日立
日立グループ（ひたちグループ）とは、日立製作所を中心とした企業グループ。日産・日立グループ（かつての日産コンツェルン）の一角を占める。 日立製作所をはじめ、グループ主要上場企業は委員会設置会社に移行している。
グループCMの「日立の樹」は有名である。
目次 [非表示]
1 グループ企業一覧
1.1 あ行
1.2 か行
1.3 さ行
1.4 た行
1.5 な行
1.6 は行
1.7 ま行
1.8 や行
1.9 ら行
2 かつて日立グループに属していた会社
[編集] グループ企業一覧
（）内は本社所在地
[編集] あ行
株式会社アイイーマニファクチャリング（稲沢市）
株式会社アイネス（港区）
株式会社IPSアルファテクノロジ（茂原市）
青山特殊鋼株式会社（太田市）
有限会社青森日化サービス（東津軽郡平内町）
株式会社アキタセミコンダクタ
株式会社アキタ電子システムズ（秋田市）
秋田日化サービス株式会社（秋田市）
朝霞・三園ユーティリティサービス株式会社（千代田区）
愛宕産業株式会社（豊島区）
株式会社アドバンスト・ケーブル・システムズ（港区）
アラクサラネットワークス株式会社（川崎市幸区）
株式会社アルキャスト
出雲造機株式会社（安来市）
ヰセキキャピタル株式会社（荒川区）
株式会社茨城ガスサービス（ひたちなか市）
茨城日化サービス株式会社（ひたちなか市）
茨城日立情報サービス株式会社（日立市）
岩手日化サービス株式会社（盛岡市）
ヴァレオユニシアトランスミッション株式会社（厚木市）
株式会社エイチ・エー・ダブリュー・ガスセンター
株式会社エイチ・シー・エックス（品川区）
エイチ・ビー・イー・サービス株式会社
株式会社エイチ・ビー・エム・ソリューション（品川区）
株式会社エィチピーサービス（千代田区）
エイブリィ デニソン マクセル株式会社（杉並区）
ANIC株式会社
株式会社エー・シー・エス（中央区）
株式会社エービーエス（中巨摩郡昭和町）
株式会社エコバレー歌志内
有限会社エスアンドエス高山
株式会社SKサポートサービス（横浜市戸塚区）
株式会社エネルギア・ニューテック
株式会社えびなテクノス（海老名市）
愛媛日化サービス株式会社（松山市）
エフアンドエイチエアエクスプレス株式会社（江東区）
FHPエンジニアリング株式会社（明石市）
エポック株式会社
株式会社エムイーシー
株式会社エルシス
株式会社エレテクノス
株式会社奥羽日立（青森市）
青梅産業株式会社（青梅市）
有限会社大分日化サービス（大分市）
大阪日立冷熱株式会社（大阪市中央区）
大多喜エレクトロニクス株式会社
株式会社オートテック
株式会社沖縄日立（那覇市）
沖縄日立キャピタル株式会社（那覇市）
沖縄日立建機株式会社（うるま市）
沖縄日立ネットワークシステムズ株式会社（那覇市）
奥村機械株式会社（守口市）
[編集] か行
有限会社香川日化サービス（高松市）
有限会社鹿児島住機サービス（日置市）
株式会社カシオ日立モバイルコミュニケーションズ（東大和市）
神奈川日立空調株式会社（横浜市神奈川区）
関西日立株式会社（大阪市此花区）
関西日立物流サービス株式会社（大阪市此花区）
株式会社関東エコリサイクル（下都賀郡大平町）
関東商事株式会社（千代田区）
株式会社関東日立（さいたま市北区）
ギーゼッケ・アンド・デブリエント株式会社（港区）
株式会社キグチテクニクス（安来市）
北関東日立物流サービス株式会社（下都賀郡岩舟町）
有限会社北九州リフォーマーサービス
キャブカード&サービス株式会社（品川区）
株式会社九州機電サービス
株式会社九州テクノメタル
株式会社九州日立（福岡市早良区）
九州日立空調株式会社（福岡市南区）
株式会社九州日立情報システムズ（福岡市博多区）
株式会社九州日立ソリューションズ（福岡市博多区）
九州日立物流サービス株式会社（糟屋郡久山町）
九州日立マクセル株式会社（田川郡福智町）
株式会社京テク
共和電機株式会社（川崎市川崎区）
近畿日化サービス株式会社（東大阪市）
株式会社金属箔理化学研究所
有限会社熊本日化サービス（熊本市）
クラリオン株式会社（戸田市）
クラリオンアソシエ株式会社（文京区）
クラリオンエンジニアリング株式会社（戸田市）
クラリオンサービス株式会社
クラリオンシステムハウス株式会社（戸田市）
クラリオン製造プロテック株式会社（郡山市）
クラリオン販売株式会社（文京区）
クラリオンファイナンス株式会社（戸田市）
クラリオンモバイルコム株式会社（渋谷区）
株式会社クリーンサービス
グリーンレンタル株式会社
クリエイティブソリューション株式会社（大田区）
株式会社桑名クリエイト
群馬日化サービス株式会社（太田市）
京葉日立物流サービス株式会社（江東区）
五井化成株式会社（市原市）
五井コーストエナジー株式会社
幸洋商事株式会社
株式会社国際電気セミコンダクターサービス（羽村市）
株式会社国際電気テクノアート（羽村市）
国際電気テクノサービス（小平市）
国産電機株式会社（沼津市）
株式会社コスモテクノス
株式会社五洋電子（潟上市）
コロムビアミュージックエンタテインメント株式会社（港区）
株式会社コンピュータシステムエンジニアリング（横浜市西区）
[編集] さ行
サイタ工業株式会社（北区）
埼玉日化サービス株式会社（さいたま市北区）
株式会社サガテック
株式会社佐賀日化サービス（佐賀市）
株式会社ザナヴィ・インフォマティクス（座間市）
株式会社佐和サービス（ひたちなか市）
有限会社山陰日化サービス（松江市）
株式会社サンキサービス（下松市）
株式会社サンキテクノス
株式会社産業ガステクノサービス
三京ダイヤモンド工業株式会社（海老名市）
株式会社サンポー商事
三実精工株式会社
株式会社サンワーク（大阪市此花区）
有限会社浄管センター（福山市）
株式会社シーエス・ワンテン（港区）
株式会社CNMP Holdings（港区）
株式会社JWAY
株式会社ジェイ・パワーシステムズ（港区）
ジェー・エイチ・シー株式会社
株式会社四国清掃工業（高知市）
株式会社四国日立
株式会社四国日立情報システムズ（今治市）
株式会社静岡日立（静岡市駿河区）
静岡日立冷熱株式会社（静岡市駿河区）
下田エコテック株式会社（台東区）
下館産業株式会社
ジャパンモータアンドジェネレータ株式会社
しゅうわサービス株式会社
習和産業株式会社（習志野市）
ジョイント・フユエル株式会社
株式会社商産
新神戸テクノサービス株式会社
新神戸電機株式会社（中央区）
新神戸プラテックス株式会社
新日本システム・サービス株式会社
新町コンデンサ株式会社
スーパーエイチジャパン株式会社（小平市）
株式会社杉山チェン製作所
住電日立ケーブル株式会社（台東区）
西新サービス株式会社（足立区）
株式会社セイタン
西部電機サービス株式会社
清和エンジニアリング株式会社
積水リース株式会社（大阪市北区）
株式会社ソクト（佐賀市）
[編集] た行
第一信用保証株式会社
高尾山観光開発株式会社
タコム製造株式会社（加須市）
多田機工株式会社（船橋市）
中央商事株式会社（千代田区）
中央日化サービス株式会社（千葉市花見川区）
株式会社中国日立情報システムズ（広島市中区）
中国日立物流サービス株式会社（広島市南区）
株式会社中部システムサービス（稲沢市）
中部日化サービス株式会社（名古屋市中区）
株式会社中部ハイテクサービス（豊川市）
中部日立物流サービス株式会社（名古屋市中区）
ツールテック株式会社（江東区）
ディーエイチ・マテリアル株式会社（千代田区）
株式会社DNAチップ研究所（横浜市鶴見区）
TCM株式会社（大阪市西区）
テクノサポート株式会社
株式会社デジタル・キャスト・インターナショナル（渋谷区）
株式会社デムス
テレコム機器株式会社
株式会社でんさテクノ（品川区）
株式会社電鉄サンタクシー（日立市）
株式会社電鉄第二タクシー
株式会社東海テック（ひたちなか市）
東京エコリサイクル株式会社（江東区）
東京住宅機器サービス株式会社（和光市）
東京精密工業株式会社
東京日化サービス株式会社（国分寺市）
株式会社東京日立（目黒区）
株式会社東伸精工（亘理郡亘理町）
株式会社東日京三テクノス（石岡市）
東日京三電線株式会社（石岡市）
東日サービス株式会社（習志野市）
東日商事株式会社
東日電線加工株式会社
東北ゴム株式会社（仙台市宮城野区）
東北ソリューションサービス株式会社（仙台市青葉区）
東北電機製造株式会社（多賀城市）
株式会社東北電子エンジニアリング（柴田郡柴田町）
株式会社東北日立（山形市）
東洋機械金属株式会社（明石市）
東洋精箔株式会社（千葉市花見川区）
東和電子株式会社（新座市）
株式会社トーコー（田川郡福智町）
株式会社トーニチテクノ（千代田区）
トーハク・物流サービス株式会社
トキコ技研株式会社（川崎市川崎区）
トキコソフト産業株式会社
トキコテクノ株式会社（横浜市鶴見区）
トキコナガノ株式会社（中央区）
株式会社トキコハイキャスト
徳島日化サービス有限会社（徳島市）
栃木産業株式会社（下都賀郡大平町）
株式会社栃木日化サービス（宇都宮市）
株式会社富山日立（富山市）
株式会社ドリームシャトル
[編集] な行
株式会社ナカサ（安来市）
長島鋼業株式会社
株式会社中条エンジニアリング（胎内市）
株式会社長野光学研究所（伊那市）
長野日化サービス株式会社（長野市）
株式会社ナカヨ通信機（渋谷区）
浪江日本ブレーキ株式会社
浪江日立化成工業株式会社（双葉郡浪江町）
奈良日化サービス株式会社（大和郡山市）
新潟テクノス株式会社（胎内市）
新潟日化サービス株式会社
株式会社新潟日立（新潟市東区）
株式会社新潟マテリアル（川崎市川崎区）
株式会社ニコテクノス
西関東日立物流サービス株式会社（入間郡三芳町）
日木産業株式会社（日立市）
株式会社日和
日和サービス株式会社（日立市）
日和総合設備株式会社（豊島区）
日化化成品株式会社
日化設備エンジニアリング株式会社（日立市）
日化テクノサービス株式会社（日立市）
日化トウチュウ株式会社
日機プランテック株式会社（中央区）
株式会社日京クリエイト（品川区）
株式会社日光商会（品川区）
日工ソリューションズ株式会社（ひたちなか市）
日新運輸株式会社（大阪市此花区）
ニッシントランスコンソリデーター株式会社（大阪市此花区）
日誠コンピュータサービス株式会社
日製電機株式会社（松江市）
株式会社日装工作所
新田電気株式会社
日鉄日立システムエンジニアリング株式会社（中央区）
株式会社日本AEパワーシステムズ（港区）
日本オプネクスト株式会社（横浜市戸塚区）
日本カタン株式会社（枚方市）
日本金融情報システム株式会社（中央区）
日本製線株式会社（港区）
日本電解株式会社（筑西市）
日本非晶質金属株式会社（港区）
日本ブレーキ工業株式会社（八王子市）
NEOMAXエンジニアリング株式会社（吹田市）
株式会社NEOMAX鹿児島
NEOMAX機工株式会社（多野郡吉井町）
株式会社NEOMAX九州
株式会社NEOMAX近畿
NEOMAX商事株式会社（大阪市中央区）
株式会社NEOMAXデバイス
株式会社NEOMAXバリオ（三島郡島本町）
株式会社NEOMAXフェライト
株式会社NEOMAXマテリアル
ネクスト・ハンズオン・パートナーズ株式会社（港区）
[編集] は行
株式会社ハーモテック
株式会社ハイメック
株式会社ハウステックサービス
秦精工株式会社（安来市）
バブコック日立株式会社（千代田区）
バブ日立工業株式会社（呉市）
バブ日立ソフト株式会社（呉市）
バブ日立プラントシステムズ株式会社（呉市）
パレネット株式会社（横浜市中区）
株式会社ハロー
株式会社パロート
阪神エレクトリック株式会社（三田市）
B&Eアライド・テクノリサーチ株式会社
BHKビジネス株式会社
東関東日立物流サービス株式会社（野田市）
東日本日立物流サービス株式会社（日立市）
株式会社ピスク
日高電業株式会社
株式会社日立IEシステム（稲沢市）
日立INSソフトウェア株式会社（横浜市西区）
株式会社日立アイシーシー（日立市）
株式会社日立ICTビジネスサービス（横浜市戸塚区）
株式会社日立旭ソリューション（尾張旭市）
日立アセットファンディング有限会社
株式会社日立アドバンストシステムズ（横浜市磯子区）
株式会社日立アドバンストデジタル（横浜市戸塚区）
日立アプライアンス株式会社（港区）
日立アロイ株式会社（千代田区）
株式会社日立茨城テクニカルサービス（日立市）
株式会社日立インスファーマ（大阪市西区）
日立インターメディックス株式会社（千代田区）
日立インフォネット株式会社（千代田区）
株式会社日立インフォメーションアカデミー（品川区）
株式会社日立エイチ・ビー・エム（品川区）
日立エーアイシー株式会社（品川区）
日立SC株式会社（港区）
株式会社日立エルジーデータストレージ
株式会社日立エレクトリックシステムズ（日立市）
株式会社日立エンジニアリング・アンド・サービス（日立市）
日立エンジニアリングコンサルティング株式会社
株式会社日立オートサービス（江東区）
日立オムロンターミナルソリューションズ株式会社（品川区）
株式会社日立カーエンジニアリング（ひたちなか市）
株式会社日立柏レイソル（柏市）
日立化成オートモーティブプロダクツ株式会社（田川市）
日立化成工業株式会社（新宿区）
日立化成工材株式会社（日立市）
日立化成コーテッドサンド株式会社（筑西市）
日立化成商事株式会社（千代田区）
日立化成テクノサービス株式会社（日立市）
日立化成 デュポン マイクロシステムズ株式会社（文京区）
日立化成ビジネスサービス株式会社（千代田区）
日立化成フィルテック株式会社（江東区）
日立化成ポリマー株式会社（千代田区）
株式会社日立神奈川マニュファクチャリングソリューション（秦野市）
日立機材株式会社（江東区）
株式会社日立技術情報サービス（日立市）
日立機電エンジニアリング株式会社
日立キャピタル株式会社（港区）
日立キャピタル綾瀬SC株式会社（千代田区）
日立キャピタルオートリース株式会社（港区）
日立キャピタルサービス株式会社（千代田区）
日立キャピタル債権回収株式会社（港区）
日立キャピタル証券株式会社（港区）
日立キャピタル信託株式会社（港区）
日立キャピタル損害保険株式会社（千代田区）
日立協和エンジニアリング株式会社（日立市）
日立金属株式会社（港区）
日立金属アドメット株式会社（中央区）
日立金属工具鋼株式会社（中央区）
株式会社日立金属ソリューションズ（中央区）
株式会社日立金属若松（北九州市若松区）
株式会社日立空調SE（静岡市清水区）
日立空調テクノサービス株式会社（江東区）
日立空調販売関東株式会社（練馬区）
株式会社日立グローバルストレージテクノロジーズ（小田原市）
株式会社日立ケーイーシステムズ（習志野市）
日立ケーブルプレシジョン株式会社（米沢市）
日立建機株式会社（文京区）
株式会社日立建機カミーノ（東根市）
株式会社日立建機教習センタ（文京区）
日立建機コメック株式会社（土浦市）
日立建機ダイナパック株式会社
株式会社日立建機ティエラ（門真市）
日立建機トレーディング株式会社（文京区）
日立建機ビジネスフロンティア株式会社（土浦市）
日立建機ファインテック株式会社（文京区）
日立建機リーシング株式会社（文京区）
日立建機レック株式会社（草加市）
日立建機ロジテック株式会社（土浦市）
株式会社日立建設設計（千代田区）
日立工機株式会社（港区）
日立工機原町株式会社（南相馬市）
日立工機販売株式会社（大田区）
日立公共システムエンジニアリング株式会社（江東区）
日立公共システムサービス株式会社（江東区）
日立交通テクノロジー株式会社（千代田区）
株式会社日立国際電気（千代田区）
株式会社日立国際電気エンジニアリング（羽村市）
株式会社日立国際電気サービス（豊島区）
株式会社日立国際ビジネス（千代田区）
株式会社日立国際ビジネスパーソネル（千代田区）
株式会社日立コミュニケーションテクノロジー（品川区）
株式会社日立コンサルティング（港区）
日立コンシューマ・マーケティング株式会社（港区）
日立コンピュータ機器株式会社（足柄上郡中井町）
株式会社日立産機システム（千代田区）
日立GEニュークリア・エナジー株式会社（日立市）
株式会社日立四国ソリューションズ（高松市）
株式会社日立システムアンドサービス（港区）
株式会社日立システム九州（福岡市早良区）
株式会社日立システムバリュー（港区）
株式会社日立情映テック（横浜市戸塚区）
株式会社日立情報システムズ（品川区）
株式会社日立情報制御ソリューションズ（日立市）
日立情報通信エンジニアリング株式会社（横浜市西区）
株式会社日立ストレージマニュファクチャリング （小田原市）
日立住友重機械建機クレーン株式会社（台東区）
株式会社日立製作所（千代田区）
日立製線株式会社（日立市）
株式会社日立セキュリティサービス（千代田区）
日立設備エンジニアリング株式会社（日立市）
株式会社日立総合経営研修所（我孫子市）
株式会社日立総合計画研究所（千代田区）
株式会社日立ソフテック（港区）
日立ソフトウェアエンジニアリング株式会社（品川区）
日立ソフトシステムデザイン株式会社（品川区）
日立多賀テクノロジー株式会社（日立市）
株式会社日立中国ソリューションズ（広島市中区）
株式会社日立超LSIシステムズ（国分寺市）
日立ツール株式会社（江東区）
株式会社日立ディスプレイズ（千代田区）
株式会社日立ディスプレイテクノロジーズ
株式会社日立ディスプレイデバイシズ（茂原市）
株式会社日立テクニカルコミュニケーションズ（横浜市戸塚区）
株式会社日立テクノロジーアンドサービス（土浦市）
日立電子サービス株式会社（港区）
日立電線株式会社（千代田区）
日立電線商事株式会社（千代田区）
日立電線ネットワークス株式会社（荒川区）
日立電線販売株式会社（大阪市中央区）
日立電線ファインテック株式会社（日立市）
日立電線マグネットワイヤ株式会社（日立市）
日立電線メクテック株式会社（日立市）
日立電線ロジテック株式会社（日立市）
日立電鉄株式会社（日立市）
日立電鉄交通サービス株式会社（日立市）
日立電鉄タクシー株式会社（日立市）
株式会社日立電鉄ホールディングス
日立投資顧問株式会社
株式会社日立トラベルビューロー（江東区）
日立トリプルウィン株式会社（港区）
株式会社ひたちなか電子
株式会社日立ニコトランスミッション（さいたま市北区）
株式会社日立ハイシステム21（横浜市西区）
株式会社日立ハイテクインスツルメンツ（邑楽郡大泉町）
株式会社日立ハイテクエンジニアリングサービス（港区）
株式会社日立ハイテクコントロールシステムズ（水戸市）
株式会社日立ハイテクサイエンスシステムズ
株式会社日立ハイテクサポート（港区）
株式会社日立ハイテクソリューションズ（川崎市幸区）
株式会社日立ハイテクトレーディング（港区）
株式会社日立ハイテクノロジーズ（港区）
株式会社日立ハイテクフィールディング（新宿区）
株式会社日立ハイテクマテリアルズ（港区）
株式会社日立ハイテクマニファクチャ&サービス（ひたちなか市）
株式会社日立ハイプラン（千代田区）
株式会社日立博愛ヒューマンサポート（福岡市中央区）
日立バッテリー販売サービス株式会社（荒川区）
日立パブリックサービス株式会社（千代田区）
日立原町電子工業株式会社（日立市）
日立バルブ株式会社（三重郡朝日町）
日立ビアエンジニアリング株式会社（海老名市）
日立ビアメカニクス株式会社（海老名市）
日立ビークルエナジー株式会社（ひたちなか市）
株式会社日立東日本ソリューションズ（仙台市青葉区）
日立ビジネスソリューション株式会社（横浜市中区）
株式会社日立ビルシステム（千代田区）
株式会社日立ファルマエヴォリューションズ（千代田区）
日立フィールドアンドファシリティサービス株式会社（千代田区）
株式会社日立フーズ&ロジスティクスシステムズ（中央区）
日立フェライト電子株式会社（鳥取市）
株式会社日立物流（江東区）
日立物流コラボネクスト株式会社（江東区）
日立物流シーアンドエア株式会社（江東区）
日立物流ソフトウェア株式会社（江東区）
日立埠頭株式会社（日立市）
日立プラズマディスプレイ株式会社（東諸県郡国富町）
株式会社日立プラズマパテントライセンシング
株式会社日立プラント建設機電エンジニアリング（松戸市）
日立プラント建設サービス株式会社（渋谷区）
株式会社日立プラント建設ソフト（豊島区）
株式会社日立プラント建設テック（豊島区）
日立プラントシステムエンジニアリング株式会社（豊島区）
日立プラントテクノ株式会社（千代田区）
株式会社日立プラントテクノロジー（豊島区）
株式会社日立プラントメカニクス（下松市）
日立プリント基板ソリューション株式会社（秦野市）
株式会社日立ブレーン（千代田区）
日立プロキュアメントサービス株式会社（千代田区）
日立粉末冶金株式会社（松戸市）
株式会社日立保険サービス（千代田区）
日立マクセル株式会社（茨木市）
日立マグネットワイヤ株式会社（日立市）
株式会社日立マネジメントパートナー（千代田区）
日立水戸エンジニアリング株式会社（ひたちなか市）
株式会社日立メタルプレシジョン（港区）
株式会社日立メディアエレクトロニクス（奥州市）
日立メディカルコンピュータ株式会社（品川区）
株式会社日立メディコ（千代田区）
株式会社日立モバイル（品川区）
株式会社日立ゆうあんどあい（横浜市戸塚区）
日立ライティング株式会社（千代田区）
株式会社日立ライフ（日立市）
株式会社日立リビングサプライ（新宿区）
株式会社日立竜ヶ崎工場（龍ヶ崎市）
日立レフテクノ株式会社（下都賀郡大平町）
株式会社兵庫日化サービス姫路（姫路市）
ビルケア有限会社
株式会社ビルケアスタッフ
株式会社ビルケアビジネス（千代田区）
株式会社ビルテクノス（中央区）
株式会社ビルテクノス関西（大阪市淀川区）
株式会社ビルテクノス九州（福岡市博多区）
株式会社ビルテクノス中国（広島市中区）
株式会社ビルテクノス中部（名古屋市中区）
株式会社ビルテクノス東北
株式会社ビルテクノス北海道
広島日化サービス株式会社（広島市南区）
株式会社広島日立（安芸郡府中町）
ファイナンシャルブリッジ株式会社
株式会社フィナンシャルリテール・アイティ・コンサルタンツ（千代田区）
福島日化サービス株式会社（郡山市）
藤長電気株式会社（千代田区）
富士日立パワーセミコンダクタ株式会社
防府環境設備株式会社（防府市）
株式会社北翔テクノ
北海道エコリサイクルシステムズ株式会社（苫小牧市）
株式会社北海道日立（札幌市中央区）
株式会社北海道日立情報システムズ（札幌市中央区）
株式会社北海道日立ソリューションズ（札幌市東区）
北海道日立物流サービス株式会社（札幌市西区）
北海日立電線機販株式会社（札幌市北区）
[編集] ま行
株式会社マクセル商事（千代田区）
マクセル精器株式会社（乙訓郡大山崎町）
マクセルソフトエンジニアリング株式会社（つくばみらい市）
株式会社マクセルハイテック（常総市）
株式会社マクセルビジネスサービス（千代田区）
マクセル北陸精器株式会社（富山市）
株式会社マクセルライフ（茨木市）
マクセルロジスティクス株式会社（乙訓郡大山崎町）
株式会社マグテック
松田・南信株式会社（長野市）
丸紅情報システムズ株式会社（墨田区）
株式会社三重日立（四日市市）
三菱日立製鉄機械株式会社（港区）
三菱日立ホームエレベーター株式会社（美濃市）
水戸エンジニアリングサービス株式会社（ひたちなか市）
株式会社水戸スチール（ひたちなか市）
南関東日立物流サービス株式会社（横浜市中区）
株式会社宮城日化サービス（仙台市青葉区）
有限会社宮崎日化サービス（宮崎市）
株式会社メディアテック
株式会社真岡テクノス
株式会社茂原アテックス（茂原市）
株式会社守谷刃物研究所（安来市）
[編集] や行
八木アンテナ株式会社（千代田区）
八木電子株式会社（にかほ市）
株式会社安来製作所（安来市）
株式会社山形日化サービス（天童市）
山形日立建機株式会社
株式会社山岸エーアイシー
山梨日化サービス株式会社（中巨摩郡昭和町）
株式会社山梨日立（甲府市）
山梨日立建機株式会社（南アルプス市）
株式会社UFJ日立システムズ（中央区）
株式会社ユージェイトレーディング
株式会社ユニーク（台東区）
株式会社ユニいわ製造
株式会社ユニ九製造
株式会社ユニコー
株式会社ユニシアいわき
株式会社ユニシア九州
株式会社ユニシア厚和
株式会社ユニシアコンピュータ
ユニシアジェーケーシーステアリングシステム株式会社
株式会社ユニタス
株式会社横浜アドバンストデジタル（横浜市戸塚区）
株式会社よみうりコンピュ−タ
[編集] ら行
ライトパープル有限会社
ランディ北海道株式会社
株式会社ルネサス テクノロジ（千代田区）
[編集] かつて日立グループに属していた会社
東京証券代行（現在は中央三井トラストHDの傘下）
新明和工業（同社が自社株として取得）
日東電工
日本コロムビア
日立造船
日本サーボ（日本電産に株式売却）
大陽日酸東関東（旧 日立酸素（大陽日酸が全株式取得））
東京モノレール（旧 日立運輸東京モノレール。現在はJR東日本の傘下。ただし、現在でも日立は株式を所有している）
エルピーダメモリ（ただし、現在でも日立とNECは株式を保有している）
株式会社日立製作所（ひたちせいさくしょ、英称：Hitachi, Ltd.）は、日本の電機メーカー。総合電機、重電首位。
目次 [非表示]
1 概要
2 歴史
2.1 沿革
3 事業部門
3.1 情報通信システム
3.2 電子デバイス
3.3 電力・産業システム
3.4 鉄道事業
3.5 デジタルメディア・民生機器
3.6 高機能材料
3.7 物流及びサービス他
3.8 金融サービス
3.9 その他
4 経営
5 主な製品ブランド
5.1 現行製品
5.2 生産終了
6 茨城県における日立
7 広告
7.1 キャッチフレーズ
7.2 提供番組
8 社会関係
8.1 スポーツ事業
8.2 文化事業
9 出資該当会社
10 参考文献
11 関連項目
12 外部リンク
[編集] 概要
情報通信システム、電子デバイス、電力・産業システム、デジタルメディア・民生機器、高機能材料、物流・サービス、金融の7部門を主力とし[1]、東芝、三菱電機とともに総合電機メーカー3社の一角を占める。連結売上高10兆2479億円、連結純利益327億円、総従業員数35万人強は、総合電機最大の規模であり、日本の全業種中でもトヨタ自動車、NTT、本田技研工業に次ぐ大きさである（全世界では48位）[2]。
全世界に製造・販売拠点を広げる多国籍企業でもあり、売上の38.5%は日本国外からもたらされる[1]。米国誌『フォーブス』が毎年発表する世界企業ベスト2000[3]では、日本企業として唯一コングロマリット（複合企業体）に分類されている（他にコングロマリットとしてはGE、シーメンス等が分類されている）。また、シーメンス、サムスンに次ぐ世界3位の電機メーカーである（フォーブス2007年）。
連結子会社932社、持分法適用会社158社、計1,090社を傘下に置き、日立グループを形成する[1]。グループ全体のコーポレート・ステートメントは“Inspire the Next”（インスパイア・ザ・ネクスト）[4]。
近年は他の各電機メーカーとの合弁会社設立が目立っている。
[編集] 歴史
前身は、茨城県日立市にあった久原鉱業所日立銅山に付属する掘削機械やポンプ、モーターの修理工場であった。1910年（明治43年）に小平浪平が国産初の5馬力誘導電動機（モーター）を完成させ、日立製作所を創業した。
[編集] 沿革
1906年10月 - 小平浪平、久原鉱業所（日産グループの前身、現：ジャパンエナジー）日立鉱山に工作課長として入社。久原房之助の招請による
1908年12月 - 茨城県日立村大雄院に鉱山機械の修理工場を建設。同工場が日立創業の地とされる
1910年
創業。国産第1号の5馬力誘導電動機を3台製作
徒弟養成所（現・日立工業専修学校）創立
1911年 - 日立鉱山から独立し、久原鉱業所日立製作所とする
1912年 - 日本初の鉄筋コンクリート造の発電所・石岡発電所竣功
1918年
久原鉱業佃島製作所を合併、亀戸工場とする
本社を東京へ移転（久原鉱業所日立製作所を日立製作所日立工場とする）
1919年11月14日 - 大物工場全焼。経営危機に瀕する
1920年
株式会社日立製作所として完全独立
久原の経営する日本汽船から笠戸造船所を買収、電気機関車製造に着手
1924年 - 大型電気機関車「ED15」完成。翌1925年、鉄道省に納入
1926年 - 扇風機30台を米国へ輸出
1927年
エレベーター製造に着手。冷蔵庫の開発に成功
電気冷蔵庫の開発に成功。戦時中は航空機用の発動機なども製造した
1931年 - 昭和肥料（現・昭和電工）の依頼により、アンモニア製造用10,000A水電解槽を製作
1939年 - 日立研究所が日立工場から独立
1947年 - 小平浪平に公職追放指定。社長を辞任
1951年 - 小平浪平、公職追放指定解除を受け、相談役に就任。同年10月死去
1954年 - 国産第1号の大型ストリップミル完成
1956年 - 日立金属工業（現・日立金属）、日立電線創業
1958年 - 6石トランジスタ超小型ポータブルラジオを開発
1959年 - トランジスタ電子計算機「HITAC 301」を開発
1961年 - 全自動洗濯機を開発
1963年 - 日立化成工業創業
1964年
国鉄用座席予約システムMARSを開発
東京モノレール羽田線向け車輌を製造
1970年 - 世界初の列車運行管理システム(PTC)「新幹線運行管理システム(COMTRAC)」の開発に成功
1977年 - 新型転換炉原型炉「ふげん」竣功
1979年 - 大型汎用コンピュータ「HITAC M-200H」を開発
1983年 - 御茶の水駅前に地上20階地下3階建ての本社ビル（旧日立御茶ノ水ビル）竣工。新丸ビル内から本店を移転
1984年 - 256kビットDRAMの量産開始
1989年 - 旧DDIセルラーグループ（現KDDI au）にTACS方式の携帯電話HP-401を供給
1990年 - 大型汎用コンピュータ「HITAC M-880プロセッサグループ」を開発
1995年
日立家電を吸収合併
デジタル衛星放送用の暗号アルゴリズム「MULTI2」を開発
1995年 - 旧IDO（日本移動通信）（現KDDI au）にPDC方式の携帯電話D317を供給
1996年 - 次世代型列車運行管理システムATOSをJR東日本と共同で開発
1997年 - DVD-RAM（記憶容量4.7ギガバイト）の基本技術開発に成功
1999年
事業グループを再編し、カンパニー制を導入
NECとの合弁会社「NEC日立メモリ」（現・エルピーダメモリ）を設立
2000年 - LG電子との合弁会社、日立LGデータストレージを設立
2002年
産業機器グループを分離、日立産機システム創業
家電グループを分離、日立ホーム・アンド・ライフ・ソリューション（現：日立アプライアンス）創業
0.3mm角の非接触ICチップ「μチップ」を開発
2003年
1月1日 - IBMのハードディスク事業部門を買収し、日立グローバルストレージテクノロジーズを設立
4月1日 - 三菱電機との合弁会社「ルネサス テクノロジ」を設立
2004年
4月1日 - カシオ計算機との合弁会社「カシオ日立モバイルコミュニケーションズ」を設立
6月 - 監督と執行の分離を徹底する委員会等設置会社に移行
10月1日 - オムロンとの合弁会社日立オムロンターミナルソリューションズを設立
10月1日 - 日本電気との合弁会社アラクサラネットワークスを設立
2005年
2006年
本店を丸の内オアゾ内に移転
KDDI auにワンセグ対応としては2番目の携帯電話W41Hを供給
2007年
小型モータを扱っている連結子会社の日本サーボ の株式を日本電産への売却を発表
8月 - 世界初のフルハイビジョンBlu-ray Discビデオカメラ「BDカムWooo」と8cmのBD-R、REメディアを発売
10月 個人向けパソコンからの撤退を発表
[編集] 事業部門
関連項目: 日立グループ、Category:日立グループ。
[編集] 情報通信システム
ハードディスクドライブ（HDD）、ディスクアレイ装置、サーバの製造。IBM互換の大型汎用機やベクトル型スーパーコンピューター、パソコンではHP社よりOEM提供のフローラシリーズを手がける。
通信機器は、富士通や沖電気工業、NECとともに、いわゆる電電ファミリーの一角として、グループ企業を含めNTTグループに交換機などの通信機器を納入しているが沖電気と共に中堅の地位にある。金融機関向けのATM製造は、2004年10月に日立オムロンターミナルソリューションズを設立し分社化された。
IBMのHDD事業を買収した日立グローバルストレージテクノロジーズは全世界的に高いシェアを有するが、2006年度決算では営業赤字を計上しており、再建が急務となっている[5]。
日立電子サービス、日立システムアンドサービス、日立ソフトウェアエンジニアリング、日立情報システムズは、システムインテグレーターとして、情報システムの開発やアウトソーシングの受託を行う。売上高に占める比率は21%、9万8,382名の従業員を抱える。関連企業に日立国際電気、日立コミュニケーションテクノロジーなど。
[編集] 電子デバイス
液晶ディスプレイ、半導体、計測・分析装置、医療機器を製造する。
日立ディスプレイズを中心とする液晶ディスプレイ部門は、HDD事業と並んで深刻な赤字状態が続いている[6]。大型液晶は価格の低下、中小型液晶は日本の携帯電話需要の頭打ちに伴い、いずれも縮小傾向にある[7]。
半導体事業は三菱電機との合弁であるルネサス テクノロジに移管し、日立本体はパワー半導体や製造装置などを手がける。同社はシステムLSIに強みを持ち、2005年の売上高では全世界7位に位置する。
医療機器を扱う日立メディコは、渋谷レントゲン製作所、大阪レントゲン製作所などの買収を通じて成長した総合メーカーで、東芝メディカルシステムズや島津製作所と競合する。日製産業が改称した日立ハイテクノロジーズは、販売・営業を扱う商社として機能しているだけでなく、自身も電子部品や半導体を製造している。
売上高に占める比率は11%、2万7,173名の従業員を抱える。
[編集] 電力・産業システム
発電機、変圧器、電力設備、蒸気タービンや大型ボイラーを製造するほか、国内における3つの原子炉製造メーカーの一つであり、GEから技術導入した沸騰水型原子炉を東芝と共に東京電力を始めとする電力各社に納入している。原子力関係者の間では「紳士（または殿様）の三菱重工」「聖人（または侍）の東芝」に対して「野武士の日立」として知られ、それぞれ企業としてビジネスにおける意欲や積極性などの社風を物語るもので、日立が最も積極的な事を表す。原子力発電についてはGEとの事業統合を行っている。
蒸気タービンには特に定評があり、重工業の分野では「タービンの日立」とも呼ばれる（その昔GEが設計したタービン翼があまりに複雑な形状でGE自らが製品化出来なかった際にも、GEからの依頼を受けた日立製作所日立工場の技術陣が製品化したエピソードがある）。
自動車機器分野では、歴史的な経緯（日産コンツェルン）において日産自動車と関係が深く、日産系の有力部品メーカー、ユニシアジェックスを合併し日産に部品を供給したりグループ企業のトキコを事業部門化するなど、日産系の部品メーカーを買収したり、日産と組んで自動車部品メーカーの囲い込みを進めている。自動車の電子制御系には定評があり、スカイラインGT-Rの4WDシステムやアウディのクワトロシステムなども日立製作所の製品である。
この他、エレベータ、エスカレータ、空調設備などを扱う。日立建機の建設機械や都市開発事業は、BRICsなど新興経済諸国からの受注が好調である。売上高に占める比率は15%、8万8,019名の従業員を抱える。
[編集] 鉄道事業
山口県下松市の笠戸事業所では、JRや私鉄向けの鉄道車両の生産を行っている（電気機関車は除く。茨城県ひたちなか市の水戸工場で製造していたが、ここ10年は製造車両がない）。新幹線車両は一編成を複数の会社が開発、受注するのが普通であるが、新幹線の先頭車両の殆どは日立製作所が作っている。また、JR各社きっての個性的な車両を数多く登場させているJR九州の車両の生産は一部を除いて同工場で行っている（阪急電鉄も子会社であったアルナ工機の事業清算後は、同社の鉄道車両を同じくアルナに発注していた東武鉄道と共に同工場に発注するようになっている）。アルミ押し出し型材を用いたダブルスキン構体の車両（A-train）を得意とする。
車両に搭載する機器類でも日立独自の物が多く、1940年代には多段式自動加速制御器の原点である「日立MMC制御」を開発した。1952年に笠戸工場で制作された高松琴平電鉄10000形は日本初のワンハンドル運転台を採用した。その他、相模鉄道では日立製作所オリジナルのブレーキ装置として「電磁直通弁式電磁直通ブレーキ（通称：日立式電磁直通ブレーキ）」が採用されている。
車両から送電設備、座席予約・発券システム、信号・中央指令等の運行管理システムまで、鉄道に関わるもの全てを作ることが出来る世界で唯一の会社と言われている。JR全社が国鉄時代から導入している座席予約・発券システム「MARS（マルス）」は日立製作所の製品である。即ち、我々が日常みどりの窓口で受け取る切符の大半は、日立製作所のシステムで発券されている（一部沖電気製）。
山口百恵が『いい日旅立ち』（国鉄のキャンペーンソングともなる）をリリースする際、日本旅行（国鉄の券売機システムを使用）と日立製作所（国鉄の車両を製造）がスポンサーになった。タイトルに「いい日旅立ち」「いい日旅立ち」とそれぞれの会社の名前が入っている。
国内ではJR各社のほか、首都圏新都市鉄道、西武鉄道、東武鉄道、名古屋鉄道、阪急電鉄、福岡市交通局、東京メトロ、東京都交通局、名古屋市交通局、大阪市交通局など、海外ではチリ、アフリカ諸国、イギリス向けの鉄道車両の納入実績がある。制御装置だけであれば東京急行電鉄、近畿日本鉄道、南海電気鉄道、大阪府都市開発、神戸市交通局などにも実績がある。
冷房装置は相模鉄道、京王帝都電鉄（現社名：京王電鉄）などに供給している。かつては京浜急行電鉄などにも供給していた。
また台車も製造しており（型番はKH-xxx）、京都市営地下鉄東西線などで採用されている。
国鉄EF55形電気機関車
国鉄EF58形電気機関車
（写真はお召し用として知られる61号機。ちなみに61号機は日立が製造していた）
JR九州800系新幹線電車
阪急9300系電車
近鉄1220系電車
西武20000系電車
東武50050系電車
東京地下鉄10000系電車
都営5300形電車
台湾鉄路管理局太魯閣号
[編集] デジタルメディア・民生機器
maxellオーディオカセット子会社の日立マクセル（maxellブランド）はカセットテープ、MD、DVD-Rなどの磁気ディスク記録媒体も手がけ、自社ブランドのみならずOEM販売も行っている。
携帯電話はDDIセルラーグループにHP401、IDOにD317を供給して以来、現在でもKDDI／沖縄セルラー電話のauブランドのみに供給しており、開発・設計についてはカシオ計算機と合弁会社カシオ日立モバイルコミュニケーションズを設立し、事業を移管した。統合後のソフトウェアの設計はカシオ製品を継承しているが、製造・販売は日立ブランドで行われている。なお、グループ会社の国際電気（現・日立国際電気）はNTTドコモ向けに供給したことがある。
au W32H 携帯電話
au W52H 携帯電話
au W41H 携帯電話
au PENCK(W31H) 携帯電話
Woooブランドで知られる音響機器・映像機器、はコンシューマ事業グループ、エアコン、冷蔵庫、洗濯機などの家電製品（白物家電）は日立アプライアンスにて生産されている。このうち、プラズマディスプレイ事業については富士通と共同出資した富士通日立プラズマディスプレイ（2008月4月1日付で「日立プラズマディスプレイ」に商号変更）に移管している。同社はソニーや三洋電機へもパネルを供給している。
売上高に占める比率は12%、3万1,334名の従業員を抱える。価格低下の一方で、原材料調達費が高騰し、赤字状態にある[7]。
[編集] 高機能材料
高機能材料部門の中核である日立化成工業、日立金属、日立電線の3子社は御三家とよばれ筆頭家老は日立金属とされている。現在、好調な業績を記録しており、2006年3月期決算ではこの部門は26%の増収となった。
日立化成工業では、ディスプレイ用回路接続フィルム、半導体ウエハー研磨剤、自動車関連製品を生産している。また、住宅向けのユニットバスやヒートポンプ給湯器も伸長している。日立金属では液晶ディスプレイ用品、携帯電話向けアイソレータ、特殊鋼系鉄鋼材料新素材、日立電線でも半導体パッケージ材料が業績に寄与しており、他の部門で最終消費財が不調であるのと対照的になっている。
売上高に占める比率は15%、5万4,687名の従業員を抱える。
[編集] 物流及びサービス他
日立物流は、システム物流・国際物流の両分野において業績を伸ばしている。海外の販売子会社は営業拠点を拡大しており、日立グループの売上高に占める海外部門の比率は毎年増加している。
売上高に占める比率は11%、2万8,481名の従業員を抱える。関連企業に住宅・不動産事業を行う中央商事、日立ライフなど。
[編集] 金融サービス
日立キャピタル、日立保険サービスを通じて、自社製品を利用したリース事業や、住宅ローン、自動車ローン、クレジットーカード事業を営む。売上高に占める比率は5%、4,166名の従業員を抱える。
[編集] その他
元が鉱山で使う電動機（電動モーター）の修理から始まったためか、モーターに於いては日本を代表するトップブランド。故に日立製作所の異名は「モートル（モーター）の日立」とも言われ、多くの技術者、電気店に異名が浸透している。特に、モーターを使った電化製品(冷蔵庫,エアコン、洗濯機)は人気が高いし、他の製品に比べると善戦している製品が多い。（日立製作所発祥の地である茨城県日立市には「日立モーター最中（もなか）」という名物のお菓子がある。他にもレトロ調の「日立扇風機最中（もなか）」もあるが、これは戦前の対米輸出機種を模したものであると言われる）。
日立製作所中央研究所は、東京都国分寺市にある。1942年小平浪平により創立。1970年代は、厳密に評価を数値化したため研究業績が落ちた。そのため現在ではポートフォリオ・メソッド（研究開発テーマの評価手法）を使っている。情報、エレクトロニクス、ライフサイエンスの3分野が柱である。主な業績としては、初の国産大型計算機(1966)、世界初の個体撮像素子(1978)、64キロビットDRAM(1980)、電子線ホログラフィー技術、スーパーコンピュータ(1982)、超伝導トランジスタ(1986)、DNA高速解析技術（神原秀記ら、1993）、垂直磁気記録方式(2000)、指静脈認証技術(2000〜)などの開発である。
2005年2月、プラズマディスプレイの開発面において松下電器産業と提携。部品関連の共同開発や原材料の共同調達、並びに特許管理会社を松下と合弁で設立することを計画している。
[編集] 経営
愛知万博での日立グループパビリオン意思決定の迅速化、経営の透明性向上を目的として、日立製作所は2004年より委員会設置会社に移行した。日立グループの上場企業も順次移行している。
一方、監督と経営の分離を謳いながら、取締役会長庄山悦彦が同時に経営執行役も務めており、「院政」との見方もあった。2006年3月31日付の人事で庄山は退任し、代表執行役社長の古川一夫がトップに一元化されることとなった。同時に12人の執行役が交替し、世代交替が図られた[6]。
「技術の日立」にふさわしく、創業者・小平浪平以降、歴代の社長は全て技術畑出身である。
[編集] 主な製品ブランド
ALISプラズマテレビ
[編集] 現行製品
日立は「白くまくん」など子供が親しみやすいキャラクターで宣伝することが多い。
白くまくん（エアコン）
初代白くまくんは1959年に実写版で登場。2003年12月に誕生した父子クマで7代目、手がけたのはデザイナーの大木理人、CM曲作曲は中島靖雄、母クマが見えないのは同窓会でアラスカに里帰り中、というウラ設定もある。
白い約束（洗濯機）
BEAT WASH（洗濯機）
ロボットサイクロン／ごみダッシュサイクロン（サイクロン掃除機）
パワースター／パワースターきれい宣言（紙パック式掃除機）
CM曲のメロディはサイクロンも紙パックも同じだが、歌詞が異なる。歌詞は何度も変更されている。
きらきら生活（食器洗い乾燥機）
ヘルシーシェフ（スチームオーブンレンジ）
Theプロフリーザ（冷蔵庫）
冷凍鮮科（冷蔵庫）
ROTARY GRANZ（グランゼット）・ROTARY XTAGE（エクステージ）・ROTARY RAZAC（レイザック）（ロータリーシェーバー）
S-BLADE（エスブレード）（往復式シェーバー）
Wooo（プラズマテレビ・液晶テレビ・DVDレコーダー・BD/DVD/HDDビデオカメラ）
記録メディア（日立マクセルの項目を参照）
AVコンテンツ（コロムビアミュージックエンタテインメントの項目を参照）
Prius（コンシューマ向けパソコン）
かつてはFLORAの中のシリーズ名だった。
FLORA（コーポレート向けパソコン）
かつてはコンシューマ向けも含むすべてのパソコンのシリーズ名であった。
BladeSymphony（ブレードシンフォニー）（統合サービスプラットフォーム）
SANRISE（サンライズ）（大型ストレージ）
JP1（ジェイピーワン）（統合システム運用管理）
Groupmax（グループマックス）（グループウェア）
企業間ビジネスメディアサービスTWX-21（企業間EC ASPサービス）
キメクル（携帯電話待ち受けアプリ・情報配信サービス）
GEMPLANET/WEBSKY（ジェムプラネット／ウェブスカイ）（生産管理パッケージ）
[編集] 生産終了
キドカラー、ポンパ、ONLINE、サテラ、革命児、Nextage、ガゼット（カラーテレビ）
マスタックス、テープナビ（ビデオデッキ）
青空からまん棒、静御前（洗濯機）
かるワザ（紙パック掃除機）
Lo-D（ローディ、オーディオ機器）
野菜中心蔵（冷蔵庫）
ベーシックマスター、S1（パーソナルコンピュータ）
ワードパル、With Me（ワープロ専用機）
With Meはワープロとしては珍しい、プリンタを分離したものだった。
ペルソナ（ハンドヘルドPC）
[編集] 茨城県における日立
企業の略称は日立だが、拠点である茨城県では日製（にっせい）と呼ばれることが多い。これは、単に日立というと地元自治体である日立市と区別がつかなくなることからきている。茨城県内の日立製作所各工場近辺の信号機には「日製○○工場前」や、日立電鉄交通サービスのバス停には「日製○○門」といった名前が付いているものがある。 尚グループにはかつて、商社の日製産業もあった（現在の日立ハイテクノロジーズ）。また、日研（にっけん）は、日立製作所の社内で使用する日立研究所の略称である。
日立市内にある日立工場だけで東京ドーム13個分の広さがあり、日立工場内でマラソン大会が開催される。
[編集] 広告
通天閣日立の樹、この木なんの木のCMで知られている。この木なんの木は小林亜星の作曲である。また、以前は日立製作所の携帯電話には必ず「日立の樹」が着信メロディとして入っていたが、C451H（au）で一旦取りやめた。しかし、W41Hには日立の樹の着信メロディが現れた。
短期間（1960年代後半頃）だが、日立一社提供番組では、次のような男性コーラスによるオープニングテーマ曲が使われていた。
♪エッチアイティーエーシーエッチアイ (HITACHI) ひ〜た〜ち〜 みんなの夢を日立がつくる〜大きな夢を日立がつくる。ここにも日立 そこにも日立 みんな日立のマークといっしょ♪
1980年代には「日立のヒント（HINT=HItachi New Technology の略）商品です」というコピーをCM最後のアイキャッチに導入していた（初期はアニメ「ニルスのふしぎな旅」のキャラクター映像も挿入されていた）。
大阪市では通天閣の巨大ネオンサインで知られている。ちなみに、通天閣のエレベーターは日立製で、頂上に取り付けられているネオンサインに翌日の天気を表示するシステムも日立製である。
日立社標（日立マーク、「日」「立」のモノグラム社章）については、2000年からの「Inspire the Next」と入れ替わるかたちで日立製作所では使用を取りやめ、各製品はもとより通天閣などの広告からも取り外された。同時に日立グループ各社と日立社標の使用許諾契約を結んで、グループ各社から使用料を徴収することとしたため、グループ各社からも日立社標は消えつつある。なお、日立ビルシステムなど一部のグループ会社は現在も日立社標を使用している。なお、当の日立製作所でも製品カタログやマニュアルでは現在も使用している。
[編集] キャッチフレーズ
システムの日立グループ
1970年代 - 1980年代前半
システムとエレクトロニクスの日立グループ
1980年代後半 - 2000年
Inspire the Next
2001年 -、「次の時代に新しい息吹を与える」の意
上記以外にも、このようなキャッチフレーズも使用されている。
技術の日立
1940年代後半 - 1990年代初め
Here,The Future
1990年代末期 - 2000年頃
品質を大切にする「技術の日立」
1974年 - 1991年（新CI導入まで）、主に一般消費者向け製品に使用
Next Made In JAPAN
2003年 - 2005年、新たなる日本でのものづくりをアピール
つくろう。
2005年 - 、Next Made In JAPANから継承
uVALUE
2004年 - 、IT事業で使用。ユビキタス情報社会における価値創出、豊かな社会の実現を目指すブランド
[編集] 提供番組
一社提供のみ
日立 世界・ふしぎ発見!（TBS系）
星の詩（フジテレビ）
HANDSHAKING（日立総合計画研究所｜web[2]上で無料配信中)
[編集] 社会関係
[編集] スポーツ事業
柏レイソル（Jリーグ）
日立国分トルメンタ（Vリーグ）
日立ベルフィーユ（Vリーグ）
日立佐和リヴァーレ（Vリーグ）
茂原アルカス（Vリーグ）
日立製作所硬式野球部（社会人野球）
日立サンロッカーズ（JBLスーパーリーグ）
日立&ルネサス高崎（女子ソフトボール、旧日立高崎、ルネサステクノロジと合同運営）
日立ソフトウェア女子ソフトボール部（日立製作所ソフトウェア事業部）
日立3ツアーズ選手権（ゴルフ 日本の男子レギュラー、男子シニア、女子の3大ツアーチーム対抗戦）
日立柏サッカー場（レイソルのホームスタジアム）
[編集] 文化事業
日立評論
ひたち (雑誌)
HITACHI NOW
どっきりドクター
和鋼博物館
鉄人28号（モノクロ：実写版）：第1話は日立製作所日立工場でロケが行われた。
HANDSHAKING
バブルへGO!! タイムマシンはドラム式
[編集] 出資該当会社
損害保険ジャパン
日立造船
日本水産
ニチレイ
リケン
東京モノレール
今中
りんかい日産建設
クラリオン
日産センチュリー証券（旧日産証券）
みずほフィナンシャルグループ（母体行のいずれとも関係が深かった）
芙蓉グループ
第一勧銀グループ（第一原子力グループ・勧銀十五社会のいずれにも参加）
興銀グループ
三菱UFJフィナンシャル・グループ（旧三和・東海両行に関係があった）
みどり会
新明和工業
日本油脂
セントラル硝子
堀場製作所
[編集] 参考文献
小山和伸著『技術革新の戦略と組織行動』（白桃書房 、1998年）ISBN 4561253017
^ a b c 株式会社日立製作所『有価証券報告書』EDINET、2006年6月27日
^ “[1]”, Fortune, 2007-July-23.
^ Scott DeCarlo (ed.), “The World's 2,000 Largest Public Companies”, Forbes, 2007-03-29.
^ ブランドメッセージ : HITACHI 日立のブランド戦略 : HITACHI
^ 山崎良兵「日立製作所/浮上のカギは、赤字3事業の建て直し」NBonline、2006年7月5日
^ a b 山崎良兵「日立製作所／経営体制刷新で赤字事業の抜本改革なるか」NBonline、2007年2月16日
^ a b 株式会社日立製作所『アニュアルレポート2006』2006年
[編集] 関連項目
日産コンツェルン / 芙蓉グループ
日立市
ひたちなか市
常陸国（ひたちのくに）
常陸太田市（ひたちおおたし）
田中秀幸
千葉繁-俳優・声優、芸能界に入る前に横浜工場に勤務していた。
ぴったし カン・カン-スポンサーで、商標登録も行っており、司会者が小島一慶→吉田照美と変わるとタイトルも「元祖・ぴったし カン・カン」と改められ、また登録商標を意味する(R)マークが付けられた。
30girl
日立マクセル株式会社（Hitachi Maxell, Ltd.）は、乾電池やボタン電池、リチウムイオン電池などの電池、オーディオテープ、ビデオテープならびにコンピュータテープなどの磁気テープ、CD、DVDなどの光ディスクを製造・販売する大手メーカー。委員会等設置会社である。
目次 [非表示]
1 概要
2 沿革
3 広告宣伝関係
4 関連項目
5 外部リンク
[編集] 概要
日立マクセル本社（東京都千代田区）電池、記録メディアの大手メーカー。微粒子材料をセパレータやフィルムに付着させる技術から、乾電池や磁気テープが生まれたといわれる。音楽用カセットテープが有名だが、もともとフィリップスの音楽テープ規格であるカセットテープを日本初で製品化したことから始まる。電池ではアルカリ乾電池や酸化銀電池を日本初で製品化している。
資本面では日立製作所の子会社であり、共同で材料の調達や、日立製作所へOEMにて製品の供給も行っている。しかし、営業面では、マクセルの主力分野が乾電池や磁気テープ、光ディスクであることからも判るように、他の日立グループの企業と距離を置いて独自の活動を行っている面がある（「企業集団の状況」）。
また、一般の目に触れることはないが、他社へのOEM用として、コンピュータテープ、ボタン電池、リチウムイオン電池、光学レンズ、CD/DVDのプレスや磁気カード、ICカードの製造も行っている。
社名の「マクセル」は乾電池のブランド名『MAXELL（Maximum Capacity Dry Cell＝最高の性能を持った乾電池）』から。
[編集] 沿革
日立マクセル製5インチフロッピーディスク1961年（昭和36年） 日東電工の乾電池、磁気テープ事業を分離し、「マクセル電気工業」を設立。
1963年（昭和38年） 国産として初めてアルカリ乾電池を製造。
1964年（昭和39年） 日立製作所の子会社となり、日立マクセル株式会社と改名。営業本部を東京に設置。
1966年（昭和41年） 国産として初めてカセットテープを商品化。
1973年（昭和48年） 高性能マンガン乾電池「塩化亜鉛形乾電池」を商品化。
1976年（昭和51年） 国産として初めてフロッピーディスク「FD−3200S」（8インチ型）を商品化。日本初の酸化銀電池を商品化。
1977年（昭和52年） 東京証券取引所・大阪証券取引所市場第2部に上場。
1978年（昭和53年） VHS方式ホームビデオカセットを商品化。
1980年（昭和55年） 東京・大阪証券取引所市場第1部に指定。
1981年（昭和56年） コイン形二酸化マンガンリチウム（CR）電池を商品化。
1984年（昭和59年） 12型追記型光ディスクカートリッジを商品化。ICカード、メモリカードを製造。
1989年（平成1年） BETACAM SP・B-MBQシリーズ発売、放送局むけ業務用テープ市場に本格参入。
1991年（平成3年） 3.5型光磁気ディスク（MO）を商品化。
1995年（平成7年） 書き込み可能なコンパクトディスクCD-Rを商品化。世界初の光変調オーバーライト方式MO（RD-M230）を商品化。
1996年（平成8年） リチウムイオン電池を製造。ニッケル水素電池を商品化。
1998年（平成10年） 世界初のDVD-RAMを商品化。本社機能を東京に移転。
2000年（平成12年） 世界初のビデオカメラ用DVD-RAM（8ｃｍ）を商品化。
2006年（平成18年） 世界初のHD DVD-Rを商品化。BD-R、BD-REを商品化。
2007年（平成19年）日立製作所が、薄型テレビ「Wooo」に着脱可能なHDD「iVDR」搭載機を加えたのに合わせ、160GBと80GBのiVDR「アイヴィ」を発売。世界初のBDビデオカメラ用BD-R、BD-RE（8cm）を商品化。
[編集] 広告宣伝関係
maxell ビデオカセット キャンペーンソング
松原みき『パラダイスビーチ（ソフィーのテーマ）』（1983年）
maxell カセット UDシリーズ・キャンペーンソング
山下達郎『RIDE ON TIME』（1980年）
大貫妙子『黒のクレール』（1981年）
ワム『BAD BOYS』（1983年）
ワム『FREEDOM』（1985年）
TM NETWORK『THE POINT OF LOVERS' NIGHT』（1990年）
TMN『TIME TO COUNT DOWN』（1990年）
maxell カセット XLシリーズ・キャンペーンソング
THE SQUARE『CHANGE YOUR MIND』（1982年）
THE MODS『激しい雨が』（1983年）
渡辺美里『虹をみたかい』（1989年）
maxell カセット CD-XL
山下達郎『Magic Touch』（1993年）
maxell カセット UR-Fシリーズ・ラジオCM
大江千里（1985年）
maxell MD pureシリーズ
MISIA『忘れない日々』（1999年）
[編集] 関連項目
日立グループ
柏レイソル
ショパンコンクール
アジアサッカー連盟
グループCMの「日立の樹」は有名である。
目次 [非表示]
1 グループ企業一覧
1.1 あ行
1.2 か行
1.3 さ行
1.4 た行
1.5 な行
1.6 は行
1.7 ま行
1.8 や行
1.9 ら行
2 かつて日立グループに属していた会社
[編集] グループ企業一覧
（）内は本社所在地
[編集] あ行
株式会社アイイーマニファクチャリング（稲沢市）
株式会社アイネス（港区）
株式会社IPSアルファテクノロジ（茂原市）
青山特殊鋼株式会社（太田市）
有限会社青森日化サービス（東津軽郡平内町）
株式会社アキタセミコンダクタ
株式会社アキタ電子システムズ（秋田市）
秋田日化サービス株式会社（秋田市）
朝霞・三園ユーティリティサービス株式会社（千代田区）
愛宕産業株式会社（豊島区）
株式会社アドバンスト・ケーブル・システムズ（港区）
アラクサラネットワークス株式会社（川崎市幸区）
株式会社アルキャスト
出雲造機株式会社（安来市）
ヰセキキャピタル株式会社（荒川区）
株式会社茨城ガスサービス（ひたちなか市）
茨城日化サービス株式会社（ひたちなか市）
茨城日立情報サービス株式会社（日立市）
岩手日化サービス株式会社（盛岡市）
ヴァレオユニシアトランスミッション株式会社（厚木市）
株式会社エイチ・エー・ダブリュー・ガスセンター
株式会社エイチ・シー・エックス（品川区）
エイチ・ビー・イー・サービス株式会社
株式会社エイチ・ビー・エム・ソリューション（品川区）
株式会社エィチピーサービス（千代田区）
エイブリィ デニソン マクセル株式会社（杉並区）
ANIC株式会社
株式会社エー・シー・エス（中央区）
株式会社エービーエス（中巨摩郡昭和町）
株式会社エコバレー歌志内
有限会社エスアンドエス高山
株式会社SKサポートサービス（横浜市戸塚区）
株式会社エネルギア・ニューテック
株式会社えびなテクノス（海老名市）
愛媛日化サービス株式会社（松山市）
エフアンドエイチエアエクスプレス株式会社（江東区）
FHPエンジニアリング株式会社（明石市）
エポック株式会社
株式会社エムイーシー
株式会社エルシス
株式会社エレテクノス
株式会社奥羽日立（青森市）
青梅産業株式会社（青梅市）
有限会社大分日化サービス（大分市）
大阪日立冷熱株式会社（大阪市中央区）
大多喜エレクトロニクス株式会社
株式会社オートテック
株式会社沖縄日立（那覇市）
沖縄日立キャピタル株式会社（那覇市）
沖縄日立建機株式会社（うるま市）
沖縄日立ネットワークシステムズ株式会社（那覇市）
奥村機械株式会社（守口市）
[編集] か行
有限会社香川日化サービス（高松市）
有限会社鹿児島住機サービス（日置市）
株式会社カシオ日立モバイルコミュニケーションズ（東大和市）
神奈川日立空調株式会社（横浜市神奈川区）
関西日立株式会社（大阪市此花区）
関西日立物流サービス株式会社（大阪市此花区）
株式会社関東エコリサイクル（下都賀郡大平町）
関東商事株式会社（千代田区）
株式会社関東日立（さいたま市北区）
ギーゼッケ・アンド・デブリエント株式会社（港区）
株式会社キグチテクニクス（安来市）
北関東日立物流サービス株式会社（下都賀郡岩舟町）
有限会社北九州リフォーマーサービス
キャブカード&サービス株式会社（品川区）
株式会社九州機電サービス
株式会社九州テクノメタル
株式会社九州日立（福岡市早良区）
九州日立空調株式会社（福岡市南区）
株式会社九州日立情報システムズ（福岡市博多区）
株式会社九州日立ソリューションズ（福岡市博多区）
九州日立物流サービス株式会社（糟屋郡久山町）
九州日立マクセル株式会社（田川郡福智町）
株式会社京テク
共和電機株式会社（川崎市川崎区）
近畿日化サービス株式会社（東大阪市）
株式会社金属箔理化学研究所
有限会社熊本日化サービス（熊本市）
クラリオン株式会社（戸田市）
クラリオンアソシエ株式会社（文京区）
クラリオンエンジニアリング株式会社（戸田市）
クラリオンサービス株式会社
クラリオンシステムハウス株式会社（戸田市）
クラリオン製造プロテック株式会社（郡山市）
クラリオン販売株式会社（文京区）
クラリオンファイナンス株式会社（戸田市）
クラリオンモバイルコム株式会社（渋谷区）
株式会社クリーンサービス
グリーンレンタル株式会社
クリエイティブソリューション株式会社（大田区）
株式会社桑名クリエイト
群馬日化サービス株式会社（太田市）
京葉日立物流サービス株式会社（江東区）
五井化成株式会社（市原市）
五井コーストエナジー株式会社
幸洋商事株式会社
株式会社国際電気セミコンダクターサービス（羽村市）
株式会社国際電気テクノアート（羽村市）
国際電気テクノサービス（小平市）
国産電機株式会社（沼津市）
株式会社コスモテクノス
株式会社五洋電子（潟上市）
コロムビアミュージックエンタテインメント株式会社（港区）
株式会社コンピュータシステムエンジニアリング（横浜市西区）
[編集] さ行
サイタ工業株式会社（北区）
埼玉日化サービス株式会社（さいたま市北区）
株式会社サガテック
株式会社佐賀日化サービス（佐賀市）
株式会社ザナヴィ・インフォマティクス（座間市）
株式会社佐和サービス（ひたちなか市）
有限会社山陰日化サービス（松江市）
株式会社サンキサービス（下松市）
株式会社サンキテクノス
株式会社産業ガステクノサービス
三京ダイヤモンド工業株式会社（海老名市）
株式会社サンポー商事
三実精工株式会社
株式会社サンワーク（大阪市此花区）
有限会社浄管センター（福山市）
株式会社シーエス・ワンテン（港区）
株式会社CNMP Holdings（港区）
株式会社JWAY
株式会社ジェイ・パワーシステムズ（港区）
ジェー・エイチ・シー株式会社
株式会社四国清掃工業（高知市）
株式会社四国日立
株式会社四国日立情報システムズ（今治市）
株式会社静岡日立（静岡市駿河区）
静岡日立冷熱株式会社（静岡市駿河区）
下田エコテック株式会社（台東区）
下館産業株式会社
ジャパンモータアンドジェネレータ株式会社
しゅうわサービス株式会社
習和産業株式会社（習志野市）
ジョイント・フユエル株式会社
株式会社商産
新神戸テクノサービス株式会社
新神戸電機株式会社（中央区）
新神戸プラテックス株式会社
新日本システム・サービス株式会社
新町コンデンサ株式会社
スーパーエイチジャパン株式会社（小平市）
株式会社杉山チェン製作所
住電日立ケーブル株式会社（台東区）
西新サービス株式会社（足立区）
株式会社セイタン
西部電機サービス株式会社
清和エンジニアリング株式会社
積水リース株式会社（大阪市北区）
株式会社ソクト（佐賀市）
[編集] た行
第一信用保証株式会社
高尾山観光開発株式会社
タコム製造株式会社（加須市）
多田機工株式会社（船橋市）
中央商事株式会社（千代田区）
中央日化サービス株式会社（千葉市花見川区）
株式会社中国日立情報システムズ（広島市中区）
中国日立物流サービス株式会社（広島市南区）
株式会社中部システムサービス（稲沢市）
中部日化サービス株式会社（名古屋市中区）
株式会社中部ハイテクサービス（豊川市）
中部日立物流サービス株式会社（名古屋市中区）
ツールテック株式会社（江東区）
ディーエイチ・マテリアル株式会社（千代田区）
株式会社DNAチップ研究所（横浜市鶴見区）
TCM株式会社（大阪市西区）
テクノサポート株式会社
株式会社デジタル・キャスト・インターナショナル（渋谷区）
株式会社デムス
テレコム機器株式会社
株式会社でんさテクノ（品川区）
株式会社電鉄サンタクシー（日立市）
株式会社電鉄第二タクシー
株式会社東海テック（ひたちなか市）
東京エコリサイクル株式会社（江東区）
東京住宅機器サービス株式会社（和光市）
東京精密工業株式会社
東京日化サービス株式会社（国分寺市）
株式会社東京日立（目黒区）
株式会社東伸精工（亘理郡亘理町）
株式会社東日京三テクノス（石岡市）
東日京三電線株式会社（石岡市）
東日サービス株式会社（習志野市）
東日商事株式会社
東日電線加工株式会社
東北ゴム株式会社（仙台市宮城野区）
東北ソリューションサービス株式会社（仙台市青葉区）
東北電機製造株式会社（多賀城市）
株式会社東北電子エンジニアリング（柴田郡柴田町）
株式会社東北日立（山形市）
東洋機械金属株式会社（明石市）
東洋精箔株式会社（千葉市花見川区）
東和電子株式会社（新座市）
株式会社トーコー（田川郡福智町）
株式会社トーニチテクノ（千代田区）
トーハク・物流サービス株式会社
トキコ技研株式会社（川崎市川崎区）
トキコソフト産業株式会社
トキコテクノ株式会社（横浜市鶴見区）
トキコナガノ株式会社（中央区）
株式会社トキコハイキャスト
徳島日化サービス有限会社（徳島市）
栃木産業株式会社（下都賀郡大平町）
株式会社栃木日化サービス（宇都宮市）
株式会社富山日立（富山市）
株式会社ドリームシャトル
[編集] な行
株式会社ナカサ（安来市）
長島鋼業株式会社
株式会社中条エンジニアリング（胎内市）
株式会社長野光学研究所（伊那市）
長野日化サービス株式会社（長野市）
株式会社ナカヨ通信機（渋谷区）
浪江日本ブレーキ株式会社
浪江日立化成工業株式会社（双葉郡浪江町）
奈良日化サービス株式会社（大和郡山市）
新潟テクノス株式会社（胎内市）
新潟日化サービス株式会社
株式会社新潟日立（新潟市東区）
株式会社新潟マテリアル（川崎市川崎区）
株式会社ニコテクノス
西関東日立物流サービス株式会社（入間郡三芳町）
日木産業株式会社（日立市）
株式会社日和
日和サービス株式会社（日立市）
日和総合設備株式会社（豊島区）
日化化成品株式会社
日化設備エンジニアリング株式会社（日立市）
日化テクノサービス株式会社（日立市）
日化トウチュウ株式会社
日機プランテック株式会社（中央区）
株式会社日京クリエイト（品川区）
株式会社日光商会（品川区）
日工ソリューションズ株式会社（ひたちなか市）
日新運輸株式会社（大阪市此花区）
ニッシントランスコンソリデーター株式会社（大阪市此花区）
日誠コンピュータサービス株式会社
日製電機株式会社（松江市）
株式会社日装工作所
新田電気株式会社
日鉄日立システムエンジニアリング株式会社（中央区）
株式会社日本AEパワーシステムズ（港区）
日本オプネクスト株式会社（横浜市戸塚区）
日本カタン株式会社（枚方市）
日本金融情報システム株式会社（中央区）
日本製線株式会社（港区）
日本電解株式会社（筑西市）
日本非晶質金属株式会社（港区）
日本ブレーキ工業株式会社（八王子市）
NEOMAXエンジニアリング株式会社（吹田市）
株式会社NEOMAX鹿児島
NEOMAX機工株式会社（多野郡吉井町）
株式会社NEOMAX九州
株式会社NEOMAX近畿
NEOMAX商事株式会社（大阪市中央区）
株式会社NEOMAXデバイス
株式会社NEOMAXバリオ（三島郡島本町）
株式会社NEOMAXフェライト
株式会社NEOMAXマテリアル
ネクスト・ハンズオン・パートナーズ株式会社（港区）
[編集] は行
株式会社ハーモテック
株式会社ハイメック
株式会社ハウステックサービス
秦精工株式会社（安来市）
バブコック日立株式会社（千代田区）
バブ日立工業株式会社（呉市）
バブ日立ソフト株式会社（呉市）
バブ日立プラントシステムズ株式会社（呉市）
パレネット株式会社（横浜市中区）
株式会社ハロー
株式会社パロート
阪神エレクトリック株式会社（三田市）
B&Eアライド・テクノリサーチ株式会社
BHKビジネス株式会社
東関東日立物流サービス株式会社（野田市）
東日本日立物流サービス株式会社（日立市）
株式会社ピスク
日高電業株式会社
株式会社日立IEシステム（稲沢市）
日立INSソフトウェア株式会社（横浜市西区）
株式会社日立アイシーシー（日立市）
株式会社日立ICTビジネスサービス（横浜市戸塚区）
株式会社日立旭ソリューション（尾張旭市）
日立アセットファンディング有限会社
株式会社日立アドバンストシステムズ（横浜市磯子区）
株式会社日立アドバンストデジタル（横浜市戸塚区）
日立アプライアンス株式会社（港区）
日立アロイ株式会社（千代田区）
株式会社日立茨城テクニカルサービス（日立市）
株式会社日立インスファーマ（大阪市西区）
日立インターメディックス株式会社（千代田区）
日立インフォネット株式会社（千代田区）
株式会社日立インフォメーションアカデミー（品川区）
株式会社日立エイチ・ビー・エム（品川区）
日立エーアイシー株式会社（品川区）
日立SC株式会社（港区）
株式会社日立エルジーデータストレージ
株式会社日立エレクトリックシステムズ（日立市）
株式会社日立エンジニアリング・アンド・サービス（日立市）
日立エンジニアリングコンサルティング株式会社
株式会社日立オートサービス（江東区）
日立オムロンターミナルソリューションズ株式会社（品川区）
株式会社日立カーエンジニアリング（ひたちなか市）
株式会社日立柏レイソル（柏市）
日立化成オートモーティブプロダクツ株式会社（田川市）
日立化成工業株式会社（新宿区）
日立化成工材株式会社（日立市）
日立化成コーテッドサンド株式会社（筑西市）
日立化成商事株式会社（千代田区）
日立化成テクノサービス株式会社（日立市）
日立化成 デュポン マイクロシステムズ株式会社（文京区）
日立化成ビジネスサービス株式会社（千代田区）
日立化成フィルテック株式会社（江東区）
日立化成ポリマー株式会社（千代田区）
株式会社日立神奈川マニュファクチャリングソリューション（秦野市）
日立機材株式会社（江東区）
株式会社日立技術情報サービス（日立市）
日立機電エンジニアリング株式会社
日立キャピタル株式会社（港区）
日立キャピタル綾瀬SC株式会社（千代田区）
日立キャピタルオートリース株式会社（港区）
日立キャピタルサービス株式会社（千代田区）
日立キャピタル債権回収株式会社（港区）
日立キャピタル証券株式会社（港区）
日立キャピタル信託株式会社（港区）
日立キャピタル損害保険株式会社（千代田区）
日立協和エンジニアリング株式会社（日立市）
日立金属株式会社（港区）
日立金属アドメット株式会社（中央区）
日立金属工具鋼株式会社（中央区）
株式会社日立金属ソリューションズ（中央区）
株式会社日立金属若松（北九州市若松区）
株式会社日立空調SE（静岡市清水区）
日立空調テクノサービス株式会社（江東区）
日立空調販売関東株式会社（練馬区）
株式会社日立グローバルストレージテクノロジーズ（小田原市）
株式会社日立ケーイーシステムズ（習志野市）
日立ケーブルプレシジョン株式会社（米沢市）
日立建機株式会社（文京区）
株式会社日立建機カミーノ（東根市）
株式会社日立建機教習センタ（文京区）
日立建機コメック株式会社（土浦市）
日立建機ダイナパック株式会社
株式会社日立建機ティエラ（門真市）
日立建機トレーディング株式会社（文京区）
日立建機ビジネスフロンティア株式会社（土浦市）
日立建機ファインテック株式会社（文京区）
日立建機リーシング株式会社（文京区）
日立建機レック株式会社（草加市）
日立建機ロジテック株式会社（土浦市）
株式会社日立建設設計（千代田区）
日立工機株式会社（港区）
日立工機原町株式会社（南相馬市）
日立工機販売株式会社（大田区）
日立公共システムエンジニアリング株式会社（江東区）
日立公共システムサービス株式会社（江東区）
日立交通テクノロジー株式会社（千代田区）
株式会社日立国際電気（千代田区）
株式会社日立国際電気エンジニアリング（羽村市）
株式会社日立国際電気サービス（豊島区）
株式会社日立国際ビジネス（千代田区）
株式会社日立国際ビジネスパーソネル（千代田区）
株式会社日立コミュニケーションテクノロジー（品川区）
株式会社日立コンサルティング（港区）
日立コンシューマ・マーケティング株式会社（港区）
日立コンピュータ機器株式会社（足柄上郡中井町）
株式会社日立産機システム（千代田区）
日立GEニュークリア・エナジー株式会社（日立市）
株式会社日立四国ソリューションズ（高松市）
株式会社日立システムアンドサービス（港区）
株式会社日立システム九州（福岡市早良区）
株式会社日立システムバリュー（港区）
株式会社日立情映テック（横浜市戸塚区）
株式会社日立情報システムズ（品川区）
株式会社日立情報制御ソリューションズ（日立市）
日立情報通信エンジニアリング株式会社（横浜市西区）
株式会社日立ストレージマニュファクチャリング （小田原市）
日立住友重機械建機クレーン株式会社（台東区）
株式会社日立製作所（千代田区）
日立製線株式会社（日立市）
株式会社日立セキュリティサービス（千代田区）
日立設備エンジニアリング株式会社（日立市）
株式会社日立総合経営研修所（我孫子市）
株式会社日立総合計画研究所（千代田区）
株式会社日立ソフテック（港区）
日立ソフトウェアエンジニアリング株式会社（品川区）
日立ソフトシステムデザイン株式会社（品川区）
日立多賀テクノロジー株式会社（日立市）
株式会社日立中国ソリューションズ（広島市中区）
株式会社日立超LSIシステムズ（国分寺市）
日立ツール株式会社（江東区）
株式会社日立ディスプレイズ（千代田区）
株式会社日立ディスプレイテクノロジーズ
株式会社日立ディスプレイデバイシズ（茂原市）
株式会社日立テクニカルコミュニケーションズ（横浜市戸塚区）
株式会社日立テクノロジーアンドサービス（土浦市）
日立電子サービス株式会社（港区）
日立電線株式会社（千代田区）
日立電線商事株式会社（千代田区）
日立電線ネットワークス株式会社（荒川区）
日立電線販売株式会社（大阪市中央区）
日立電線ファインテック株式会社（日立市）
日立電線マグネットワイヤ株式会社（日立市）
日立電線メクテック株式会社（日立市）
日立電線ロジテック株式会社（日立市）
日立電鉄株式会社（日立市）
日立電鉄交通サービス株式会社（日立市）
日立電鉄タクシー株式会社（日立市）
株式会社日立電鉄ホールディングス
日立投資顧問株式会社
株式会社日立トラベルビューロー（江東区）
日立トリプルウィン株式会社（港区）
株式会社ひたちなか電子
株式会社日立ニコトランスミッション（さいたま市北区）
株式会社日立ハイシステム21（横浜市西区）
株式会社日立ハイテクインスツルメンツ（邑楽郡大泉町）
株式会社日立ハイテクエンジニアリングサービス（港区）
株式会社日立ハイテクコントロールシステムズ（水戸市）
株式会社日立ハイテクサイエンスシステムズ
株式会社日立ハイテクサポート（港区）
株式会社日立ハイテクソリューションズ（川崎市幸区）
株式会社日立ハイテクトレーディング（港区）
株式会社日立ハイテクノロジーズ（港区）
株式会社日立ハイテクフィールディング（新宿区）
株式会社日立ハイテクマテリアルズ（港区）
株式会社日立ハイテクマニファクチャ&サービス（ひたちなか市）
株式会社日立ハイプラン（千代田区）
株式会社日立博愛ヒューマンサポート（福岡市中央区）
日立バッテリー販売サービス株式会社（荒川区）
日立パブリックサービス株式会社（千代田区）
日立原町電子工業株式会社（日立市）
日立バルブ株式会社（三重郡朝日町）
日立ビアエンジニアリング株式会社（海老名市）
日立ビアメカニクス株式会社（海老名市）
日立ビークルエナジー株式会社（ひたちなか市）
株式会社日立東日本ソリューションズ（仙台市青葉区）
日立ビジネスソリューション株式会社（横浜市中区）
株式会社日立ビルシステム（千代田区）
株式会社日立ファルマエヴォリューションズ（千代田区）
日立フィールドアンドファシリティサービス株式会社（千代田区）
株式会社日立フーズ&ロジスティクスシステムズ（中央区）
日立フェライト電子株式会社（鳥取市）
株式会社日立物流（江東区）
日立物流コラボネクスト株式会社（江東区）
日立物流シーアンドエア株式会社（江東区）
日立物流ソフトウェア株式会社（江東区）
日立埠頭株式会社（日立市）
日立プラズマディスプレイ株式会社（東諸県郡国富町）
株式会社日立プラズマパテントライセンシング
株式会社日立プラント建設機電エンジニアリング（松戸市）
日立プラント建設サービス株式会社（渋谷区）
株式会社日立プラント建設ソフト（豊島区）
株式会社日立プラント建設テック（豊島区）
日立プラントシステムエンジニアリング株式会社（豊島区）
日立プラントテクノ株式会社（千代田区）
株式会社日立プラントテクノロジー（豊島区）
株式会社日立プラントメカニクス（下松市）
日立プリント基板ソリューション株式会社（秦野市）
株式会社日立ブレーン（千代田区）
日立プロキュアメントサービス株式会社（千代田区）
日立粉末冶金株式会社（松戸市）
株式会社日立保険サービス（千代田区）
日立マクセル株式会社（茨木市）
日立マグネットワイヤ株式会社（日立市）
株式会社日立マネジメントパートナー（千代田区）
日立水戸エンジニアリング株式会社（ひたちなか市）
株式会社日立メタルプレシジョン（港区）
株式会社日立メディアエレクトロニクス（奥州市）
日立メディカルコンピュータ株式会社（品川区）
株式会社日立メディコ（千代田区）
株式会社日立モバイル（品川区）
株式会社日立ゆうあんどあい（横浜市戸塚区）
日立ライティング株式会社（千代田区）
株式会社日立ライフ（日立市）
株式会社日立リビングサプライ（新宿区）
株式会社日立竜ヶ崎工場（龍ヶ崎市）
日立レフテクノ株式会社（下都賀郡大平町）
株式会社兵庫日化サービス姫路（姫路市）
ビルケア有限会社
株式会社ビルケアスタッフ
株式会社ビルケアビジネス（千代田区）
株式会社ビルテクノス（中央区）
株式会社ビルテクノス関西（大阪市淀川区）
株式会社ビルテクノス九州（福岡市博多区）
株式会社ビルテクノス中国（広島市中区）
株式会社ビルテクノス中部（名古屋市中区）
株式会社ビルテクノス東北
株式会社ビルテクノス北海道
広島日化サービス株式会社（広島市南区）
株式会社広島日立（安芸郡府中町）
ファイナンシャルブリッジ株式会社
株式会社フィナンシャルリテール・アイティ・コンサルタンツ（千代田区）
福島日化サービス株式会社（郡山市）
藤長電気株式会社（千代田区）
富士日立パワーセミコンダクタ株式会社
防府環境設備株式会社（防府市）
株式会社北翔テクノ
北海道エコリサイクルシステムズ株式会社（苫小牧市）
株式会社北海道日立（札幌市中央区）
株式会社北海道日立情報システムズ（札幌市中央区）
株式会社北海道日立ソリューションズ（札幌市東区）
北海道日立物流サービス株式会社（札幌市西区）
北海日立電線機販株式会社（札幌市北区）
[編集] ま行
株式会社マクセル商事（千代田区）
マクセル精器株式会社（乙訓郡大山崎町）
マクセルソフトエンジニアリング株式会社（つくばみらい市）
株式会社マクセルハイテック（常総市）
株式会社マクセルビジネスサービス（千代田区）
マクセル北陸精器株式会社（富山市）
株式会社マクセルライフ（茨木市）
マクセルロジスティクス株式会社（乙訓郡大山崎町）
株式会社マグテック
松田・南信株式会社（長野市）
丸紅情報システムズ株式会社（墨田区）
株式会社三重日立（四日市市）
三菱日立製鉄機械株式会社（港区）
三菱日立ホームエレベーター株式会社（美濃市）
水戸エンジニアリングサービス株式会社（ひたちなか市）
株式会社水戸スチール（ひたちなか市）
南関東日立物流サービス株式会社（横浜市中区）
株式会社宮城日化サービス（仙台市青葉区）
有限会社宮崎日化サービス（宮崎市）
株式会社メディアテック
株式会社真岡テクノス
株式会社茂原アテックス（茂原市）
株式会社守谷刃物研究所（安来市）
[編集] や行
八木アンテナ株式会社（千代田区）
八木電子株式会社（にかほ市）
株式会社安来製作所（安来市）
株式会社山形日化サービス（天童市）
山形日立建機株式会社
株式会社山岸エーアイシー
山梨日化サービス株式会社（中巨摩郡昭和町）
株式会社山梨日立（甲府市）
山梨日立建機株式会社（南アルプス市）
株式会社UFJ日立システムズ（中央区）
株式会社ユージェイトレーディング
株式会社ユニーク（台東区）
株式会社ユニいわ製造
株式会社ユニ九製造
株式会社ユニコー
株式会社ユニシアいわき
株式会社ユニシア九州
株式会社ユニシア厚和
株式会社ユニシアコンピュータ
ユニシアジェーケーシーステアリングシステム株式会社
株式会社ユニタス
株式会社横浜アドバンストデジタル（横浜市戸塚区）
株式会社よみうりコンピュ−タ
[編集] ら行
ライトパープル有限会社
ランディ北海道株式会社
株式会社ルネサス テクノロジ（千代田区）
[編集] かつて日立グループに属していた会社
東京証券代行（現在は中央三井トラストHDの傘下）
新明和工業（同社が自社株として取得）
日東電工
日本コロムビア
日立造船
日本サーボ（日本電産に株式売却）
大陽日酸東関東（旧 日立酸素（大陽日酸が全株式取得））
東京モノレール（旧 日立運輸東京モノレール。現在はJR東日本の傘下。ただし、現在でも日立は株式を所有している）
エルピーダメモリ（ただし、現在でも日立とNECは株式を保有している）
株式会社日立製作所（ひたちせいさくしょ、英称：Hitachi, Ltd.）は、日本の電機メーカー。総合電機、重電首位。
目次 [非表示]
1 概要
2 歴史
2.1 沿革
3 事業部門
3.1 情報通信システム
3.2 電子デバイス
3.3 電力・産業システム
3.4 鉄道事業
3.5 デジタルメディア・民生機器
3.6 高機能材料
3.7 物流及びサービス他
3.8 金融サービス
3.9 その他
4 経営
5 主な製品ブランド
5.1 現行製品
5.2 生産終了
6 茨城県における日立
7 広告
7.1 キャッチフレーズ
7.2 提供番組
8 社会関係
8.1 スポーツ事業
8.2 文化事業
9 出資該当会社
10 参考文献
11 関連項目
12 外部リンク
[編集] 概要
情報通信システム、電子デバイス、電力・産業システム、デジタルメディア・民生機器、高機能材料、物流・サービス、金融の7部門を主力とし[1]、東芝、三菱電機とともに総合電機メーカー3社の一角を占める。連結売上高10兆2479億円、連結純利益327億円、総従業員数35万人強は、総合電機最大の規模であり、日本の全業種中でもトヨタ自動車、NTT、本田技研工業に次ぐ大きさである（全世界では48位）[2]。
全世界に製造・販売拠点を広げる多国籍企業でもあり、売上の38.5%は日本国外からもたらされる[1]。米国誌『フォーブス』が毎年発表する世界企業ベスト2000[3]では、日本企業として唯一コングロマリット（複合企業体）に分類されている（他にコングロマリットとしてはGE、シーメンス等が分類されている）。また、シーメンス、サムスンに次ぐ世界3位の電機メーカーである（フォーブス2007年）。
連結子会社932社、持分法適用会社158社、計1,090社を傘下に置き、日立グループを形成する[1]。グループ全体のコーポレート・ステートメントは“Inspire the Next”（インスパイア・ザ・ネクスト）[4]。
近年は他の各電機メーカーとの合弁会社設立が目立っている。
[編集] 歴史
前身は、茨城県日立市にあった久原鉱業所日立銅山に付属する掘削機械やポンプ、モーターの修理工場であった。1910年（明治43年）に小平浪平が国産初の5馬力誘導電動機（モーター）を完成させ、日立製作所を創業した。
[編集] 沿革
1906年10月 - 小平浪平、久原鉱業所（日産グループの前身、現：ジャパンエナジー）日立鉱山に工作課長として入社。久原房之助の招請による
1908年12月 - 茨城県日立村大雄院に鉱山機械の修理工場を建設。同工場が日立創業の地とされる
1910年
創業。国産第1号の5馬力誘導電動機を3台製作
徒弟養成所（現・日立工業専修学校）創立
1911年 - 日立鉱山から独立し、久原鉱業所日立製作所とする
1912年 - 日本初の鉄筋コンクリート造の発電所・石岡発電所竣功
1918年
久原鉱業佃島製作所を合併、亀戸工場とする
本社を東京へ移転（久原鉱業所日立製作所を日立製作所日立工場とする）
1919年11月14日 - 大物工場全焼。経営危機に瀕する
1920年
株式会社日立製作所として完全独立
久原の経営する日本汽船から笠戸造船所を買収、電気機関車製造に着手
1924年 - 大型電気機関車「ED15」完成。翌1925年、鉄道省に納入
1926年 - 扇風機30台を米国へ輸出
1927年
エレベーター製造に着手。冷蔵庫の開発に成功
電気冷蔵庫の開発に成功。戦時中は航空機用の発動機なども製造した
1931年 - 昭和肥料（現・昭和電工）の依頼により、アンモニア製造用10,000A水電解槽を製作
1939年 - 日立研究所が日立工場から独立
1947年 - 小平浪平に公職追放指定。社長を辞任
1951年 - 小平浪平、公職追放指定解除を受け、相談役に就任。同年10月死去
1954年 - 国産第1号の大型ストリップミル完成
1956年 - 日立金属工業（現・日立金属）、日立電線創業
1958年 - 6石トランジスタ超小型ポータブルラジオを開発
1959年 - トランジスタ電子計算機「HITAC 301」を開発
1961年 - 全自動洗濯機を開発
1963年 - 日立化成工業創業
1964年
国鉄用座席予約システムMARSを開発
東京モノレール羽田線向け車輌を製造
1970年 - 世界初の列車運行管理システム(PTC)「新幹線運行管理システム(COMTRAC)」の開発に成功
1977年 - 新型転換炉原型炉「ふげん」竣功
1979年 - 大型汎用コンピュータ「HITAC M-200H」を開発
1983年 - 御茶の水駅前に地上20階地下3階建ての本社ビル（旧日立御茶ノ水ビル）竣工。新丸ビル内から本店を移転
1984年 - 256kビットDRAMの量産開始
1989年 - 旧DDIセルラーグループ（現KDDI au）にTACS方式の携帯電話HP-401を供給
1990年 - 大型汎用コンピュータ「HITAC M-880プロセッサグループ」を開発
1995年
日立家電を吸収合併
デジタル衛星放送用の暗号アルゴリズム「MULTI2」を開発
1995年 - 旧IDO（日本移動通信）（現KDDI au）にPDC方式の携帯電話D317を供給
1996年 - 次世代型列車運行管理システムATOSをJR東日本と共同で開発
1997年 - DVD-RAM（記憶容量4.7ギガバイト）の基本技術開発に成功
1999年
事業グループを再編し、カンパニー制を導入
NECとの合弁会社「NEC日立メモリ」（現・エルピーダメモリ）を設立
2000年 - LG電子との合弁会社、日立LGデータストレージを設立
2002年
産業機器グループを分離、日立産機システム創業
家電グループを分離、日立ホーム・アンド・ライフ・ソリューション（現：日立アプライアンス）創業
0.3mm角の非接触ICチップ「μチップ」を開発
2003年
1月1日 - IBMのハードディスク事業部門を買収し、日立グローバルストレージテクノロジーズを設立
4月1日 - 三菱電機との合弁会社「ルネサス テクノロジ」を設立
2004年
4月1日 - カシオ計算機との合弁会社「カシオ日立モバイルコミュニケーションズ」を設立
6月 - 監督と執行の分離を徹底する委員会等設置会社に移行
10月1日 - オムロンとの合弁会社日立オムロンターミナルソリューションズを設立
10月1日 - 日本電気との合弁会社アラクサラネットワークスを設立
2005年
2006年
本店を丸の内オアゾ内に移転
KDDI auにワンセグ対応としては2番目の携帯電話W41Hを供給
2007年
小型モータを扱っている連結子会社の日本サーボ の株式を日本電産への売却を発表
8月 - 世界初のフルハイビジョンBlu-ray Discビデオカメラ「BDカムWooo」と8cmのBD-R、REメディアを発売
10月 個人向けパソコンからの撤退を発表
[編集] 事業部門
関連項目: 日立グループ、Category:日立グループ。
[編集] 情報通信システム
ハードディスクドライブ（HDD）、ディスクアレイ装置、サーバの製造。IBM互換の大型汎用機やベクトル型スーパーコンピューター、パソコンではHP社よりOEM提供のフローラシリーズを手がける。
通信機器は、富士通や沖電気工業、NECとともに、いわゆる電電ファミリーの一角として、グループ企業を含めNTTグループに交換機などの通信機器を納入しているが沖電気と共に中堅の地位にある。金融機関向けのATM製造は、2004年10月に日立オムロンターミナルソリューションズを設立し分社化された。
IBMのHDD事業を買収した日立グローバルストレージテクノロジーズは全世界的に高いシェアを有するが、2006年度決算では営業赤字を計上しており、再建が急務となっている[5]。
日立電子サービス、日立システムアンドサービス、日立ソフトウェアエンジニアリング、日立情報システムズは、システムインテグレーターとして、情報システムの開発やアウトソーシングの受託を行う。売上高に占める比率は21%、9万8,382名の従業員を抱える。関連企業に日立国際電気、日立コミュニケーションテクノロジーなど。
[編集] 電子デバイス
液晶ディスプレイ、半導体、計測・分析装置、医療機器を製造する。
日立ディスプレイズを中心とする液晶ディスプレイ部門は、HDD事業と並んで深刻な赤字状態が続いている[6]。大型液晶は価格の低下、中小型液晶は日本の携帯電話需要の頭打ちに伴い、いずれも縮小傾向にある[7]。
半導体事業は三菱電機との合弁であるルネサス テクノロジに移管し、日立本体はパワー半導体や製造装置などを手がける。同社はシステムLSIに強みを持ち、2005年の売上高では全世界7位に位置する。
医療機器を扱う日立メディコは、渋谷レントゲン製作所、大阪レントゲン製作所などの買収を通じて成長した総合メーカーで、東芝メディカルシステムズや島津製作所と競合する。日製産業が改称した日立ハイテクノロジーズは、販売・営業を扱う商社として機能しているだけでなく、自身も電子部品や半導体を製造している。
売上高に占める比率は11%、2万7,173名の従業員を抱える。
[編集] 電力・産業システム
発電機、変圧器、電力設備、蒸気タービンや大型ボイラーを製造するほか、国内における3つの原子炉製造メーカーの一つであり、GEから技術導入した沸騰水型原子炉を東芝と共に東京電力を始めとする電力各社に納入している。原子力関係者の間では「紳士（または殿様）の三菱重工」「聖人（または侍）の東芝」に対して「野武士の日立」として知られ、それぞれ企業としてビジネスにおける意欲や積極性などの社風を物語るもので、日立が最も積極的な事を表す。原子力発電についてはGEとの事業統合を行っている。
蒸気タービンには特に定評があり、重工業の分野では「タービンの日立」とも呼ばれる（その昔GEが設計したタービン翼があまりに複雑な形状でGE自らが製品化出来なかった際にも、GEからの依頼を受けた日立製作所日立工場の技術陣が製品化したエピソードがある）。
自動車機器分野では、歴史的な経緯（日産コンツェルン）において日産自動車と関係が深く、日産系の有力部品メーカー、ユニシアジェックスを合併し日産に部品を供給したりグループ企業のトキコを事業部門化するなど、日産系の部品メーカーを買収したり、日産と組んで自動車部品メーカーの囲い込みを進めている。自動車の電子制御系には定評があり、スカイラインGT-Rの4WDシステムやアウディのクワトロシステムなども日立製作所の製品である。
この他、エレベータ、エスカレータ、空調設備などを扱う。日立建機の建設機械や都市開発事業は、BRICsなど新興経済諸国からの受注が好調である。売上高に占める比率は15%、8万8,019名の従業員を抱える。
[編集] 鉄道事業
山口県下松市の笠戸事業所では、JRや私鉄向けの鉄道車両の生産を行っている（電気機関車は除く。茨城県ひたちなか市の水戸工場で製造していたが、ここ10年は製造車両がない）。新幹線車両は一編成を複数の会社が開発、受注するのが普通であるが、新幹線の先頭車両の殆どは日立製作所が作っている。また、JR各社きっての個性的な車両を数多く登場させているJR九州の車両の生産は一部を除いて同工場で行っている（阪急電鉄も子会社であったアルナ工機の事業清算後は、同社の鉄道車両を同じくアルナに発注していた東武鉄道と共に同工場に発注するようになっている）。アルミ押し出し型材を用いたダブルスキン構体の車両（A-train）を得意とする。
車両に搭載する機器類でも日立独自の物が多く、1940年代には多段式自動加速制御器の原点である「日立MMC制御」を開発した。1952年に笠戸工場で制作された高松琴平電鉄10000形は日本初のワンハンドル運転台を採用した。その他、相模鉄道では日立製作所オリジナルのブレーキ装置として「電磁直通弁式電磁直通ブレーキ（通称：日立式電磁直通ブレーキ）」が採用されている。
車両から送電設備、座席予約・発券システム、信号・中央指令等の運行管理システムまで、鉄道に関わるもの全てを作ることが出来る世界で唯一の会社と言われている。JR全社が国鉄時代から導入している座席予約・発券システム「MARS（マルス）」は日立製作所の製品である。即ち、我々が日常みどりの窓口で受け取る切符の大半は、日立製作所のシステムで発券されている（一部沖電気製）。
山口百恵が『いい日旅立ち』（国鉄のキャンペーンソングともなる）をリリースする際、日本旅行（国鉄の券売機システムを使用）と日立製作所（国鉄の車両を製造）がスポンサーになった。タイトルに「いい日旅立ち」「いい日旅立ち」とそれぞれの会社の名前が入っている。
国内ではJR各社のほか、首都圏新都市鉄道、西武鉄道、東武鉄道、名古屋鉄道、阪急電鉄、福岡市交通局、東京メトロ、東京都交通局、名古屋市交通局、大阪市交通局など、海外ではチリ、アフリカ諸国、イギリス向けの鉄道車両の納入実績がある。制御装置だけであれば東京急行電鉄、近畿日本鉄道、南海電気鉄道、大阪府都市開発、神戸市交通局などにも実績がある。
冷房装置は相模鉄道、京王帝都電鉄（現社名：京王電鉄）などに供給している。かつては京浜急行電鉄などにも供給していた。
また台車も製造しており（型番はKH-xxx）、京都市営地下鉄東西線などで採用されている。
国鉄EF55形電気機関車
国鉄EF58形電気機関車
（写真はお召し用として知られる61号機。ちなみに61号機は日立が製造していた）
JR九州800系新幹線電車
阪急9300系電車
近鉄1220系電車
西武20000系電車
東武50050系電車
東京地下鉄10000系電車
都営5300形電車
台湾鉄路管理局太魯閣号
[編集] デジタルメディア・民生機器
maxellオーディオカセット子会社の日立マクセル（maxellブランド）はカセットテープ、MD、DVD-Rなどの磁気ディスク記録媒体も手がけ、自社ブランドのみならずOEM販売も行っている。
携帯電話はDDIセルラーグループにHP401、IDOにD317を供給して以来、現在でもKDDI／沖縄セルラー電話のauブランドのみに供給しており、開発・設計についてはカシオ計算機と合弁会社カシオ日立モバイルコミュニケーションズを設立し、事業を移管した。統合後のソフトウェアの設計はカシオ製品を継承しているが、製造・販売は日立ブランドで行われている。なお、グループ会社の国際電気（現・日立国際電気）はNTTドコモ向けに供給したことがある。
au W32H 携帯電話
au W52H 携帯電話
au W41H 携帯電話
au PENCK(W31H) 携帯電話
Woooブランドで知られる音響機器・映像機器、はコンシューマ事業グループ、エアコン、冷蔵庫、洗濯機などの家電製品（白物家電）は日立アプライアンスにて生産されている。このうち、プラズマディスプレイ事業については富士通と共同出資した富士通日立プラズマディスプレイ（2008月4月1日付で「日立プラズマディスプレイ」に商号変更）に移管している。同社はソニーや三洋電機へもパネルを供給している。
売上高に占める比率は12%、3万1,334名の従業員を抱える。価格低下の一方で、原材料調達費が高騰し、赤字状態にある[7]。
[編集] 高機能材料
高機能材料部門の中核である日立化成工業、日立金属、日立電線の3子社は御三家とよばれ筆頭家老は日立金属とされている。現在、好調な業績を記録しており、2006年3月期決算ではこの部門は26%の増収となった。
日立化成工業では、ディスプレイ用回路接続フィルム、半導体ウエハー研磨剤、自動車関連製品を生産している。また、住宅向けのユニットバスやヒートポンプ給湯器も伸長している。日立金属では液晶ディスプレイ用品、携帯電話向けアイソレータ、特殊鋼系鉄鋼材料新素材、日立電線でも半導体パッケージ材料が業績に寄与しており、他の部門で最終消費財が不調であるのと対照的になっている。
売上高に占める比率は15%、5万4,687名の従業員を抱える。
[編集] 物流及びサービス他
日立物流は、システム物流・国際物流の両分野において業績を伸ばしている。海外の販売子会社は営業拠点を拡大しており、日立グループの売上高に占める海外部門の比率は毎年増加している。
売上高に占める比率は11%、2万8,481名の従業員を抱える。関連企業に住宅・不動産事業を行う中央商事、日立ライフなど。
[編集] 金融サービス
日立キャピタル、日立保険サービスを通じて、自社製品を利用したリース事業や、住宅ローン、自動車ローン、クレジットーカード事業を営む。売上高に占める比率は5%、4,166名の従業員を抱える。
[編集] その他
元が鉱山で使う電動機（電動モーター）の修理から始まったためか、モーターに於いては日本を代表するトップブランド。故に日立製作所の異名は「モートル（モーター）の日立」とも言われ、多くの技術者、電気店に異名が浸透している。特に、モーターを使った電化製品(冷蔵庫,エアコン、洗濯機)は人気が高いし、他の製品に比べると善戦している製品が多い。（日立製作所発祥の地である茨城県日立市には「日立モーター最中（もなか）」という名物のお菓子がある。他にもレトロ調の「日立扇風機最中（もなか）」もあるが、これは戦前の対米輸出機種を模したものであると言われる）。
日立製作所中央研究所は、東京都国分寺市にある。1942年小平浪平により創立。1970年代は、厳密に評価を数値化したため研究業績が落ちた。そのため現在ではポートフォリオ・メソッド（研究開発テーマの評価手法）を使っている。情報、エレクトロニクス、ライフサイエンスの3分野が柱である。主な業績としては、初の国産大型計算機(1966)、世界初の個体撮像素子(1978)、64キロビットDRAM(1980)、電子線ホログラフィー技術、スーパーコンピュータ(1982)、超伝導トランジスタ(1986)、DNA高速解析技術（神原秀記ら、1993）、垂直磁気記録方式(2000)、指静脈認証技術(2000〜)などの開発である。
2005年2月、プラズマディスプレイの開発面において松下電器産業と提携。部品関連の共同開発や原材料の共同調達、並びに特許管理会社を松下と合弁で設立することを計画している。
[編集] 経営
愛知万博での日立グループパビリオン意思決定の迅速化、経営の透明性向上を目的として、日立製作所は2004年より委員会設置会社に移行した。日立グループの上場企業も順次移行している。
一方、監督と経営の分離を謳いながら、取締役会長庄山悦彦が同時に経営執行役も務めており、「院政」との見方もあった。2006年3月31日付の人事で庄山は退任し、代表執行役社長の古川一夫がトップに一元化されることとなった。同時に12人の執行役が交替し、世代交替が図られた[6]。
「技術の日立」にふさわしく、創業者・小平浪平以降、歴代の社長は全て技術畑出身である。
[編集] 主な製品ブランド
ALISプラズマテレビ
[編集] 現行製品
日立は「白くまくん」など子供が親しみやすいキャラクターで宣伝することが多い。
白くまくん（エアコン）
初代白くまくんは1959年に実写版で登場。2003年12月に誕生した父子クマで7代目、手がけたのはデザイナーの大木理人、CM曲作曲は中島靖雄、母クマが見えないのは同窓会でアラスカに里帰り中、というウラ設定もある。
白い約束（洗濯機）
BEAT WASH（洗濯機）
ロボットサイクロン／ごみダッシュサイクロン（サイクロン掃除機）
パワースター／パワースターきれい宣言（紙パック式掃除機）
CM曲のメロディはサイクロンも紙パックも同じだが、歌詞が異なる。歌詞は何度も変更されている。
きらきら生活（食器洗い乾燥機）
ヘルシーシェフ（スチームオーブンレンジ）
Theプロフリーザ（冷蔵庫）
冷凍鮮科（冷蔵庫）
ROTARY GRANZ（グランゼット）・ROTARY XTAGE（エクステージ）・ROTARY RAZAC（レイザック）（ロータリーシェーバー）
S-BLADE（エスブレード）（往復式シェーバー）
Wooo（プラズマテレビ・液晶テレビ・DVDレコーダー・BD/DVD/HDDビデオカメラ）
記録メディア（日立マクセルの項目を参照）
AVコンテンツ（コロムビアミュージックエンタテインメントの項目を参照）
Prius（コンシューマ向けパソコン）
かつてはFLORAの中のシリーズ名だった。
FLORA（コーポレート向けパソコン）
かつてはコンシューマ向けも含むすべてのパソコンのシリーズ名であった。
BladeSymphony（ブレードシンフォニー）（統合サービスプラットフォーム）
SANRISE（サンライズ）（大型ストレージ）
JP1（ジェイピーワン）（統合システム運用管理）
Groupmax（グループマックス）（グループウェア）
企業間ビジネスメディアサービスTWX-21（企業間EC ASPサービス）
キメクル（携帯電話待ち受けアプリ・情報配信サービス）
GEMPLANET/WEBSKY（ジェムプラネット／ウェブスカイ）（生産管理パッケージ）
[編集] 生産終了
キドカラー、ポンパ、ONLINE、サテラ、革命児、Nextage、ガゼット（カラーテレビ）
マスタックス、テープナビ（ビデオデッキ）
青空からまん棒、静御前（洗濯機）
かるワザ（紙パック掃除機）
Lo-D（ローディ、オーディオ機器）
野菜中心蔵（冷蔵庫）
ベーシックマスター、S1（パーソナルコンピュータ）
ワードパル、With Me（ワープロ専用機）
With Meはワープロとしては珍しい、プリンタを分離したものだった。
ペルソナ（ハンドヘルドPC）
[編集] 茨城県における日立
企業の略称は日立だが、拠点である茨城県では日製（にっせい）と呼ばれることが多い。これは、単に日立というと地元自治体である日立市と区別がつかなくなることからきている。茨城県内の日立製作所各工場近辺の信号機には「日製○○工場前」や、日立電鉄交通サービスのバス停には「日製○○門」といった名前が付いているものがある。 尚グループにはかつて、商社の日製産業もあった（現在の日立ハイテクノロジーズ）。また、日研（にっけん）は、日立製作所の社内で使用する日立研究所の略称である。
日立市内にある日立工場だけで東京ドーム13個分の広さがあり、日立工場内でマラソン大会が開催される。
[編集] 広告
通天閣日立の樹、この木なんの木のCMで知られている。この木なんの木は小林亜星の作曲である。また、以前は日立製作所の携帯電話には必ず「日立の樹」が着信メロディとして入っていたが、C451H（au）で一旦取りやめた。しかし、W41Hには日立の樹の着信メロディが現れた。
短期間（1960年代後半頃）だが、日立一社提供番組では、次のような男性コーラスによるオープニングテーマ曲が使われていた。
♪エッチアイティーエーシーエッチアイ (HITACHI) ひ〜た〜ち〜 みんなの夢を日立がつくる〜大きな夢を日立がつくる。ここにも日立 そこにも日立 みんな日立のマークといっしょ♪
1980年代には「日立のヒント（HINT=HItachi New Technology の略）商品です」というコピーをCM最後のアイキャッチに導入していた（初期はアニメ「ニルスのふしぎな旅」のキャラクター映像も挿入されていた）。
大阪市では通天閣の巨大ネオンサインで知られている。ちなみに、通天閣のエレベーターは日立製で、頂上に取り付けられているネオンサインに翌日の天気を表示するシステムも日立製である。
日立社標（日立マーク、「日」「立」のモノグラム社章）については、2000年からの「Inspire the Next」と入れ替わるかたちで日立製作所では使用を取りやめ、各製品はもとより通天閣などの広告からも取り外された。同時に日立グループ各社と日立社標の使用許諾契約を結んで、グループ各社から使用料を徴収することとしたため、グループ各社からも日立社標は消えつつある。なお、日立ビルシステムなど一部のグループ会社は現在も日立社標を使用している。なお、当の日立製作所でも製品カタログやマニュアルでは現在も使用している。
[編集] キャッチフレーズ
システムの日立グループ
1970年代 - 1980年代前半
システムとエレクトロニクスの日立グループ
1980年代後半 - 2000年
Inspire the Next
2001年 -、「次の時代に新しい息吹を与える」の意
上記以外にも、このようなキャッチフレーズも使用されている。
技術の日立
1940年代後半 - 1990年代初め
Here,The Future
1990年代末期 - 2000年頃
品質を大切にする「技術の日立」
1974年 - 1991年（新CI導入まで）、主に一般消費者向け製品に使用
Next Made In JAPAN
2003年 - 2005年、新たなる日本でのものづくりをアピール
つくろう。
2005年 - 、Next Made In JAPANから継承
uVALUE
2004年 - 、IT事業で使用。ユビキタス情報社会における価値創出、豊かな社会の実現を目指すブランド
[編集] 提供番組
一社提供のみ
日立 世界・ふしぎ発見!（TBS系）
星の詩（フジテレビ）
HANDSHAKING（日立総合計画研究所｜web[2]上で無料配信中)
[編集] 社会関係
[編集] スポーツ事業
柏レイソル（Jリーグ）
日立国分トルメンタ（Vリーグ）
日立ベルフィーユ（Vリーグ）
日立佐和リヴァーレ（Vリーグ）
茂原アルカス（Vリーグ）
日立製作所硬式野球部（社会人野球）
日立サンロッカーズ（JBLスーパーリーグ）
日立&ルネサス高崎（女子ソフトボール、旧日立高崎、ルネサステクノロジと合同運営）
日立ソフトウェア女子ソフトボール部（日立製作所ソフトウェア事業部）
日立3ツアーズ選手権（ゴルフ 日本の男子レギュラー、男子シニア、女子の3大ツアーチーム対抗戦）
日立柏サッカー場（レイソルのホームスタジアム）
[編集] 文化事業
日立評論
ひたち (雑誌)
HITACHI NOW
どっきりドクター
和鋼博物館
鉄人28号（モノクロ：実写版）：第1話は日立製作所日立工場でロケが行われた。
HANDSHAKING
バブルへGO!! タイムマシンはドラム式
[編集] 出資該当会社
損害保険ジャパン
日立造船
日本水産
ニチレイ
リケン
東京モノレール
今中
りんかい日産建設
クラリオン
日産センチュリー証券（旧日産証券）
みずほフィナンシャルグループ（母体行のいずれとも関係が深かった）
芙蓉グループ
第一勧銀グループ（第一原子力グループ・勧銀十五社会のいずれにも参加）
興銀グループ
三菱UFJフィナンシャル・グループ（旧三和・東海両行に関係があった）
みどり会
新明和工業
日本油脂
セントラル硝子
堀場製作所
[編集] 参考文献
小山和伸著『技術革新の戦略と組織行動』（白桃書房 、1998年）ISBN 4561253017
^ a b c 株式会社日立製作所『有価証券報告書』EDINET、2006年6月27日
^ “[1]”, Fortune, 2007-July-23.
^ Scott DeCarlo (ed.), “The World's 2,000 Largest Public Companies”, Forbes, 2007-03-29.
^ ブランドメッセージ : HITACHI 日立のブランド戦略 : HITACHI
^ 山崎良兵「日立製作所/浮上のカギは、赤字3事業の建て直し」NBonline、2006年7月5日
^ a b 山崎良兵「日立製作所／経営体制刷新で赤字事業の抜本改革なるか」NBonline、2007年2月16日
^ a b 株式会社日立製作所『アニュアルレポート2006』2006年
[編集] 関連項目
日産コンツェルン / 芙蓉グループ
日立市
ひたちなか市
常陸国（ひたちのくに）
常陸太田市（ひたちおおたし）
田中秀幸
千葉繁-俳優・声優、芸能界に入る前に横浜工場に勤務していた。
ぴったし カン・カン-スポンサーで、商標登録も行っており、司会者が小島一慶→吉田照美と変わるとタイトルも「元祖・ぴったし カン・カン」と改められ、また登録商標を意味する(R)マークが付けられた。
30girl
日立マクセル株式会社（Hitachi Maxell, Ltd.）は、乾電池やボタン電池、リチウムイオン電池などの電池、オーディオテープ、ビデオテープならびにコンピュータテープなどの磁気テープ、CD、DVDなどの光ディスクを製造・販売する大手メーカー。委員会等設置会社である。
目次 [非表示]
1 概要
2 沿革
3 広告宣伝関係
4 関連項目
5 外部リンク
[編集] 概要
日立マクセル本社（東京都千代田区）電池、記録メディアの大手メーカー。微粒子材料をセパレータやフィルムに付着させる技術から、乾電池や磁気テープが生まれたといわれる。音楽用カセットテープが有名だが、もともとフィリップスの音楽テープ規格であるカセットテープを日本初で製品化したことから始まる。電池ではアルカリ乾電池や酸化銀電池を日本初で製品化している。
資本面では日立製作所の子会社であり、共同で材料の調達や、日立製作所へOEMにて製品の供給も行っている。しかし、営業面では、マクセルの主力分野が乾電池や磁気テープ、光ディスクであることからも判るように、他の日立グループの企業と距離を置いて独自の活動を行っている面がある（「企業集団の状況」）。
また、一般の目に触れることはないが、他社へのOEM用として、コンピュータテープ、ボタン電池、リチウムイオン電池、光学レンズ、CD/DVDのプレスや磁気カード、ICカードの製造も行っている。
社名の「マクセル」は乾電池のブランド名『MAXELL（Maximum Capacity Dry Cell＝最高の性能を持った乾電池）』から。
[編集] 沿革
日立マクセル製5インチフロッピーディスク1961年（昭和36年） 日東電工の乾電池、磁気テープ事業を分離し、「マクセル電気工業」を設立。
1963年（昭和38年） 国産として初めてアルカリ乾電池を製造。
1964年（昭和39年） 日立製作所の子会社となり、日立マクセル株式会社と改名。営業本部を東京に設置。
1966年（昭和41年） 国産として初めてカセットテープを商品化。
1973年（昭和48年） 高性能マンガン乾電池「塩化亜鉛形乾電池」を商品化。
1976年（昭和51年） 国産として初めてフロッピーディスク「FD−3200S」（8インチ型）を商品化。日本初の酸化銀電池を商品化。
1977年（昭和52年） 東京証券取引所・大阪証券取引所市場第2部に上場。
1978年（昭和53年） VHS方式ホームビデオカセットを商品化。
1980年（昭和55年） 東京・大阪証券取引所市場第1部に指定。
1981年（昭和56年） コイン形二酸化マンガンリチウム（CR）電池を商品化。
1984年（昭和59年） 12型追記型光ディスクカートリッジを商品化。ICカード、メモリカードを製造。
1989年（平成1年） BETACAM SP・B-MBQシリーズ発売、放送局むけ業務用テープ市場に本格参入。
1991年（平成3年） 3.5型光磁気ディスク（MO）を商品化。
1995年（平成7年） 書き込み可能なコンパクトディスクCD-Rを商品化。世界初の光変調オーバーライト方式MO（RD-M230）を商品化。
1996年（平成8年） リチウムイオン電池を製造。ニッケル水素電池を商品化。
1998年（平成10年） 世界初のDVD-RAMを商品化。本社機能を東京に移転。
2000年（平成12年） 世界初のビデオカメラ用DVD-RAM（8ｃｍ）を商品化。
2006年（平成18年） 世界初のHD DVD-Rを商品化。BD-R、BD-REを商品化。
2007年（平成19年）日立製作所が、薄型テレビ「Wooo」に着脱可能なHDD「iVDR」搭載機を加えたのに合わせ、160GBと80GBのiVDR「アイヴィ」を発売。世界初のBDビデオカメラ用BD-R、BD-RE（8cm）を商品化。
[編集] 広告宣伝関係
maxell ビデオカセット キャンペーンソング
松原みき『パラダイスビーチ（ソフィーのテーマ）』（1983年）
maxell カセット UDシリーズ・キャンペーンソング
山下達郎『RIDE ON TIME』（1980年）
大貫妙子『黒のクレール』（1981年）
ワム『BAD BOYS』（1983年）
ワム『FREEDOM』（1985年）
TM NETWORK『THE POINT OF LOVERS' NIGHT』（1990年）
TMN『TIME TO COUNT DOWN』（1990年）
maxell カセット XLシリーズ・キャンペーンソング
THE SQUARE『CHANGE YOUR MIND』（1982年）
THE MODS『激しい雨が』（1983年）
渡辺美里『虹をみたかい』（1989年）
maxell カセット CD-XL
山下達郎『Magic Touch』（1993年）
maxell カセット UR-Fシリーズ・ラジオCM
大江千里（1985年）
maxell MD pureシリーズ
MISIA『忘れない日々』（1999年）
[編集] 関連項目
日立グループ
柏レイソル
ショパンコンクール
アジアサッカー連盟