた。

    しかし、いずれもあまりアステルPHSの普及に寄与することなく、サービス終了となった。


    [編集] ポケベル一体型サービス
    テレメッセージ各社との間でポケベルとPHSの一体型の端末でサービスを行う


    [編集] 通信端末の特徴

    パワーアンテナ PX-11(W)ミヨシ製

    アステル東京の基地局跡(2006年 7月10日撮影、停波後。)

    アステル基地局跡 埼玉県南部 2007/1/5
    通信事業者でいち早く着信メロディサービスを行い、着メロの商標を登録した。

    1998年には、独自方式(デュプレックス型=センター合成方式)での64kbpsデータ通信サービスを開始した。これは2台の端末を使うもので、初期にはデスクトップ機用のアダプタのみ提供され、接続カードと端末がそれぞれ2つ必要という状態であった。後に、音声端末を接続可能なデータ通信カード「AN-X1」(単体では 32kbps、音声端末併用で 64kbps)が発売されたが2台の端末を使うという点は変わらず、PIAFS2.0/2.1 規格の端末は最後まで発売されていない。

    2000年(以降)にはPHS他社にさきがけて、端末単体でcHTML・POP3・SMTPの利用ができる「ドットi」サービスを開始する。が、しかし一部地域ではついに同サービスが提供されないまま、アステルPHSサービス自体の終了をみた所もある。また、すでにカラー画面が主流の中で、ドットi 対応端末はモノクロ液晶のAJ-51の1機種のみであったことなどから、利用者数の減少傾向に歯止めはかけられなかった。着メロサービスは2004年11月30日、ドットiサービス(一部除く)は2005年3月31日限りで終了している(いずれもアステル東京。他社は2004年11月30日に終了)。


    [編集] サービス終了へ
    開始時は、各地方会社はPHS事業のみを行う独立した企業であったが、後に経営難などによりその地域の電力系通信会社に統合・合併されるなどしている。アステル東京は、東京電力系列の東京通信ネットワーク(パワードコムを経てKDDIに合併)に統合後、電力系以外の通信事業者(鷹山→YOZAN)に事業譲渡された。

    それから間もない2002年11月30日に九州通信ネットワークがアステル九州の新規受付を停止し、2003年11月19日にアステル九州の事業が終了した。PHSの事業者としては日本国内初のサービス廃止となった。九州地方の撤退を皮切りに、他のアステルグループも一気に事業終了への流れが加速することとなった(詳細は後述)。

    2004年12月1日をもって全国ローミングサービスは停止し、グループとしての体をなさなくなったことから、アステルグループはこの時点で事実上崩壊した。

    また2005年7月28日をもって、アステルグループの音声PHSの新規受付は全て終了している。

    唯一アステルPHS音声サービスを運営していたアステル東北も2006年12月20日に事業を終了[2]、約11年の間日本国内に存在したアステルグループ音声PHSの事業は、1995年のアステルブランド誕生から2006年の音声サービス終了で、完全に幕を閉じた。


    [編集] 存続の定額制データ通信サービス
    定額制データ通信事業の運営に関しては、次の事業者は、アステル関西として受けたPHS事業者としての許認可、および割り当てられたPHS無線局(基地局)の免許を、承継して使用している。ただし、アステルブランドは一切使用していない。

    旧アステル関西(ケイ・オプティコム) : 定額制データ通信サービス(eo64エア)

    [編集] 歴史
    この節は執筆中です。加筆、訂正して下さる協力者を求めています。

    [編集] アステル事業を運営していた事業者一覧と各社の業務区域
    すべて各電力会社と同じ管轄で事業を行っていた。

    アステル北海道
    北海道
    アステル東北
    青森県、岩手県、宮城県、秋田県、山形県、福島県、新潟県
    アステル東京
    茨城県、栃木県、群馬県、埼玉県、千葉県、東京都、神奈川県、山梨県、静岡県(富士川以東)
    アステル中部
    長野県、岐阜県、静岡県(富士川以西)、愛知県、三重県
    アステル北陸
    富山県、石川県、福井県
    アステル関西
    滋賀県、京都府、大阪府、兵庫県、奈良県、和歌山県
    アステル中国
    鳥取県、島根県、岡山県、広島県、山口県
    アステル四国
    徳島県、香川県、愛媛県、高知県
    アステル九州
    福岡県、佐賀県、長崎県、熊本県、大分県、宮崎県、鹿児島県
    アステル沖縄
    沖縄県
    また、2006年12月現在のアステル各社の動向は次のとおりである。

    アステルグループ一覧 事業名称 公式サイト 末期の運営会社 新規受付終了日 サービス終了日 備考
    アステル北海道 終了 北海道総合通信網 2003年8月30日 2004年3月25日
    アステル東北 終了[3] 東北インテリジェント通信 2005年7月28日 2006年12月20日
    アステル東京 終了[4] YOZAN 2005年4月20日 2005年11月30日
    アステル中部 終了[5] 中部テレコミュニケーション 2004年5月12日 2005年5月27日
    アステル北陸 終了 北陸通信ネットワーク 2003年11月30日 2004年5月26日
    アステル関西 終了[6] ケイ・オプティコム 2004年4月6日 2004年9月30日 64kbps定額制データ通信サービス・eo64エアは継続。
    アステル中国 終了 エネルギア・コミュニケーションズ 2004年5月19日 2004年12月9日 64kbps定額制データ通信サービス・MEGA EGG 64は2007年9月30日サービス終了。[7]
    アステル四国 終了[8] STNet 2004年7月28日 2005年5月26日
    アステル九州 終了[9] 九州通信ネットワーク 2002年11月30日 2003年11月19日
    アステル沖縄 終了 アステル沖縄 2004年11月15日
    (アステル沖縄として) 2005年1月25日
    ウィルコム沖縄へ事業譲渡


    [編集] 通信端末

    [編集] 主な参画メーカー

    アステルPHS端末例 A271,AJ-15,AT-33,AT-15,AP-33日本無線 略称「J」
    東芝 略称「T」
    ミヨシ電子 略称「X」
    松下通信工業 略称「P」
    デンソー 略称「D」
    日本電気(NEC) 略称「N」
    日本アイビーエム 略称「I」
    シャープ 略称「S」
    三菱電機 略称「M」
    ユニデン 略称「U」

    [編集] 音声端末

    AP-12 (1996年)

    AJ-15 (1997年)



    AM-15 (1997年)

    AD-31 (1998年)



    AT-33 (1998年)

    AP-33 (1999年)



    [編集] アステル電話機 (32kbps通信非対応)

    [編集] アステル 32kbps シリーズ

    [編集] アステル exe シリーズ
    AT-31
    「MOZIO」対応。
    AD-31
    「MOZIO」対応。
    AJ-32
    「MOZIO」「Aメールプラス」「スーパースムーズEX」対応。高速ハンドオーバーを行うため、無線機を2台搭載していた。
    AP-32
    「MOZIO」「Aメールプラス」「スーパースムーズ」対応。
    AJ-33
    AJ-32の改良型。
    AT-33
    「MOZIO」「Aメールプラス」「スーパースムーズEX」対応。
    AP-33
    「MOZIO」「Aメールプラス」「スーパースムーズ」対応。
    AJ-35
    フリップ型。「MOZIO」「Aメールプラス」「スーパースムーズEX」対応。

    [編集] アステル ドットi シリーズ
    AJ-51
    「ドットi」サービス対応。詳細はAJ-51を参照のこと。

    [編集] その他の音声端末
    AX-W1
    ミヨシ電子製。大きいボタン・簡単操作が特徴のシンプルなPHS端末。

    [編集] データ通信端末
    AN-X1
    PCカードType IIサイズ。データ通信端末であると共に、音声端末と接続しデータ通信カードとしても使用可能。音声端末接続時には、センター合成方式での64kbpsデータ通信サービスが利用できる。
    MA-N2
    CFカードType IIサイズ。PIAFS2.1(64kbps)に対応しているが、ネットワークが対応していない地域ではPIAFS1.0(32kbps)での利用にとどまる。eo64エアやMEGA EGG 64などのPHSデータ通信サービス専用端末として利用されているほか、アステル東京でもデータ通信用として販売された。
    MA-N3
    CFカードType IIサイズ。MA-N2の機能に加え、無線LANに対応した。eo64エア専用端末として、ケイ・オプティコムでのみ販売。

    [編集] 過去の地域別アステルエピソード・特徴
    アステル九州
    (アステル九州→九州通信ネットワーク)
    日本で初めて事業停止したPHS事業者。
    アステル北海道
    (アステル北海道→北海道総合通信網)
    32kbpsの定額制PHSデータ通信サービス「定額ダイヤルアップ接続サービス」を提供していた。ウィルコムのエアーエッジよりも早く、2000年3月1日に開始した。[2]
    アステル北陸
    (アステル北陸→北陸通信ネットワーク)
    独自網だったアステル北陸サービスのバックボーンとなる同社のISDNそのものも同時に廃止され、同社の電話番号は、050番号帯によるIP電話番号ないしはNTT西日本の番号に切り替わった。32kbpsの定額制PHSデータ通信サービス「ねっとホーダイ」(2000年5月1日開始)を提供していた。[3]
    アステル関西
    (アステル関西→ケイ・オプティコム)
    アステル関西の新規受付終了以降、新規受付終了は各社とも発表日に即日実施されるようになった。
    アステル中国
    (アステル中国→中国情報システムサービス→エネルギア・コミュニケーションズ)
    アステル沖縄
    (アステル沖縄→ウィルコム沖縄に事業譲渡)
    2005年1月25日に、ウィルコム80%出資の新会社(ウィルコム沖縄)に事業承継し、アステル沖縄は解散した。
    アステル四国
    (アステル四国→四国情報通信ネットワーク→エスティネット→STNet)
    定額制PHSデータ通信サービス「ねっとホーダイ」(22~翌1時に接続制限時間帯あり、2000年3月15日開始)[4]、時間帯無制限の「ねっとホーダイ24」(2002年3月1日開始)を提供していた。
    アステル中部
    (アステル中部→中部テレコミュニケーション)
    エリア内での夜7時から翌朝までのアステル中部同士の通話が1分5円になる「5円コール」を実施。
    アステル東京
    (アステル東京→東京電話アステル(TTNet)→アステル東京(YOZAN))
    2005年4月20日テレメトリングプランを除きPHS新規受付終了。2005年11月30日PHS音声サービスの終了。それ以降もボイススポットフォン(VSフォン)・テレメトリングサービス・児童見守りサービスのみ存続したが、テレメトリングサービスは存続と引き換えに基本料金が約4倍と大幅値上げされた。
    VSフォンは2006年5月31日、他のサービスのうちPHS網を用いたものは同年6月30日をもってサービス停止、同日をもって同社のPHS事業は完全停波した。[5]
    PHS基地局については、音声PHSの撤退に伴い、存続サービスを除き利用のないものを順次撤去していった。またPHS完全停波後は、撤去され、その設置場所に新サービスのための無線LANなどの局を設置するとしている。
    アステル東北
    (アステル東北→東北インテリジェント通信)
    東北エリア内でのアステル同士の通話には、「どこでも市内コール」が適用され、3分30円(正確には90秒10円+アクセスチャージ10円でこの料金)と、公衆電話から市内通話できるレベルの料金が停波まであった。
    アステル音声PHSサービスの中で最後まで存続していた。2006年12月20日にサービス終了。






    株式会社ケイ・オプティコム(K-opticom Corporation)は関西電力系列の電気通信事業者(電力系通信事業者)である。

    目次 [非表示]
    1 概要
    2 沿革
    3 ケーブルテレビ事業
    4 PHS事業
    4.1 アステル関西
    4.2 eo64エア
    5 その他
    6 CM出演者
    7 提供番組
    8 外部リンク



    [編集] 概要
    「光をもっと、あなたのそばに。」をコーポレートスローガンに、関西電力のサービスエリア地域を対象に、送電線とともに敷設した光ケーブルを用いた、FTTHのeo光・企業向けIP-VPN・IP電話・ケーブルテレビ(eo光テレビ)・PHSデータ通信などの事業をおこなっている。

    全国でも電力系の光ファイバーインターネット網としては提供エリアの広さは群を抜いている。また利用料金も、「eoネット【ホームタイプ】(旧名称:ホームファイバー)」の場合、光IP電話とのセットで通常5300円、2年間契約の条件で更に100円割引と、業界最安値である。それらも手伝って、NTT西日本のBフレッツ / フレッツ・光プレミアムと激しい競争を展開している。このため、光ファイバーの加入者回線において東西NTTのシェアが低い地域が関西に特に集中している。具体的な数値は、2005年度末時点のNTT東西のシェアが全国平均78.6%に対して、近畿2府4県においては、滋賀県40.3%、京都府57.5%、大阪府66.7%、兵庫県53.3%、奈良県48.5%、和歌山県51.1%である[1]。

    個人顧客向けサービス全体の愛称はeo(イオ)である。


    [編集] 沿革
    1988年 - 関西電力の完全出資子会社・関西通信設備サービスとして設立し、主に企業向け通信事業を中心に展開した。

    2000年

    6月 - 現社名に変更。
    11月1日 - 関西ケーブルサービス合併、アステル関西のPHS事業を統合。
    2001年

    6月1日 - 最大64kbpsの定額制無線インターネット接続サービス・eo64エア開始。無線部分はPHS、有線部分は光ファイバーによる。
    6月23日 - 最大10Mbpsの集合住宅向け光ケーブルインターネット接続サービス開始。
    10月19日 - 最大3Mbpsの無線インターネット接続「eoメガエア」のサービス開始。
    2002年

    4月1日 - 最大100MbpsのFTTHインターネット接続サービス開始。 企業向けのIP電話サービス開始。
    6月17日 - 個人向けインターネット電話サービス開始。
    10月1日 - 最大100Mbpsの企業向け光ケーブルインターネット接続サービス開始。
    10月15日 - 個人向けインターネットテレビ電話サービス開始。
    2003年

    4月22日 - 一般電話から着信可能な050識別番号の割り当てられたIP電話のサービス開始。
    12月1日 - 大阪市の第三セクターとして設立され関西電力、大阪ガス、阪神高速道路公団、三菱商事、三井物産、住友商事などの合弁事業であった大阪メディアポート株式会社を合併。
    2004年

    9月1日 - NTT固定電話の電話番号がそのまま移行(番号ポータビリティ)でき、110番119番の緊急通報可能なIP電話「eo光電話」のサービス開始。
    9月30日 - PHS音声通信のサービス停止。
    2005年

    7月1日 - 最大1GbpsのFTTHインターネット接続サービス開始。
    2006年

    12月18日 - eoメガエアの新規申込の受付停止。
    2007年

    11月30日 - eoメガエアのサービス停止。

    [編集] ケーブルテレビ事業
    また、併設した光ケーブルを使ったケーブルテレビ事業「eo光テレビ」を提供している(または地域により提供する予定)。地上波は地上アナログテレビジョン放送・地上デジタルテレビジョン放送共に各府県の放送対象地域内の放送局のみを再送信しているので、地上派で放送対象地域外の放送局を直接受信によって視聴していた場合、完全に乗り換えると視聴できなくなる(区域外再送信問題)。ただし大阪府では、サンテレビジョンの再送信が、大阪府の一部では京都放送の再送信が行われている。

    なお、サービスを提供する地域の一覧はeo光テレビ#区域、配信する番組は、ケイ・キャットとの提携地域については同項のチャンネル、近鉄ケーブルネットワークとの提携地域については同局の#主な放送チャンネルのそれぞれの項を参照のこと。


    [編集] PHS事業

    [編集] アステル関西
    アステル関西は、2000年11月1日に株式会社アステル関西より譲受したPHSサービスのブランド名称である。すでにサービスは終了している。

    詳細は、アステル関西を参照。


    [編集] eo64エア
    PHSを利用した、定額制データ通信サービス。こちらは現在もサービス継続中である。 詳細は、eo64エアを参照。


    [編集] その他
    市外局番06地域では新規加入時に7200~7900番台の市内局番が割り当てられる。
    2006年2月から、インターネット上での帯ドラマとして「キミのミカタ」と題した作品をネット配信された。ネット上で行われるオリジナルドラマの製作は日本では史上初の試みで、小阪由佳、香西りえなど、グラビアアイドルらが出演している。
    配信形式 WMTストリーミングによる2Mbpsと500Kbpsの2つの回線での上映。
    配信予定 2006年2月より原則として毎週月曜から金曜日1話15分ずつ。
    視聴の対象者 eo利用者だけでなく一般にも広く視聴できるようにした。
    2007年にDVDソフトとして発売された。
    その他の詳細は外部リンク先を参照されたい。
    ドメインが地域別などで分けられていないため一人のユーザーが連続的に荒らすと他のeo契約者の全員を規制するサイトでは、規制に巻き込まれる。
    2008年3月より一部の家電量販店でVDSLマンションタイプの店頭申し込みが試験実施されている。
    2008年4月現在、ミドリ電化伊丹店・泉北店のみ継続中 但し、すべてのマンションタイプが申し込みできるわけではないので注意が必要
    eo Music Tribe

    [編集] CM出演者
    現在
    唐沢寿明
    過去
    遠藤久美子
    中村玉緒
    氷川きよし
    キダ・タロー
    なるみ
    大木こだま 他
    アステル関西時代
    ナインティナイン(岡村隆史・矢部浩之)

    [編集] 提供番組
    毎日放送
    ちちんぷいぷい
    よしもと新喜劇
    朝日放送
    おはよう朝日です
    関西テレビ
    めざましテレビ
    たかじん胸いっぱい
    読売テレビ
    なるトモ!






    携帯電話(けいたいでんわ)は、携帯用の小型無線電話機。またこの電話機を利用して行われる移動体通信サービスの総称。 一般に、この電話機は携帯あるいはケータイとの略称で呼ばれることが多い。

    通信手段として有線通信の通信線路(電話線等)を用いずに、基地局との間で電波による無線通信を利用する。マルチチャネルアクセス無線技術の一種でもある。

    目次 [非表示]
    1 定義
    2 歴史
    3 携帯電話端末
    3.1 構成部位
    3.2 電源
    3.3 演算・記憶装置
    3.4 機能
    3.5 デザイン
    3.6 ソフトウェア
    3.6.1 OS
    3.7 端末製造メーカー
    4 サービス
    4.1 通話
    4.2 通信
    4.3 通信規格
    4.4 料金形態
    5 ビジネスモデル
    6 文化
    6.1 マナー
    6.2 文化作品
    7 脚注
    8 関連項目
    9 外部リンク



    [編集] 定義
    携帯電話は、移動しながらの通話が可能な無線式電話機である。なお、子機や子供向け玩具などのISMバンドの電波帯を用いた無線式電話機は、携帯電話の定義には含まれない。

    世界的に見れば、狭義の「携帯電話」の範疇に入れられているものとしては、iDENなどの第二世代携帯電話以降の規格を使ってるデジタルMCA無線などの移動体通信携帯端末や、携帯端末に無線免許を要しないUnlicensed Personal Communications Services(UPCS)やPHSやDECTなどの小電力無線携帯端末などがある。


    [編集] 歴史

    左上モトローラ携帯電話端末1機種、他はノキアの歴代携帯電話端末第二次世界大戦中にアメリカ軍が使用したモトローラ製の「Walkie Talkie」が、前身といわれる。

    携帯電話の構想は、電話機が考案されて間もない頃からあった。電波を使用して無線で通信でき、かつ人間同士が音声にて会話することが夢として描かれていた。モールス符号を用いる無線電信機は携帯電話の元になる技術であったが、実用化されても爆発的に普及するようになるものだとはこの時点では考えられていなかった。

    また、携帯できる電話の開発する具体的な研究は古くから行われてきたが、電波のノイズの問題やバッテリーの問題、また通信速度などの多くの問題により電話機が非常に大型になってしまうため、実現が困難であった。

    1960年代になると、両手で持ちながら会話できるほど程度の大きさまで小さくすることが可能となった。しかし、まだ重く、短時間の通話でも疲れてしまうものであった。1970年代になると頑張れば片手で持てる程度の大きさまで縮小することができた。これは1970年に大阪府で開催された日本万国博覧会にワイアレスホンとして出展された。1980年代になると事業として成立するようになり、一部の先進国で車載電話機(自動車電話)として携帯電話機の販売、及びサービスが開始された。この頃は固定電話機と比較すると導入価格、通信費用は共に数十倍であり、また通信エリアも都市部に限られていたため、よほどの理由が無ければ導入できなかった。1978年、“AT&T”と「モトローラ」に実用化実験許可がおりる。1979年、日本において世界で初めて実用化される。1981年、バーレーンとスカンジナビアで実用化。遅れをとったアメリカもレーガン大統領へのモトローラからの直訴により1981年、実用化がなされた。

    1990年代になると普及が進み、本体に液晶ディスプレイが搭載され始めた。1990年代半ばには通信方式がアナログからデジタルへと移行し、着信音に好みの音楽が設定できる着信メロディや、ポケットベルと連帯した電子メールが使用できるようになった。1990年代後半にはインターネット網への接続が可能となり、通信速度が向上し、画像やJavaを使用したオンラインゲームなどの利用が可能となった。

    2000年代に入ると第三世代携帯電話が登場し、テレビ電話が可能となったほか、パソコンと接続して高速なデータ通信が行えるようになった。また発展途上国でも爆発的に普及し始め、英調査会社、“Informa Telecoms & Media”の2007年11月29日(英国時間)の発表によれば、世界全体での普及率が5割に達したとされる[1]。


    [編集] 携帯電話端末
    端末本体は、一般社会や日常生活では単に「携帯(けいたい)」と呼ばれることが多く、また通称として「ケータイ」「ケイタイ」と表記されることも多い。「NTTドコモ」や「電電ファミリー」の制作した技術文書では移動機(いどうき)と書かれることが多い。このため、「携帯」の語は携帯電話の端末を総称するような言葉のように使われており、きわめて定着している。


    [編集] 構成部位
    携帯電話の端末には、アンテナ、スピーカー、マイクと、これらを制御する電子回路と、入力のためのボタン(ボタンは暗い場所でも見やすいよう大体光るようになっており、色は緑、オレンジ、赤、白、青などがある。また、輝度を変えることができるものもある)と、電源から成っているが、機能の増加からパーツは増える傾向にある。最近の端末ではディスプレイを搭載しており、液晶や無機EL、有機EL、発光ダイオードなどさまざまな素材が利用されている。初期型の製品にはアンテナがほとんど露出していたが、2003年頃からは内蔵型の傾向が多くなり、現在のアンテナはほとんどが内蔵型である。ただし、ワンセグ搭載機の場合、通話・通信用のアンテナとは別にワンセグ用のアンテナが露出していることが多い。


    [編集] 電源
    また電源も初期には一次電池が使われていたが、二次電池の発達により1990年代にはニカド電池およびニッケル・水素蓄電池が、2000年代はリチウムイオン電池が主流と成っている。携帯電話端末本体が充電器の役割も兼ねており、二次電池の充電回路を搭載している。そのため外部電源を接続することで本体から電池を取り出さなくとも充電が可能である。機種によっては専用の充電用簡易スタンドが付属する場合があり、その場合は外部電源との接続が容易である。

    外部電源としてはACアダプタによる直流送電が用いられる。家庭用電源から電源を取得し、リチウムイオン電池の定格電圧である3.7Vよりも高い、5V程度に落として供給される。


    [編集] 演算・記憶装置
    端末のデジタル化によりCPUや主記憶装置を利用してコンピュータ化が進み、電話帳機能や発着信履歴の保存の機能により内部にはフラッシュメモリによる不揮発記憶装置による補助記憶領域も備え付けられるようになった。このことで着信音にバリエーションを持たせることが可能となり、さらに携帯電話で画像や音楽といったマルチメディアデータを扱うようになると、補助記憶装置の必要性は更に増し、内蔵の補助記憶装置のみでは容量不足となった。そのため2000年代に入ると外部にメモリーカードのスロットを設け、外部メモリへの記録も可能とした。初期ではSDカードやメモリースティックが用いられていたが、端末に占める容積が大きかったためminiSDカードやmicroSDカード、メモリースティックDuoなどの、携帯電話に特化したメモリーカードが開発された。 このような外部メモリのスロットは主に端末の下部や側面部などに設けられていたが、近年発売されているmicroSD対応端末においてはバッテリスペースの内部に設けられている機種もある。


    [編集] 機能
    通常の通話機能とSMS程度の単機能のみの機種から、携帯情報端末(PDA)を凌ぐ多機能な機種まで、さまざまな製品が存在する。高機能機種の中には、内蔵するオペレーティングシステムの機能を利用者に開放し、利用者自身でプログラムを追加したり開発したりできるものもあり、スマートフォンと呼ばれる。

    日本では、高機能(高価)な機種でもインセンティブ(販売報奨金)により安価に流通可能なビジネスモデルのため、高機能機種が広く普及している。また韓国の携帯電話も高機能機種が多いことで知られる。その他の国では、契約と端末の分離により端末の価格が機能に比例することや、コンテンツサービスが発展途上であり必ずしも高機能な端末が必要とされないことなどから、安価で基本的な機能の端末にも根強い人気がある。

    カメラ付き携帯電話が登場し、カメラ機能を利用した画像解析機能によりQRコードやJANコードが読み取れるようになった。特にQRコードは大容量の文字データを格納することができるため爆発的に普及した。

    他、携帯機器 : デジタルツールとしての携帯端末の多機能化なども参照。


    [編集] デザイン

    世界的に大ヒットしたMotorola RAZR携帯電話業界の競争激化と共に、ユーザーへの大きな吸引力となる端末のデザイン・機能開発でも各メーカーがしのぎを削っており、現代最先端のプロダクトデザインのひとつとなっている。また日本ではパステルカラーの携帯電話が多く見られるが、海外ではシルバーや黒といった地味な色の物が多い。

    携帯電話のデザイン性の話や、携帯電話の形状による分類をここに記述します。

    この節は執筆中です。加筆、訂正して下さる協力者を求めています。

    [編集] ソフトウェア
    携帯電話は限られたメモリ空間である一方で、多くの機能を搭載する高性能な電子デバイスであることから、専用のソフトウェアが開発され、それが搭載される。


    [編集] OS
    携帯電話に搭載される主要OS(基本ソフト)は、Symbian OS (Symbian)、REX OS (Qualcomm)、Windows Mobile (Microsoft)、ITRON/T-Engineがある。その他の携帯OSには、Nucleus、Palm OS、China MobileSoft、MIZI、SavaJeがある。LinuxカーネルをベースとしたOS(MontaVista Linux、T-Linux)も普及している。

    携帯電話を長く支えてきたリアルタイムOSのTRONシリーズは役割を終えたとみられ、携帯電話OS市場は汎用OSの時代に入っている。その代表格であるSymbian OSやLinux、REX OSなどを携帯電話に搭載する動きは世界的な傾向になっている。

    TRONを捨て、各メーカーがSymbian OSやLinuxなど携帯電話向け汎用OSの採用に向いているのは、FOMA端末を中心としたハイエンド端末を中心に「高機能化」が進み、端末の開発コストが高騰しているからである。その開発費用を一部でも下げようという「コスト削減」と、汎用OSを使い開発期間を縮めるという「開発スピードの向上」に理由があるようだ。


    [編集] 端末製造メーカー
    携帯電話の生産(万台) 国名 1998年 2000年 2005年 割合
    中国 1,026 4,100 26,687 35.0
    韓国 1,940 5,750 19,860 26.0
    日本 3,408 5,535 4,703 6.2
    台湾 5 350 4,560 6.0
    マレーシア 190 480 2,236 2.9
    シンガポール 160 5,500 1,600 2,1
    世界合計 17,637.5 42,315 76,286 100.0
    国際的に端末を供給しているのは以下の企業である。括弧内は本社所在地となっており、2006年の端末販売シェア順に並べてある。

    ノキア
    サムスン電子
    モトローラ
    ソニー・エリクソン・モバイルコミュニケーションズ
    ソニーとエリクソン両社の携帯電話端末部門の合弁による、イギリスのソニーグループに入る会社である。
    LG電子
    パンテック&キュリテル
    携帯電話端末は開発コストが大きいため、大量に販売することで儲けが出るので、メーカーのグローバル化により国際的に販売してシェアを獲得しようとする傾向にある。


    [編集] サービス

    携帯電話基地局通常は、屋外で高速移動中でも安定した通話・通信が可能。基地局を整備することにより、広いサービスエリアにおいて利用可能。第三世代携帯電話は、高速パケット通信と高い周波数利用効率が特長。なお、高速な無線アクセスとしても利用可能であるが、利用形態によっては高額な課金となり、この現象が俗にパケ死と呼ばれる。また、電話機端末単体による通話・通信の総トラフィック(データ量)に占める割合が高い傾向にある。また、デジタルツールとしての多機能化も関係している。


    [編集] 通話
    携帯電話での音声伝送方式は、当初はアナログ方式を採用しており途中からデジタル方式へと切り替えられた。当初サービスが開始された時点でのアナログ方式での通信は、暗号化されずにそのまま送信されていたため、ノイズが乗りやすいだけでなく、傍受が容易に行えるという欠点があった。そのため、強固な暗号化が可能なデジタル化が行われた。

    国によってはその頃、固定電話網もアナログ方式からデジタル方式(ISDN)への切り替えが進んでいたが、固定電話網のデジタル方式はパルス符号変調(PCM)であるのに対し、携帯電話網の方はより圧縮度の高い音声コーデックを使用している。両電話網の相互接続通話の際には、アナログ方式同士ならば単純だが、デジタル方式では(アナログ・デジタル併存の時期を含め)コーデック変換が、網関門交換機において必要である。

    また、音声コーデックの方式は携帯電話事業者やサービス種別によって異なるため、事業者相互・方式相互の音声コーデック変換も必要となる。このため、コーデックの組み合わせによっては変換ロスにより、音声の品質が劣化してしまう。基本的には、同一事業者・同一方式の携帯電話同士の通話では変換によるロスは起こらないため、本来の通話品質を発揮できる。


    [編集] 通信
    当初は通話機能だけであった携帯電話だが、音声通話のデジタル化により端末全体がデジタル化し、これによりパケット通信によるデジタルネットワークへの接続が可能となった。デジタルネットワークの中でも、世界的に普及しているインターネットへの接続が早くから行われ、携帯電話でインターネット網にアクセス出来るようになった。クライアント化である。

    これにより携帯電話を対象にしたウェブページが携帯電話会社から公式サイトとして設立されたり、また個人でインターネット上に携帯電話を対象にした勝手サイトと呼ばれるサイトが開設されるようになる。さらに携帯電話の高速通信化により、通信機能を利用して携帯電話で金銭の管理を行うモバイルバンキングやオンライントレードも行えるようになっただけでなく、動画コンテンツの閲覧も可能となった。

    従来、携帯電話ではそれのみを対象にして作られた簡素なHTMLによるウェブページしか表示できなかったが、近年ではフルブラウザを搭載した端末も実現し、パソコン向けに作成されたコンテンツの閲覧が可能となった。


    [編集] 通信規格
    携帯電話の通信規格(方式)はおおむね以下のようになっている。

    地域 1G 2G 3G
    日本 TACS、HiCAP PDC、cdmaOne CDMA2000、W-CDMA
    韓国 cdmaOne CDMA2000、W-CDMA
    北米 AMPS GSM(850/1900MHz)、cdmaOne、D-AMPS、iDEN CDMA2000、W-CDMA
    その他 TACS GSM(900/1800MHz)、cdmaOne、D-AMPS、iDEN CDMA2000、W-CDMA

    第一世代携帯電話(1G)はアナログ方式。モトローラのTACSやNTTのHiCAPなどがある。

    第二世代携帯電話(以下2G)はGSM方式が世界的に主流となっている。日本と韓国では、GSMは採用されていない。日本では PDC(Personal Digital Cellular)という独自の方式が主流であったため、独自の端末やサービスが普及する一方、海外端末メーカーの参入や国際ローミングサービスが進まず「鎖国」的状態にあった。韓国では、アメリカのクアルコム(Qualcomm)社のcdmaOne(IS-95)という方式を全面的に採用し、サムスン電子やLG電子などが国際的に飛躍する基となった。北米はEUとは異なり、政府は携帯電話事業者に技術の選択について強制せず、各社の選択に委ねた。結果として、GSMとcdmaOneがほぼ拮抗しているのが現状である。

    第三世代携帯電話(以下3G)は、2Gが各国・各地域で独自の方式、異なる周波数を採用し、全世界での同一方式の利用が出来なかった反省を踏まえ、第三世代携帯電話の規格、IMT-2000の決定においては、携帯電話を全世界で利用できるようにするための指標が立てられた。しかしながら、規格策定の過程で、W-CDMAとCDMA2000が並行採用という形となり、GSM陣営はW-CDMAへ、cdmaOne陣営はCDMA2000へ移行することとなった(南北アメリカ・アジア地域の一部)。中国政府は、自己技術育成の観点から独自のTD-SCDMAを導入しようとしている。また3G技術の特許代に関し、「クアルコム」のライセンス価格が高すぎるとして、Qualcommとハンドセット(送受話器)ベンダー(販売会社)、チップセットベンダー数社の間で、現在係争中である。

    日本ではNTTドコモ、ソフトバンクモバイルがW-CDMAを採用し、国際ローミングや海外メーカー参入が促進されている。KDDI(au)は2GはcdmaOne方式であったためCDMA2000方式を採用している。ただし、日本のcdmaOneおよびCDMA2000は、UHFテレビ放送波との干渉回避のため、上りと下りの周波数が他国と逆転している。このためグローバルパスポートCDMA端末以外では国際ローミングができないのである。

    先進国やcdmaOne陣営のほとんどは3Gの導入が済んでいるが、GSM陣営では、ユーザーがより安価なGSM端末を好む傾向もあるため、コストがかかるW-CDMAへの移行はスムーズとは言えない。安価なGSM端末は、高価なW-CDMA端末より人気がある。スマートフォンなどの高価なGSM端末でも、電池の軽量化を図って消費電力の多いW-CDMAやCDMA2000などの3Gには対応しない端末もある(iPhoneがもっともな例)。またGSMでもEDGEやEDGE Evolutionを用いて3G並みの高速なデータ通信ができる。

    このため、GSMのサービスの停止時期を打ち出しているGSM事業者は2008年現在、存在しない。

    発展途上国では、固定電話網の未整備を補完し、低価格でデータ通信網込みで広域エリア化するために、最初からCDMA2000技術を400MHz帯に使ったCDMA450による3Gネットワークの導入なども行われている。

    2006年の世界携帯電話販売台数における比率は、GSMがおおよそ7割弱、CDMA(cdmaOne + CDMA2000)がおおよそ2割強、W-CDMAは1割弱であった。

    第四世代携帯電話では日本は三社ともLTE方式を採用する見込みである。


    [編集] 料金形態
    料金は基本的に、音声通話の場合は通話時間、データ通信の場合は通信時間またはデータ量で算出されるのは国際的に共通であるが、通信事業者が複数ある分だけ、選択肢は多い。プリペイド(前払い)、ネットワークを自前で持たない仮想移動体通信事業者(MVNO)によるサービスもある。

    プリペイドの場合、基本料金はないが、最後に入金してからの経過日数によって有効期限が定められているため、使用頻度が低くても定期的に入金する必要はある。

    アメリカなどでは、音声通話は一定時間まで定額であるのが一般的である。また、夜9時以降および週末の通話は無料になる契約が多い。その反面、一般的に、掛けた側だけでなく、受けた側も通話料が発生する。


    [編集] ビジネスモデル
    2007年現在、世界の携帯電話で使用される通信方式はGSMが約7割を占めている。GSMでは、音声通話サービスはもとより、データ通信サービスの仕様までもが、ほぼ共通化されている。また、技術的には、SIMカードを交換することにより、通信事業者を変えることが可能である。このため、端末メーカは最初に世界共通モデルを開発して、必要な場合にだけ、小規模の特定事業者向けのカスタマイズをするのが主流である。

    海外ではひとつの機種でもメーカーの出す業界標準の機能のみを搭載している「スタンダードバージョン」とキャリア独自のサービスを付加したものの2種類販売されている。前者はSIMロックがかかってないため通信方式が同じなら世界中どこでも利用できる。後者はインセンティブ制度のもと、SIMロックがついて販売されている。この辺の事情は日本と同じであるが、インセンティブの額は、日本は突出して大きい。

    マーケット規模の巨大なGSM携帯電話は、世界規模での大量販売による価格競争の様相を呈しつつあり、同一機種が世界各地で販売されており膨大な出荷台数の獲得に貢献している。

    2007年6月に、アップルが、スマートフォン、iPhoneにより新規参入した。これまで、全ての端末ベンダーは、端末の販売だけの商売であったが、アップルの場合は、端末代金以外にデータ通信料金の一定額を受け取ると言われている。なお、日本では、GSMがサービスされていないため、iPhoneは、販売の予定はたっていないが2008年中頃に3G版(W-CDMA方式の可能性が高い)を出すと発表しており、同時にマスコミからNTTドコモとソフトバンクでiPhone販売の交渉中であると発表している。


    [編集] 文化
    携帯電話を持ち歩くことでいつでも電話に出ることが可能であることや、携帯電話に搭載された文字メール機能はリアルタイムに着信を通知させることから、日々の文化にも変貌をもたらした。

    携帯電話のメール機能では、携帯電話という制約のある文字入力インターフェースと、瞬時に着信が分かることからよりリアルタイムなコミュニケーションが求められることから、いかに少ない文字数で表現できるかというものが携帯電話特有の文化として登場した。

    近年携帯電話の普及が著しいアイルランドでは、土葬する際に故人が愛用していた品々を棺に入れておくという意味に加え、「早すぎた埋葬」対策として、万が一棺の中で蘇生した時に携帯電話で助けを呼べるよう携帯電話を棺に入れる事例が急増している。


    [編集] マナー
    携帯電話は電源が入っている状態であると常時電波を外部へ放つため、電波による機器の誤作動や精度の誤差を誘発することがある。そのためこういった誤動作があってはならない場所である病院や航空機の中、また心臓ペースメーカーの近く(電車や路線バスの車内など)では電源を切ることがマナーとなっているところがある。しかしながら、実際には携帯電話が心臓ペースメーカーに対して誤動作を引き起こしたという事故が報告された事例は世界中でこれまで認められない。日本以外の地域では携帯電話使用による心臓ペースメーカーの誤作動の可能性はほとんど問題にされていないため、公共交通機関での電源オフの呼びかけを実施している地域は世界でも日本のみ、もしくは極めて稀である。

    航空機の機内で利用することにより、航法機器への悪影響を与える可能性もあり、搭乗デッキや機内では、携帯通信端末の電源を切るまたはオフライン(一切の電波を出さない)モードにすることが求められている。これに反すると、各国の法律に基づく処罰がなされる場合もある。また、時と場合、場所によっては着信時の音が周囲に迷惑を掛けるということや、自動車の運転中の通話は交通事故に繋がる恐れが高いということから、着信時にスピーカーより音を発しないマナーモードと呼ばれる設定が設けられている。日本では2004年(平成16年)11月1日の「道路交通法」の改正により、自動車を運転中に携帯電話を使用した場合、危険を生じさせたか否かに関わらず罰金が課せられるようになった。


    [編集] 文化作品
    携帯電話の出現により、フィクションのジャンルの作品は、その描写に大きな変化を余儀なくされた。例えば推理小説やサスペンスなどの多くでは、外界との連絡が絶たれた状況で惨劇が発生するのが常であるが、手元に携帯電話があれば、どこにいても外部と連絡を取る事ができるからである(通話のための電気と電波が確保出来ていればの話ではあるが)。

    それとは逆に、「離れている恋人や家族同士が、日常の様々な場所から互いを確かめ合い(時にはすれ違い)語り合うための道具」として携帯電話が登場するシーンは、現在では小説・漫画・映画・ドラマといったジャンルを問わず、すでに当り前のものとして広く受け入れられている。

    また、新たなツールが世に登場した時は常にそうであったように、近年では携帯電話にまつわる新たなホラー・怪談といったものも登場している(『着信アリ』など)。


    [編集] 脚注
    ^ アジア太平洋地域の携帯電話市場、2008年には4億台超えへ――IDC調べ(「日経BP社」ITpro  2007年11月29日閲覧)

    [編集] 関連項目
    ウィキメディア・コモンズには、携帯電話 に関連するカテゴリがあります。 ウィキプロジェクト 携帯電話
    日本における携帯電話
    日本の携帯電話文化
    中国における携帯電話
    アメリカにおける携帯電話
    携帯電話・PHSの事業者一覧
    移動体通信
    トランシーバー
    無線アクセス
    マルチチャネルアクセス無線
    携帯機器
    プリペイド式携帯電話
    カメラ付き携帯電話
    フィルタリング (有害サイトアクセス制限)
    携帯電話の絵文字
    ギャル文字
    パケ死
    ケータイ小説

    スポンサーサイト

    trackback


    この記事にトラックバックする(FC2ブログユーザー)

    【モールス符号】についてブログでの検索結果から見ると…

    モールス符号 をサーチエンジンで検索し情報を集めてみると…

    iPhone,iMac

    åå??/iMaciPhone 3G??iClooly for iPhone 3G?7????åХå¤??????

    事例で読む現代集合住宅のデザイン

    事例で読む現代集合住宅のデザイン

    comment

    Secret

    FC2アフィリエイト

    FC2アフィリエイト

    プロフィール

    iwtshop

    岩田商店・ビジネスホテル林
    喜界島の岩田商店とビジネスホテル林のブログへようこそ!

    リンク
    最近の記事
    最近のコメント
    最近のトラックバック
    月別アーカイブ
    カテゴリー
    FC2カウンター
    FC2アフィリエイト
    アフィリエイト・SEO対策
    全ての記事を表示する

    全ての記事を表示する

    QRコード
    QRコード
    FC2ブログランキング

    FC2ブログランキング

    FC2ブックマークに追加する
    FC2ブックマークに追加
    ブロとも申請フォーム

    この人とブロともになる

    ブックマーク

    はてなに追加
    MyYahoo!に追加
    del.icio.usに追加
    livedoorClipに追加

    ブックマークプラス by SEO対策

    ブログランキング

    FC2ブログランキング

    ランキング
    ブログ内検索
    RSSフィード
    FC2アフィリエイト
    予約宿名人
    小さな天気予報

    鹿児島県-名瀬
    提供:釣り情報フィッシングラボ

    edita.jp【エディタ】
    人目のお客様。
    上記広告は1ヶ月以上更新のないブログに表示されています。新しい記事を書くことで広告を消せます。