アリ（蟻）は、昆虫綱・ハチ目・スズメバチ上科・アリ科（Formicidae）に属する昆虫を指す。体長は1mm-3cmほどの小型昆虫で、人家の近くにも多く、身近な昆虫のひとつに数えられる。原則として、産卵行動を行う少数の女王アリと育児や食料の調達などを行う多数の働きアリが大きな群れを作る社会性昆虫である。
なお、シロアリは大きさや集団生活をすることなどがアリに似るが、アリとは全く別の仲間の昆虫である。
概要
熱帯から冷帯まで、砂漠・草原・森林など陸上のあらゆる地域に分布する。多くは地中に巣を作って家族単位で生活するが、枯れ木や竹に巣を作るものや、卵・幼虫・蛹共々移動しながら生活する種類もいる。
一般認識としてハチとアリは区別されているが、多くが毒針を持たない事、生殖目的以外では翅を持たずに地面で生活する事から区別されたと考えられる。しかしながら、実際にはスズメバチやベッコウバチに近縁なグループで、アリ科の動物は全てハチそのものである。スズメバチから見ても、同じハチとして認識されているミツバチよりもアリ類の方が近縁である。
体色は黒いものが多いが、黄色、褐色、赤色などの種類もいる。翅はないが、繁殖行動を行う雄アリと雌アリには翅がある。なお、腹部の前方の節が細くくびれて柄のようになった「腹柄節」は、昆虫でもアリだけにある器官であり、狭い穴の中での生活に適応すべく役割を果たしている｡
大顎が発達し、餌をくわえたり外敵に噛みついたりできる。さらに腹部先端にはハチと同じように毒腺を持ち、針で刺すことのできるものも少なくない。
針と毒腺
日本で人家の周囲に見られるアリの多くが針を持たなかったり、針が脆弱であまり刺さない種類が多いので、日本では一般にはアリには針がないと思われており、昆虫学にかなり造詣のある人でも原始的な一部の種だけに針があると思っていることが多い。しかし、特殊化の進んだヤマアリ亜科やカタアリ亜科のアリを除けば、系統的には針を持つものの方が多数派である。熱帯ではむしろ針があり、積極的にこの針で攻撃する種が多数派で、かなり高等な分類群でも、フタフシアリ亜科は普通に針を持つ。
針を持たなかったり、刺すほど強靭な針を持たないアリは多くの場合、毒液を敵や獲物の体表に付着、或いは飛ばして相手を攻撃するが、針を持つ種類はハチと同様に針を使って毒液を注入する。毒液の主成分は蟻酸とされていることが多いがこれはヤマアリ亜科に限られ、これと同様に針を持たないカタアリ亜科や、針を持つフタフシアリ亜科の中でもこれを刺すだけではなく噴き出した毒液を直接相手にかける使い方もするシリアゲアリ属のアリは、別の種類の刺激性物質が主成分である。針で刺して攻撃するアリの毒は、多くのハチと同様タンパク質やペプチドその他の生理活性物質の混合物であり、そうしたアリの熱帯性の大型種に刺されると、スズメバチに刺されたのと同程度の激しい症状を起こして死亡に至る場合もあるので注意を要する。日本でも暖地にある人家周辺に多いハリアリ亜科のオオハリアリ、寒冷地では草木の上でよく活動しているフタフシアリ亜科のクシケアリ類がかなり強力な毒針を持つので、刺されて不快な痛みを味わうことがしばしばあるし、人家内に生息するフタフシアリ亜科のイエヒメアリも、微細ながら積極的に針で人体を刺すので、ちくちくした不快感を感じる被害がある。
食性
アリの食性の基本は肉食だが、種類によって草食、菌食、雑食が分化している。生きた動物を襲う種類から自ら栽培した菌類を主食にする種類まで、多種多様な食性が知られているが、エネルギー源として植物の蜜やアブラムシの甘露、タンパク質源として肉食をする種が多い。肉食の種では、特に土壌性の小型種で、トビムシ、ムカデ、ササラダニなど、ほぼ特定の生物のみを襲って獲物にしている種が多く知られている。
巣の外で餌を見つけると、その場で摂食して嗉嚢に納めて巣に持ち帰る場合もあるが、まるまる、あるいは刻んで運ぶ行動がよく知られている。(中には､砂粒に蜜をまぶして持ち帰るような､道具を使うアリもいる｡）その際､アリ達が列をなして行き来するのが見られるが、これは同じ家族の働き蟻によって通り道に残された足跡フェロモンをたどって行く為と考えられている。
アリの社会
アリは卵 - 幼虫 - 蛹 - 成虫という完全変態をおこなうが、卵から蛹までを保護しながら家族単位で生活することはよく知られている。なお、蛹では繭を作る種類と作らない種類がある。
成虫は性別や役割に応じて「女王アリ」、「働きアリ」、「兵隊アリ」、「雄アリ」、「処女女王アリ」と分化していることが一般的に良く知られている。しかし中にはアミメアリのように「働きアリ」だけで卵を産んで増えるものや、クロオオアリのように大型の「働きアリ」は居ても「兵隊アリ」として区別出来ないものなど、様々な種類が存在する。
アリの繁殖
年に1度（一定の期間）、成熟した巣から羽を持つ処女女王アリと雄アリが多数飛び立ち、結婚飛行を行い空中で交尾をする。結婚飛行の時期は種類や地域によって大きく異なり、春から秋にかけて行われる。空中で交尾した雄アリは力尽きて死ぬが、処女女王アリは貯精嚢に交尾した雄アリから得た一生分の精子を貯蔵し、地上に降り立った後に自ら羽を落とし、巣穴を掘るか木の皮の隙間などに潜むなどして女王アリとしての最初の産卵行動に入る。 アリはハチと同様に、受精卵からは2倍体の雌が、未受精卵からは半数体の雄が生まれる。ただし、アミメアリのように女王アリが存在しない種類では、働き蟻が産卵する卵であっても2倍体の働きアリが生まれる。女王アリは産卵時に有精卵と無精卵を生み分けることができるといわれ、通常、初期のコロニーでは雄アリが生じることは少ない。有精卵はすべて雌性となり、与えられるえさやフェロモンなどによって働きアリになるか処女女王アリになるかが左右される。働きアリは通常、女王アリからのフェロモンによって、不妊の状態に制御されているが、女王アリが欠けた場合には卵巣が発達して産卵を開始することがある。この場合、残ったアリは働くことをやめるなどして不活性化していき､やがてその家族は滅んでしまう｡ 働きアリは女王の世話、卵と幼虫の世話、餌の運搬などの仕事を分担するが、外で餌を探しているアリは大抵老齢のアリとされ、多くの働き蟻は巣の中にとどまり、その中に食料を蓄えるなどの役目を果たす。
他の生物との関係
アリはなじみのある昆虫の中では小さいことから人間から見ればか弱い存在と思われがちだが、肉食のものが多く活発で攻撃力があって集団をなすことから、むしろ他の昆虫にとっては恐ろしい存在である。さまざまな生態系でアリは最も重要な小動物の捕食者であり、熱帯雨林では植食性動物ではシロアリ、肉食性動物ではアリが人間のバイオマスに匹敵するほどの大きなバイオマスを誇っているほどである。いかにもアリの天敵といった名のアリジゴク（ウスバカゲロウの幼虫）も、アリを餌にすることはほとんどないらしい。
蟻に擬態したアリグモまたアリグモという、アリに擬態しているクモがおり、かつては仲間と思って近づいてくるアリを襲うと信じられていたが、現在ではむしろアリの姿でいることで他の動物からの攻撃を避けているとされる。他にもアリそっくりの姿をしたハエ、カマキリ、ツノゼミなども世界各地で報告されている。
さまざまな植物で花外蜜線といって花以外の器官に蜜腺を持つ形質が進化しているが、これは蜜でアリを誘引することその付近にアリを常駐させ、彼らに植食性の昆虫を襲わせることで体を守る適応的意義があるとされている。また植物の中には､住まいを提供しているアリによって､害虫の影響を排除しているアリ植物も知られている｡アブラムシやカイガラムシの一部が蜜を出すのも同様な理由と考えられる。
その他、アリの巣には特有の昆虫などが同居していることが知られている。それらの多くはアリの巣のみから発見されるが、アリとの関係は様々である。たとえばクロシジミは若齢幼虫がアリによって巣内に運び込まれ、アリに餌を与えられて育つ。その他にアリスアブやアリヅカコオロギ、アリシミなどが有名で、それらをまとめて好蟻性動物あるいは大抵は昆虫なので好蟻性昆虫と呼ぶ。
分類
アケボノアリ亜科 Sphecomyrminae - （化石種）
ナガフシアリ亜科 Pseudomyrmecinae - ナガフシアリ属
フタフシアリ亜科 Myrmicinae - シワクシケアリ、ツヤクシケアリ属、ナガアリ属、クロナガアリ属、アシナガアリ属、ムネボソアリ属、ハダカアリ属、シワアリ属、イバラアリ属、ヒメアリ属、トフシアリ属、ヨコズナアリ属、コツノアリ属、ウマツメアリ属、カクバラアリ属、ヒゲブトアリ属、ミゾガシラアリ属、カドフシアリ属、アミメアリ属、オオズアリ属、キイロシリアゲアリ、ウロコアリ属、アゴウロコアリ属、ハキリアリ
アカツキアリ亜科 Nothomyrmeciinae
キバハアリ亜科 Myrmeciinae
ハリアリ亜科 Ponerinae - ハリアリ属、ノコギリハリアリ属、ハナナガアリ属、カギバラアリ属、ダルマアリ属、トゲオオハリアリ属、トゲズネハリアリ属、ニセハリアリ属、ハシリハリアリ属、アギトアリ属、ヒメアギトアリ属、フトハリアリ属
クビレハリアリ亜科 Cerapachyinae - クビレハリアリ属
ムカシアリ亜科 Leptanillinae - ムカシアリ属、ジュズフシアリ属、キバジュズフシアリ属
ヒメサスライアリ亜科 Aenictinae - ヒメサスライアリ属
サスライアリ亜科 Dorylinae - サスライアリ
グンタイアリ亜科 Ecitoninae - グンタイアリ
ヤマアリ亜科 Formicinae - ミツバアリ属、ヒメキアリ属、アシナガキアリ属、ウワメアリ属、アメイロアリ属、ケアリ属、オオアリ属（クロオオアリ、ムネアカオオアリなど）、ヤマアリ属（クロヤマアリ、アカヤマアリなど）、サムライアリ属、トゲアリ属、ミツアリ（ミツツボアリ）、ツムギアリ
ハリルリアリ亜科 Aneuretinae
カタアリ亜科 Dolichoderinae - カタアリ属、ルリアリ属、コヌカアリ属、ヒラフシアリ属、アルゼンチンアリ属
他にも多くの亜科がある。亜科の区分は研究者によっても異なる。
おもな種類
日本産
クロオオアリ
全国に生息。働きアリの体長は12mmにもなる。開けた場所の地中に営巣し、5-6月に結婚飛行を行う。
ムネアカオオアリ
クロオオアリに似ているが、胸部と腹柄節にかけて赤褐色をしている。朽ちた木に営巣し、5-6月に結婚飛行を行う。
ミカドオオアリ
体長8-11mm。朽ちた竹に営巣するアリで、コロニー規模が大きくなってくると巣別れする。
トゲアリ
体長は8mmほど。背部に、6本のトゲを持つ。一時寄生をする種で、クロオオアリ、ミカドオオアリ、ムネアカオオアリなどの大型種に寄生する。この寄生の際､トゲアリの女王は単独で相手のコロニー内に進入し､その女王を組み敷いて殺すのだが､トゲアリの女王はその時相手の体から体液を吸っていることが認められている｡
アカヤマアリ
体長6-8mm。奴隷狩りという行動を取ることで知られる。クロヤマアリなどの幼虫などをさらってきて混生する。
クロヤマアリ
草原など日当たりの良い土の露出したところに、深さ1ｍほどになる巣を作る。主にアリマキの出す甘露や花の蜜、昆虫の死骸などを食べるが、花びらや土筆の穂を食べる姿も見られている。関東型と関西型に大別され、関東型は一つの巣に一匹の女王が居るが、関西型は複数の女王が同じ巣で暮らしている。
クロナガアリ
草原に生息。地下4mにも達する細長い巣を作る。秋に地上に現れ、イネ科植物の実を回収して主食にする。
アシナガアリ
全国に生息。主に東日本では平地、西日本では平地から山地までの林縁、林内の土中や石下に営巣する。腹曲げ行動を行わない。日本全国に15種類ほどが知られる。
サムライアリ
クロヤマアリの巣を襲って幼虫やさなぎをさらい、奴隷として働かせる習性がある。これを奴隷狩りという。
イエヒメアリ
体長2-3mm。体色は頭部と胸部が淡黄褐色から褐色。屋内に巣を作り大量発生することがあり、防除が難しい害虫として問題になる。（実際に屋内で甘いものをこぼすとイエヒメアリが集ることもある）
オオズアリ
働きアリは体長2.5mmほどだが、一部は体長5mmほどの兵隊アリとなる。兵隊アリは頭が大きいのでこの和名がある。日本では西日本に多く、東日本には近縁のアズマオオズアリが多い。
ルリアリ
キイロシリアゲアリ
腹部が上向きに吊り上るのでこの和名がある。小型で琥珀色をしている。
オオハリアリ
湿気のある場所に多い。腹部先端に発達した毒針を持ち、刺される事故がよく発生する。
トゲズネハリアリ
ニセハリアリ
アミメアリ
体長2.5mm。頭部、胸部に網目状の模様がある。雌アリを持たず、働きアリが産卵してコロニーを維持する。雄アリはまれにみられる。巣穴は作らず、石の隙間や倒木に集団を形成し、頻繁に移住する。大きなコロニーでは数十万匹にも達する。殺虫剤に抵抗性を持つコロニーがある。
クシケアリ
ムネボソアリ
トビイロシワアリ
体長2.5mm。頭部、胸部に縦にしわ状の模様がある。平地の石下などに営巣する。ほぼ日本全国に分布する。西日本で最も普通に見られるアリ。
トビイロケアリ
ハリブトシリアゲアリ
獲物や外敵を攻撃する際に腹部を頭上までそりかえらせて毒針の先端から刺激臭のある毒液（蟻酸ではない）を出す。テラニシシリアゲアリに対して褐色がかっていて、一回り大きい。後胸部の前伸腹節刺が太く短い。
テラニシシリアゲアリ
獲物や外敵を攻撃する際に腹部を頭上までそりかえらせて毒針の先端から刺激臭のある毒液（蟻酸ではない）。黒く、ハリブトシリアゲアリに対して一回り小さい 後胸部の前伸腹節刺が細く鋭い。
アメイロアリ
腹部が水飴のような透明な褐色をしている。蟻の中では小型。
竹林の空中に作られたアリの巣
外国産
パラポネラ
原始的なアリで、集団生活はするが狩りは体が大きいので集団ではなく単独で行う。狩りをする際は口で相手を押さえつけ尻尾の毒針を刺して相手を殺す。この毒は人間を殺害する能力はないが、焼けるような激痛が全身に走る。
テトラポネラ
ミツアリ
ミツツボアリともいう。オーストラリアに分布。名の通り花の蜜を回収し、巣の中に待機する働きアリをタンクにしてたくわえる。タンク役のアリは腹を大きくふくらませて巣の天井にぶらさがり、仲間のために蜜をため続ける。蜜を貯めたものはアボリジニの間食用にされる。
ハキリアリ
主に中南米の熱帯雨林に生息。集団で行列を組んで様々な種類の木の葉を円く切り取って巣の中へ運び、その葉で培養した菌類を主食にし、培養に使った葉の残りカス等も決まった場所に投棄する。人間以外で農業を行うという珍しい蟻だが、近年では農作物を荒らす害虫として現地では駆除の対象になっている。
ツムギアリ
東南アジアからオーストラリアに分布する。幼虫のはく糸で木の葉をつなぎとめ、木の上にボールのような巣を作る。攻撃性の高さでも知られている。タイ北部や中国雲南省などでは卵と共に食用にされる。
クロトゲアリ
中国で養殖され、「黒螞蟻」などの名で薬膳材料や、健康食品原料に利用されている。
グンタイアリ
中南米の熱帯雨林に分布。1匹の女王アリに約100万匹のグンタイアリがつき従っている。アリ自らが集団になって固まり移動式の巣を形成しており、集団のアリ1匹1匹がしっかり組み合わさることによって即席の筏を作り、水上を移動することもできる。獲物を求めてジャングル内を放浪し、通りがかった動物・昆虫など全てを集団で襲い文字通り食べ尽くす。人間やライオン等にも襲いかかった例がある。ちなみに、グンタイアリは害虫を食べ尽くしてくれる益虫だとグンタイアリが生息する地域に住む人間らは重宝している。
サスライアリ
アフリカとアジアの熱帯域に分布。グンタイアリと同じく放浪する。
アルゼンチンアリ
和名どおり南アメリカ原産のアリだが、日本にも侵入し分布を広げている外来種である。攻撃性と繁殖力が強く、広島県廿日市市などではこのアリの発生により自宅に大量のアリが侵入し食料を荒らしたりなど、日常生活に支障が出る家庭も増えている。同市HPではアルゼンチンアリの駆逐方などが記載されている（外部リンク参照）。
ブルアント
オーストラリアなどに生息する。世界一攻撃的なアリといわれ、ジャンプによる体当たりと毒針を武器にする。
スナップジョーアント
オーストラリアなどに生息する。180度近くひらいた巨大な顎を凄い速度で動かし、獲物や敵を攻撃する。
ファイアーアント
殺人アリの一種。和名はアカヒアリ。アルカロイド系の毒を持っており、刺されると急性のアレルギー症状を起こし死亡することもある。近年、生息圏を拡大しつつあり、アメリカでは社会問題となっている。
ナンベイオオアリ
ハリアリの一種。体長は25〜35mmでハリアリの中では世界最大。強い神経毒を持ち、毒の威力はスズメバチ並とも。肉食。パラポネラとも呼ばれる。
ウミトゲアリ
トゲアリの一種。1992年にオーストラリアのマングローブ林で発見された。マングローブ林に住処があり、海に巣をつくる唯一のアリである。泳ぐのが得意で、水に浮くことも可能。
オソレアリ
ハダカアリ
ミストリウムアリ
アカカミアリ
関連項目
ハチ
シロアリ
昆虫食
蟻コロニー最適化
アリを主人公にした物語
アリとキリギリス（イソップ寓話）
バグズ・ライフ（ディズニーとピクサーのアニメ映画、アメリカ）
アンツ（「バグズライフ」よりは少し大人向け傾向のアニメ映画、アメリカ）
キラーアンツ-巨大蟻の襲撃-
『蟻』『蟻の時代』『蟻の革命』ベルナール・ウェルベル
怪力アント（鉄腕アント、Atom Ant）
アリを主題とした作品
シムアント（アリの生態をシミュレートするゲーム）
アント・ブリー
黒い絨毯（蟻と人間の戦いを描くSFパニック映画。バイロン・ハスキン監督）
旅行（りょこう）とは、広義では人が徒歩もしくは何かしらの交通手段を用いて、空間的、物理的に移動する事である。単に旅（たび）ともいう。狭義では、観光地や行楽地などへの観光（宿泊を含む場合が多い）を表し、買い物、通勤や出張などとは区別される。一般的に「旅行」と言う場合は、狭義の旅行を指す場合がほとんどである。
「たび（旅）」の語源は不明であるが、その意味上の共通性やアクセントの面から、「とぶ（飛）」との関係が疑われている。回数を表わす助数詞「たび（度）」は「たび（旅）」が転じたものという。なお、柳田国男に拠れば、旅の原型は租庸調を納めに行く道のりのことである。食料や寝床は毎日その場で調達しなければならないものであり、道沿いの民家に交易を求める（物乞いをする）際に、「給べ（たべ）」（「給ふ（たまう）」の謙譲語）といっていたことが語源であると考えられると柳田は述べている。[1]
目的
旅行には、通常は目的地がある。その目的地に行って、観光を楽しむ。又、その移動過程を楽しんだり、移動中にも観光などを行なう事もある。特殊な例では移動そのものが目的の場合もある。
歴史
今日のように一般庶民に移動の自由が公には認められていなかった時代、人は宗教的な巡礼、神社仏閣への参拝を理由に旅をする事が多かった。日本では、西国三十三箇所、四国八十八箇所巡礼など、ヨーロッパでは、キリストの聖杯、聖遺物、やその使徒のだれかれの遺物が安置されているといわれる大寺院、修道院への巡礼が盛んに行われた。その事を示す例として、日本の初期の鉄道は高野山への南海、成田山への京成、高尾山への京王などというように、多くが社寺参拝のために作られた事が挙げられる。
それが、旅の旅行者への宿泊の世話や病人のケアからホスピス、病院を生み出す元になったり、又、近世に入ってからは、イギリスの裕福な市民層の師弟の学業の仕上げとしての「グランドツアー」、家庭教師同伴の長期にわたる海外遊学が、広く行われる様になり、それを世話する業者という旅行代理店が登場した。今日も存続しているトーマス・クック社は当時の創業になる。又、こうした流行が、明治以降の日本に輸入されて、学校の修学旅行になった。
又、アメリカでは、金鉱の発見などにより、「西部開拓」という大移動、旅行ブームを引き起こし、以後、放浪者、「ホーボー」や、ビートニックなどの運動でも旅、旅行は新しい文化の呼び水になった。
戦後の日本では、1960年代の高度経済成長頃から一般人が旅行に出かけるようになった。まず企業の従業員による団体旅行（いわゆる慰安旅行）が盛んになった。目的地は大都会から数時間で行ける温泉地が多く、鬼怒川温泉、熱海温泉、白浜温泉などに巨大な温泉旅館が立ち並び温泉街が形成された。1970年代になると若者の個人旅行が活発になり、若い女性を中心としたアンノン族が京都や軽井沢や中山道の妻籠宿などに大挙して押しかけた。又、長期間旅行をするための巨大なリュックサックを背負ったカニ族（狭い通路を横向きになって歩く事から）、オートバイツーリングのミツバチ族（“ブンブン”とエンジン音を響かせて東へ西へ走り回る事から）が主に北海道に現れた。現在の日本では旅行の形態は多様化しており、各観光地では自分独自の特徴を打ち出して集客に務めているが、最近『癒し』を特徴とする観光地や施設が増えている。 80年代頃からは海外旅行も手軽に行けるようになり、2000年代後半の今日においても旅行産業は急成長を続けている。人口減、高齢化社会を迎えていても年々海外旅行者数は前年度の記録を更新し続けている。
旅行の種類
旅行の種類としては、次のようなものがある。
（目的による）修学旅行、卒業旅行、商用旅行、研修旅行、取材旅行、慰安旅行、帰省旅行
（参加者による）新婚旅行、家族旅行、社員旅行
（参加人数による）団体旅行、個人旅行、一人旅
（手段による）鉄道旅行、自転車旅行、徒歩旅行、船旅
（目的地による）海外旅行、国内旅行、温泉旅行
（形態による） 滞在型旅行、周遊型旅行、パッケージツアー、自由旅行
（旅行業法による）募集型企画旅行、受注型企画旅行、手配旅行
（その他）無賃旅行（ヒッチハイク等）
交通と旅行
過去は交通手段が自分の足だけという時代、旅行を楽しむ余裕などなかった。「東海道中膝栗毛」などを見るとよく分かる。馬に乗る、船に乗るなどは、一般庶民には手が届かなかった。
鉄道が利用出来るようになると、一般人でも長距離の移動が楽に出来るようになった。
内燃機関の発達により、自動車（自家用車・バス）での旅、自動二輪での旅が可能となる。それにより船は船旅に利用されるだけでなく自動車・自動二輪の輸送用（フェリー）としても利用されるようになった。
現在は飛行機という空を飛ぶ交通手段も誕生し、地球の全ての場所が旅行の行き先へと変化していったのである。エベレストや南極すらパッケージ旅行の目的地になりうる。
又、最近では宇宙旅行を計画・販売している旅行会社も現れるようになった。
観光施設や観光場所
テーマパーク、遊園地、動物園、植物園、博物館、美術館
海水浴場、避暑地
祭
休暇村
観光洞窟
旅行に関連する経済
旅行代理店
個人旅行
団体旅行、パック旅行
脚注
^ 『豆の葉と太陽』「柳田国男全集〈12〉」筑摩書房, 1998/02, p.p.267, ISBN-13:978-4480750723
関連項目
余暇
観光
バカンス
宿泊施設
世界旅行博
コンデナスト・トラベラー
政府観光局
旅行業法
キャンピングカー
旅行ガイドブック
紀行文（旅行記）
ヒッチハイク
地図
旅 (雑誌)
自由旅行
ホームエクスチェンジ
ロードムービー
旅行写真
便所（べんじょ）とは、大小便など排泄の用を足すための設備を備えている場所。様々な呼称がある。呼称に関しては後述の呼称についてを参照のこと。
目次 [非表示]
1 概要
1.1 便所の設備
1.2 汚物の処理
1.3 呼称について
2 便所の様式と設備
3 設備
3.1 特殊設備
4 汚水処理の方式
5 世界の便所
5.1 中国の便所
5.2 トルコの便所
5.3 ヨーロッパの便所
5.4 日本の便所
6 特殊なトイレ（便所）
6.1 高山のトイレ
6.2 飛行機のトイレ
6.3 列車のトイレ
6.4 バスのトイレ
6.5 携帯トイレ
6.6 災害用トイレ
6.7 バイオトイレ
7 清掃方法
7.1 用具類
7.2 注意事項
8 トイレ（便器）製造業
9 脚注
10 関連項目
11 外部リンク
[編集] 概要
[編集] 便所の設備
この施設は、悪臭を放ち周辺の環境を汚損するおそれのある汚物（主に糞・尿・吐瀉物）を衛生的に処分するための機能を持っている。近年の文明社会の多くでは、これら施設の多くは水洗（水の流れる力を用いて、強制的に汚物を流し去る）の物が見られるが、宇宙船の中では乾燥させたりするものもあり、1970年の大阪万博ではガスによる燃焼方式も見られるなど、衛生的に処理できれば、特にその方法は問わない。乾燥地帯では砂を掛けて糞便を乾燥させて処分する様式も見られる。（水洗便器の詳細は便器が詳しい）
便所内は臭気が発生するため、換気扇や換気筒などの換気設備を使い、他の室よりも負圧になるように工夫されている。また、便所の壁にはトイレットペーパーを掛けるペーパーホルダーのほか、タオル掛け、手摺などが設置されることもある。
気候・風土・生活習慣によって、求められる機能も様々であるため、世界各地には様々な便所が存在する。（→スカトロジー）
[編集] 汚物の処理
これらでは放置すれば病原菌や不快害虫の発生源となりやすい汚物を衛生的に処理するため、様々な工夫が凝らされる。特に船舶や鉄道の列車内・航空機内等の長時間の移動を行う交通機関では、乗っている乗客の排泄に供するため、各々に工夫された便所があるのが通例である。（後述）
これによって処分される汚物であるが、古くは河川にそのまま流される様式が多かった。しかし都市部では、人口の集中によって汚物が自然の浄化能力を超えて発生する事から、水質汚染（富栄養化）を発生させる。このため便所は下水道に接続され、各々の家庭・施設に備えられた便所から排出された汚物を汚水として一括処理する社会インフラも必要となる。
他方、かつては糞便は重要な有機堆積物と見なされたこともある。日本では肥料として売り買いされ、そのために肥だめが作られた。便器の下を豚小屋とし、糞便を彼らに食べさせた豚便所はかつては日本にも存在した。同様に糞便が直接、あるいは豚便所からの流れに池を作り、そこで魚を育てた例もある。
[編集] 呼称について
あからさまに口にすることが「はばかられる」ために、日本語においては、古くは「はばかり」や「雪隠（せっちん）」「厠（かわや）」「手水（ちょうず）[1]」、昭和以降は「お手洗い」「化粧室」｢ご不浄｣と言い替えたり、外国語（あるいは和製英語と思われる単語）を使い「トイレ」「W.C（Water Closet）」「LAVATORY」などと表記したり、男女を示すピクトグラムのみで表したりすることが多い。なお、ドイツにおいても日本同様「WC」と表記することが多い。
百貨店等の従業員間においては、隠語を用いてお客に配慮している。（一番・奥などの表現）
現在では、単に｢トイレ｣といわれることが多い。
英語でも、「トイレ」という表記の元になる「トイレット」 (toilet) 自体が「化粧室」を意味しているほか、住居では隣に設置されることが多い風呂と合わせて「bathroom」と呼んだり、公衆便所を本来「休憩室」を意味する「rest room」と呼んだりすることなどがある。
女性トイレを丁寧語を用いて「御婦人室」と明記した場合、中国語では「御 二（スル）婦人一（ヲ） 室」（すなわち女性を犯す部屋）という意味になってしまう。
[編集] 便所の様式と設備
札幌駅に隣接するJRタワーの展望男子トイレ和式トイレ - 床にしゃがみこむタイプ、トルコ式ともいう
洋式トイレ - 椅子に腰掛けるタイプ
便所には、便器が設置されている場所と、手洗いのための場所が併設されていることが普通である。男性の場合、大便用の個室と小便器が壁にそって並べられている。男性用の場合、便所によっては壁から水が流れているだけで小便器が設置されていない便所もある。大便器は和式、洋式が併設されている施設もあり、1990年代以降は、バリアフリーの観点から、障害者や乳児のおむつ交換などへの対応を兼ねた、広い面積の個室が設けられる場合が多い。
女性用の個室では、用便時の音を隠すために洗浄水を流すことが多く、水の使用量が必要以上に多くなってしまうために、洗浄水を流す擬音を発生する装置が取り付けられていることもある。
なお、トイレ（便器）にもJIS規格によりその大きさ（長さ、深さ、幅など）が定められているがかなり前に設定された大きさであるため現在の日本人の体格からして以下に示すような問題がある。
和式トイレ:長さが短く、性器が金隠しに当たらないようにしゃがむと糞が便器の後ろあるいは便器の縁に落ちてしまう。また金隠しの高さが低すぎるため女性が使用すると尿が金隠しに当たることがある。
洋式トイレ:これも長さが短く、陰茎の大きい男性が使うと陰茎が便器全体に当たり（先割れ便座の場合や丸便座の場合便座に陰茎が当たる）非常に不衛生で性病などの感染症に感染する危険がある。最近は温水洗浄便座が普及し丸便座のため余計不衛生になりつつある。
こういったJIS規格の問題から鉄道車両のトイレでは独自規格の長いタイプの便器が使われることがある。
欧米や、日本でもホテルの客室にある場合は、同一空間に便器と洗面台、シャワーを持った浴槽（バスタブ）が設置されていることが多い。これを三点ユニットという。
[編集] 設備
神戸ハーバーランドにあるトイレの手洗い場便器
ビデ
大便器
小便器
腰掛便器
和式便器
サニタリーボックス
手洗い場
（洗面台）
（浴槽）
（シャワー）
括弧書きの設備はホテルやマンションや病院などで使われている三点ユニットのみにある設備
[編集] 特殊設備
人感センサ
擬音装置
[編集] 汚水処理の方式
水洗式
浄化槽
下水道
汲み取り式
簡易水洗式
[編集] 世界の便所
インドのトイレ便所は多くの国で個室となっているが、中には仕切りのない国もある。また、用を足したあとの始末にはトイレットペーパーを用いず水洗する習慣を持つ国もある。そのような便所は、写真のインドやトルコのように、個室内に蛇口がある。水を用いる地域は気温の高い場所であることが多い。世界的に見れば完全に他人の視線を遮断する日本式の公衆トイレのほうが例外的でもある。日本人は排泄をする姿を他人に見られることを極度に嫌い、その逆に入浴を見られることは抵抗感を感じない国民である。欧米では完全に密室にすることは犯罪の温床となると考えられている。
[編集] 中国の便所
北京市内の公共厠所の内部。便器は近代的なステンレス製だが、仕切りがないオープンタイプ。中国の便所（厠所という）でよく連想されるのが俗に「ニーハオトイレ」と呼ばれる仕切り無しの共同便所である。これは公衆便所と勘違いされるが、純粋な公衆便所は少数で、多くは自宅に便所を持たない住民が共用する便所である。近年は外国人観光客対策や衛生上の問題などから、個室タイプの水洗トイレが推進されてきており、大都市部ではやや少なくなってきたが、地方都市や農村などではまだまだ多く見られる形式である。
大便器（多くは四角い穴か長い溝のみ）の間は一応仕切り板で仕切られていても、仕切りの高さは1mほどの場合が多い。扉は無い場合が多く、あっても仕切りの高さかそれ以下である。また、その仕切りさえ存在しない完全オープンタイプで、四角い穴や長い溝だけが存在するというものも多く、用便中の姿が他の利用者に丸見えである。清朝皇宫便器又名官房如意桶。
しかし、中国では、古来、排泄行為を他国のようにその姿を憚り他人を遮断することはなく、むしろ便所は住民同士が会話を行う一種のコミュニティの場と見なされて来た。特に地方では現在もその習慣が残っているためにこのような便所になったのである。現実に、扉がある便所でも、用便中に扉を閉めない中国人も珍しくない。
そのため、用便中であっても通路を通ったり、前で順番を待つ利用者と、挨拶を交わしたりする。これが外国人から「ニーハオトイレ」と揶揄される理由であるが、これは文化的な差異であると見なすべきであろう。また中国の伝統的な便所は、ほとんどの場合、男女別に区別されており、近年、個室水洗トイレの導入に伴い便所を男女兼用にする傾向に対して違和感を訴える市民も多い。
便器の並び方は、通路を正面に見てしゃがむか、通路を横に見てしゃがむかにより、縦溝式（通路から見た位置でこれを「横型」と言う人もいる／「地球の歩き方84-85年版」の解説など）と横溝式（同じくこれを「縦型」という人もいる）に分けられる。縦溝式には水洗式と汲み取り式があるが、汲み取り式の場合は直接便槽に排泄するタイプであり、これは農村の共同トイレなどでよく見られる。そしてこれらは溜めた屎尿を堆肥として利用することが多い。農業が適さない乾燥地帯などでは、掘られた穴の上に木板などを敷いただけで、一杯になったら穴を隣に掘りなおすといった簡易式のものもある。
横溝式はほとんどが水洗式で、個室に深さ50cm~60cmの溝があり、その間に跨って排泄する。排泄物は定期的に放水される流水によって流され、便槽に落下する仕組みとなっている。バケツやレバーを使って、用便の都度流すタイプもあり、利用者か管理人がそれを行う。学校など大がかりな施設でも設置できるのが利点だが、糞便が目詰まりしやすいとか、他の利用者が排泄した屎尿がすぐ真下を通過し、悪臭や水跳ねが発生するなど問題もある。日本でも簡易水洗式と言って古い公衆便所などで稀に見られるが、日本の場合は、便器は独立しており、汲み取り式の便槽部分が繋がっていて、そこを水で流す方法である。
更に簡易式のものでは便槽という仕組み自体を持たず、共同便所にバケツや桶などを置いているだけというものも見られる。その屎尿は家畜の飼料、堆肥などに利用される。
なお、2006年9月に内蒙古溝形式の学校便所に転落し女学生2名が死亡する事故が報じられ、旧時代の便所を改修せよとの声が高まっている（新京報Webサイト）。
トルコのトイレ
[編集] トルコの便所
トルコ式という言葉があることからもわかるように、トルコにおいて大便器はまたがり式である。小便器のほうは、日本や欧米のものとなんら変わりがない。ただし、大便器は日本のものとは異なり、いわゆる金隠しがない。また、一部外国人向けのものを除いて、用を足したあとの始末には、トイレに備え付けの取手付きの小型の容器に入った水と、左手を用い、紙は使用しない。また、便所内には、洗浄に用いる小型容器に水を供給するために、専用の蛇口が用意されていることが普通である。洗浄後、臀部をふき取ることはしないが、これは、上達すれば驚くほど少ない水量で洗浄が可能であることによるものである。この方法は痔になり難いと言われている。
トルコにおいては、一般に公衆トイレは有料である。また、地域に限らず公衆トイレはジャーミー（camii：モスク）が経営していることが多い。これらのトイレでは、多くの場合手を拭くための紙が使用後無料で渡される。また、サービスの良い一部トイレではコロンヤ（kolonya:トルコ語でコロンのこと。ほぼ全てがレモン臭）を手に振りかけてくれる場合もある。トルコ式トイレは、西ヨーロッパでも、田舎や場末のトイレではよく見られる。
この方式はインドにおいても普及している。肛門を洗う左手は不浄の手と見なされ、食品を扱ったり、握手をしたりすることはない。
日本においてはこの便器をモチーフにした製品をかつてスターライト販売が生産していた。黒色プラスチック製のたらいに足場を設けたような風貌で、便器全体を洗浄するという非常に画期的な便器であった。かつては国鉄の主要駅や全国の公衆便所でみられたが現存数は少ない。
[編集] ヨーロッパの便所
ローマ帝国の滅亡後、インフラの劣化した中世のヨーロッパ都市では、部屋の中の出窓のように拡張された一角で、目隠しのついたてなどした中でおまるを使い、排泄物は、「水！気をつけて」の声を出してから、窓から通りに投げ捨てられた。そのため、路地の汚物で衣裳の裾が汚れないよう、オーバーシューズやハイヒールが発明され、街頭から建物の中に入るのに段差をつけたりといったしきたりが始まったと言われている。
貴族の館、ヴェルサイユ宮殿などでは、トイレがなく、広大な庭園のバラ園に限らず、花壇が用足しの場所であったという。貴族の女性の大きなフレアの広がりのあるスカートは、そのまましゃがんで、他人から見られることなく、用を済ませるための工夫でもあったという。「ちょっと花を摘みに」という女性の、用足しの言い訳は、ここから由来している。
こうした不衛生きわまる社会的インフラの不幸な結果が、コレラの大流行である。以後、公衆衛生学の発展と共に、こうした実情は徐々に改善されていった。
ヨーロッパでは、幾多の戦乱による被災を免れた築2〜3百年の建物（もっと古いものも多い）が現役として使われているが、トイレが各家庭に普及したのはほんの百年ぐらい前なので、古い建物のトイレは階段の下や物置の一角などの隙間に設置され狭苦しく感じるものも多い。
[編集] 日本の便所
和式水洗便所詳細は日本の便所を参照。
日本の便所は大きく分けて3つに分類される。そのうち最も古くからあるものはしゃがんで用を足すもので、和式（わしき）と呼ばれる。第二次世界大戦後には西ヨーロッパから座って用を足す便器（洋式（ようしき）と呼ばれている）や男性用小便器が輸入され、一般的になった。
また、これらの便器には、それぞれ水が流れるタイプと流れないタイプがあり、大便器に関しては便器に水が流れるものは水洗式便所、流れないものは落下式便所（ボットン便所）と呼ばれる。
[編集] 特殊なトイレ（便所）
[編集] 高山のトイレ
富士山などの高い山に設置されるトイレの場合、物理的に汚物の処理が困難なことから、シーズンが終わると貯留された汚物をそのまま山肌に放流する事が行われた。その結果、悪臭が発生したり、水に溶けないティッシュペーパーで美観を損ねたり、地下水などの汚染の原因となる。ガソリンを掛けて燃やすこともある。高山の場合気温が低く、冬季に完全に生物分解が進まないことが間々ある。富士山が世界自然遺産の登録から漏れたのは、このトイレ問題のためといわれている。また、公衆トイレを利用しないケースも多く、そのまま山肌に排泄する、いわゆる野外排泄（登山家の間では「キジ撃ちに行く」）が行われることもある。近くのトイレまで遠すぎて間に合わないために行われるケースが多いが、山のトイレの使用は有料であることが多く、それを逃れるための行為であることも多い。環境への負荷は後者の方が大きく、深刻な問題である。
2000年から富士山のトイレの改善対策が始まった。富士山クラブが、バイオトイレの設置を行ったり、静岡県、山梨県管理の公衆トイレの改良を行ったり、各山小屋のオーナーが環境問題に取り組むことにより富士山のトイレの改良が進んでいる。2006年頃までにほとんどの場所で、山肌に放流する旧式トイレを新しいトイレに改良する予定である。富士山の新しいトイレは汚物の処理やトイレの維持、新しいトイレの開発、設置にお金がかかるため、利用する際は必ずチップを支払うようにしてほしい（有料トイレもある）。また、トイレの使用方法は普通のトイレとは異なるので、必ず説明を読んでから使用すること。
山小屋の項目の中のトイレの項も参照のこと。
[編集] 飛行機のトイレ
ボーイング747のトイレ飛行機のトイレは、古くは汚物を空中散布したり、現代の簡易トイレのような汚物貯蔵タンクを備えたりしていた。現代では、水洗トイレと同様のシステムを用い水を再循環利用するタイプが採用されていたが、水を節約するために飛行機内の与圧と外部との気圧差を利用して汚物を吸引するタイプに置き換わりつつある。
[編集] 列車のトイレ
詳細は列車便所を参照。
列車内のトイレでは、新幹線や一部の路線を除き、長い間汚物を線路上に落下させる「垂れ流し式」（便器の穴から線路が見える）であったが、沿線への飛散問題から1990年頃から、貯留式への改造や古い車両の廃止、新車への取り替えが進められ、2000年以降は垂れ流し式はほとんど姿を消した。しかし、これと引き換えに、一部の地域（特にJR東海、JR西日本、JR四国の地域）では車両基地での汚物処理体制の問題から、車内のトイレ設置自体がなくなってしまう路線が発生し、大きな問題となっている。
[編集] バスのトイレ
夜行高速バス車内の便所の例バス車内のトイレは、導入時機が遅かったことから、当初より貯留式が採用されている。
日本においては、1964年に名神ハイウェイバスに使用される国鉄バス車両のうちの1台に設置されたのが始まりである。その翌年に増備された車両においても採用されたほか、1969年に東名ハイウェイバスを運行する国鉄バス車両（国鉄専用形式）において全面的に採用された。その後、長らく国鉄バスの東名・名神ハイウェイバスおよび「ドリーム号」の車両のみの設置であったが、1978年に琉球バスが長距離路線車の車内に設置され（後に撤去）、1983年に夜行高速バス「ムーンライト号」の車内へ設置され、その後夜行高速バスでは標準的に設置されることになった。また、昼行高速バスにおいても、中・長距離路線で導入される例が増えている。
この節は執筆中です。加筆、訂正して下さる協力者を求めています。
[編集] 携帯トイレ
防災用の簡易トイレ（組み立て式）詳細はポータブルトイレを参照。
近年は携帯トイレというものも商品化している。仕組みは単純で特殊な加工を施した袋に排泄物凝固用の薬剤を混ぜ、ゴミとして廃棄する。主な用途は自動車利用中における渋滞などのトイレ対策であり、大抵は小用に用いる。登山、アウトドア用や緊急時用のものもあり、これらは小便のほか大便にも利用できる。近年では一部の登山家によって自主的にこの携帯トイレを利用する運動が行われているが、全体から見るとまだまだ普及していないのが現状である。アウトドア用では便器付の大がかりなものやトイレ用のテントも商品化している。
[編集] 災害用トイレ
近年、防災用品としての必要性へ認識が高まっている。避難所などでトイレ使用に支障があると、被災者は水分摂取を控える傾向がある。これはエコノミークラス症候群の要因となり、災害そのものを上回る被害を生じかねない。すなわち、飲み水を確保するだけでは不十分で、その排泄先も確保しなければ人命の救助は完成しない。
設備としてはイベント会場で見られる仮設トイレや、携帯トイレを備蓄する例もあるが、汚物槽を備えず、下水道のマンホールの蓋を開けてその上に設置する、便器と周囲の覆いだけの専用タイプもある。
下水道管路に汚物を直接排除する場合、正常に流下させる事を考えておかないと、管路の閉塞によって利用不能となりかねない。 この対策として、避難所が設置される学校のプール水を活用し、汚物を効果的に流下させる設備を用意する例がある。 [1]
[編集] バイオトイレ
詳細はバイオトイレを参照。
近年ではバイオトイレと呼ばれる新たな仕組みのトイレが注目されている。 仕組みは単純で、便槽の中におがくずを詰め込んであり、攪拌することで排泄された糞尿をオガクズの中に住み込んでいる好気性のバクテリアが分解し、最終的には土と水のみが生成されるものである。
[編集] 清掃方法
便所（トイレ）掃除は不快な義務と見なされる傾向があり、罰として強いられるケースも多い。その一方、妊婦が行うと丈夫な、あるいは可愛い子が生まれるといった伝承もある。
[編集] 用具類
便器の内部は一般的に柄付きたわし（トイレブラシ）が用いられる。便器のフチ裏や細かい所はスポンジタワシや古歯ブラシを用いても良い。便器内に洗剤を掛けて磨き上げた後に水で十分に流す。小便器ではトラップや目皿を外して手入れするのが望ましい。
洗剤にはトイレ用洗剤やクレンザー等が用いられる。トイレ用洗剤には中性、酸性、アルカリ性塩素系のものが有る。安全な中性タイプは一般家庭で広く普及している。酸性タイプのものは塩酸が含まれているものが主流で尿石を溶かす作用があり、塩素系には漂白作用があり強力な業務用のほか、一般家庭でも用いられる。
便器の外側や便座は雑巾で水拭きするが、汚れが落ちず、洗剤や消毒剤を使うときは使用方法に注意すること。掃除用のウェットティッシュも普及している。床は一般家庭の住宅では雑巾掛けが主流だが、公共施設などのトイレではデッキブラシで磨き水洗いし、モップ掛けすることが多く、電動フロアポリッシャーを使用することもある。
その他洗剤にはクレンザーや石鹸、食器洗剤や住居用洗剤や重曹などが使われることもある。
[編集] 注意事項
塩素系と酸性の洗剤を混ぜると有毒な塩素ガスが発生することと、浄化槽を使用している場合は生物にダメージを与える恐れがあるため、使用量に注意すること。塩素系や酸性の洗剤を用いたり、柄付きたわし以外のもので便器内を磨くときは長袖の衣服、保護眼鏡、ゴム手袋、マスクなど保護具を着用し、換気を十分に行うのが望ましい。
水垢や尿石などの頑固な汚れは紙やすり（耐水ペーパー）等で削ると容易に除去できる。但し、使い方や便器の色、材質によっては傷になるため、後日かえって汚れが付きやすくなってしまう。清掃業では、衛生陶器表面の釉薬層を傷つけ、色沢を損なうので、紙やすり（耐水ペーパー）、クレンザーを使うことはない。
また、温水洗浄便座や暖房便座は洗剤の成分によっては破損する恐れがある。また、故障や感電の原因になる。
2006年12月15日にTBS系列で放送された情報番組「はなまるマーケット」で便器を熱湯で清掃する方法が紹介され、実際に行って便器を破損させる事故が相次いだ。便器は基本的に陶器製であり、急に冷却や加熱といった急激な温度変化には非常に弱いので安易な実行は危険である。
素手で便器内を磨く行為は、手の傷口から排泄物の細菌が入り込み、あるいは作業時に露出した体表部分に付着した細菌やウィルスによる感染症を引き起こすおそれがある。一部には、奉仕活動や道徳教育の一環として、素手で便器を清掃する活動もあるが、基本的にはあまり勧められておらず、衛生的な行為ではない。
この節は執筆中です。加筆、訂正して下さる協力者を求めています。
[編集] トイレ（便器）製造業
TOTO
INAX
ジャニス工業
アサヒ衛陶
ネポン
松下電工
正和電工 （旭川市：バイオトイレ製造）
株式会社神田製作所（東京都葛飾区：ステンレス製衛生陶器製造）
スターライト販売株式会社：ステンレス製及びFRP製衛生陶器製造）
[編集] 脚注
[ヘルプ]^ 神社や寺院で参拝前に手を清める水も「手水」と称する。手水舎を参照。
[編集] 関連項目
ウィキメディア・コモンズには、便所 に関連するマルチメディアがあります。トイレットトレーニング - しつけ
様々な便所
ポータブルトイレ
列車便所
公衆便所
トイレ内用品
サニタリーボックス
トイレ用擬音装置
バキュームカー
トイレ遺構
一燈園：家庭訪問をして便所掃除をする宗教団体。
便所開き
汲み取り式便所（くみとりしきべんじょ）は、便所の一つの方式。擬音語を使って、「ポットン便所」、「ボットン便所」、「ボッタン便所」、「スットン便所」、「ドッポン便所」、「ポッチャントイレ」とも呼ばれ、単に「ポットン」、「ボットン」、「ボッタン」、「スットン」、「ドッポン」と呼ばれることもある。
川や海に垂れ流しにされている便所やトンネル式便所という方式もあるが、それも汚物が落下するので広い意味ではボットン便所には含まれる。汲み取り式便所の俗称はすべて落下音の擬音語を使っているため、落下式便所すべてを含めることになる。ただしこの場合は汚物が直下に落ちるのは共通しているが、後から汲み取らないので、汲み取り式便所とは少し異なる。（落下式便所を参照）
名称からも分かるように、汲み取り式便所は後から貯留された汚物をくみ取る方式なので、広義には簡易水洗式便所も含まれる。非水洗便所という言い方は、汲み取り式だけでなく、バイオトイレのことも示す。
目次 [非表示]
1 構造
1.1 大便器
1.2 小便器
1.3 臭突
1.4 スパッター
1.5 直下管
1.6 便槽（し尿層）
1.6.1 直下式
1.6.2 厚生省式改良便所
1.6.3 無臭便槽（無臭トイレ）
1.7 殺虫剤
1.8 汲み取りの方法
2 問題点
2.1 衛生面
2.2 環境面
2.3 危険性
3 海外の汲み取り式便所
4 関連項目
[編集] 構造
[編集] 大便器
便器内の半分（半穴または丸穴）、若しくは全体に穴が開いてあり（全穴）、その穴を通って排泄物が便槽に貯留される仕組み。汲み取り式に使われる便器は基本的に和式便器であるが、洋式便器も身体障害者専用のトイレや老人が同居している住宅に見られる。また、和式便器に洋式便器を被せた「簡易洋式トイレ」というものもある。
[編集] 小便器
江戸時代ごろまでは、壁式や木製ストール式が存在していた。現在は陶器製朝顔形が多いが、その他に陶器製またはプラスチック製のストール式小便器が存在する。
[編集] 臭突
大抵、外気に臭いを排出する煙突式の臭突（しゅうとつ）がある。旧式の汲み取り式便所は水で洗浄しないことに衛生上に問題があったが、近年では簡易水洗式が増えた為、水洗便所と余り変わらない清潔さがある。簡易式水洗には臭気を外に出す臭突を必要としない場合もある。臭突にはかつて石綿管が使われていたが、後にほとんどが塩ビ管となっている。 臭突の先端には雨水が便槽に入るのを防ぐための傘が付けられるが、風力式もしくは電動式のファンが多く付けられる。後述の無臭トイレにはヒーター式の脱臭装置がついている場合もあるが、後に電動ファンに交換される場合が少なくない。
[編集] スパッター
便器と直下管を接続するための短い継ぎ手管。穴を小さくするので、小児の転落防止に役立つ。
[編集] 直下管
いわゆるスットン管（ボットン管）のこと。水洗便所の排水管よりも太い。コンクリート、陶器など様々な材質の物があるが、近年は塩ビなどプラスチック製のものが多く採用されている。U字型トラップを含む無臭トイレになくてはならない必須部材である。
[編集] 便槽（し尿層）
汚物を貯留しておく槽で、材質はコンクリートや塩ビ、FRPが用いられるが、古くは木や陶器が用いられていた。 便槽も構造によりいくつか種類が存在する。
[編集] 直下式
便器の真下に便槽を設ける構造で、簡易かつ古くから存在する構造である。仮設便所もこの部類である。深い物も浅い物もあり、浅い方は便器が地面よりも一段高く、地面と同じ平面に便槽があり、そのまま取り出して肥料にできた。
[編集] 厚生省式改良便所
厚生省式以前の既存の非水洗便所は便槽にし尿が積み上がっていき、汲み取り時に新しいし尿も同時に汲み上げてしまう構造の為に寄生虫卵や法定伝染病菌が死滅する以前に汲み取られてしまい、衛生上の問題が発生するので、屎尿を100日・3ヵ月以上貯留できる構造とし、また臭気の問題も軽減させる事が考えられた便所。厚生省により提唱されたのでこの名称がある。 便器から土管・コンクリート管の直下管を設け、仕切り板により気密にされ臭突により直下管へ臭気の逆流を防ぐ構造の第一の貯留層と、堰により隔てた第二の汲み取り槽により長期間に亘り屎尿を順序良く腐敗させる構造である。当初は複数の仕切り板が設けられたが詰り等の問題が起こり現代の形態を見るに至った。戦後に於いては最も普及した形態である。
[編集] 無臭便槽（無臭トイレ）
厚生省式改良便所を参考に、便槽と便器の間にU字管（トラップ）を設けてある構造の汲み取り式便所である。便器の直下に臭突へ分岐する管があり、そこからヒーターや換気扇(脱臭扇)を経て臭気を排出するため直下式便槽より臭気が少なく、それが無臭トイレの名前の由来となっている。前澤化成が製造したのを皮切りに積水化学・ハマネツ・東亞合成・松下電工など化学・建材メーカーなどからも発売されたが、地方でも水洗化されるようになり現在需要は減りつつある。 U字管（トラップ）に便が溜まると詰まる場合があるので、時折便器などから水を入れて詰まりを解消する必要がある。そのため直下式より汲み取る量が多くなる。
なお無臭便槽を使ったまま改造（リフォーム）などで簡易水洗便器が備え付けられる場合も少なくないが、当然便槽に溜まる水量が多くなるためバキュームカーの汲み取り回数が増えることになる。ただし臭突から殆どの臭気が排出されるため便所内が快適になる場合が多い。洋式便器では水洗と同様、暖房便座や温水洗浄便座が装備される場合が多い。
[編集] 殺虫剤
蛆などの害虫や悪臭を防ぐために便槽に殺虫剤や消臭剤を投入することがある。古くは蛆殺しとしてハエドクソウやレンゲツツジ等の植物や樟脳油が用いられたが、後にクレゾールやオルトジクロロベンゼン、有機リン系を成分にした殺蛆剤が使われるようになった。
[編集] 汲み取りの方法
また、便槽に貯留された汚物は、定期的に便槽から取り出す必要がある。旧来は柄の長い柄杓を用いて汚物を汲み取り、農業の肥料として使用された。「汲み取り式」と呼ばれる所以である。戦後から現在に至ってはバキュームカーで回収するのが一般的である。
[編集] 問題点
[編集] 衛生面
汚物が放つ悪臭が遮るもの無く便所に立ち込めてしまう。また常に汚物を人家の近くに貯留するため、衛生上の問題がある。従前は未使用時には便器にカバーをかぶせ、悪臭が便所内にこもらないようにすることが多かったが、近年では簡易水洗の普及により悪臭が個室内にこもらないようにすることができる様になり、また汚物と生活空間を分離することができ、衛生面で向上した。
東京や大阪などの大都市以外の下水道が発達していない地区で、1970年代あたりまで多く使われていたが、人糞の肥料としての価値（下肥）の低下と、衛生上の問題、さらに下水道の整備や、浄化槽の設置により、地方でも減少している。
江戸時代ごろまでの和式便器は、排便したときに大便が跳ね返ってくることもあった。これを俗に「お釣りがくる」と言われる状態である。これは便槽として使用されていた甕と便器の間に十分な空間が確保されていなかった事と、防水が不十分であったため雨天時に雨水が便槽内に混入してしまっていた事が原因とされる。
台風や河川氾濫による洪水で家屋に浸水が発生した場合、汲み取り式便所に大量の水が流れ込んであふれ、汚物が街に流出するケースもある。1959年の伊勢湾台風による洪水発生地域では、し尿があふれ出して混入した水が長期間引かず、著しい不衛生状態となり病気が蔓延した。無論、下水道であっても、処理能力を超える洪水が発生した場合は類似のケースも考えられるが、汲み取り式便所のほうが深刻な被害となる。
[編集] 環境面
また、上記に加え、人糞の海洋投棄が問題となり環境問題へと発展している。2007年からは条約により海洋投棄ができなくなっている。この為、下水整備の遅れているところでは、浄化槽の設置に補助金を出し汲み取り式便所から水洗式便所への移行を推し進めている自治体が多い。
[編集] 危険性
汲み取り便所は、構造上、便器の穴を抜けることが出来る乳幼児や小物等が転落する危険性がある。物品を落とした場合は汚物の貯留された便槽内から引き上げることになる為、一度落とした小物を回収する事は非常に困難である。
さらに問題なのは乳幼児が転落するケースで、実際にこのような事故が何件か発生している。この場合は救助のために便器から便槽に通じるパイプ（直下管、俗に言うスットン管）や便槽を破壊しなければならない場合もあり、多大な時間や費用を要すことから、不幸にも転落した乳幼児が窒息や衰弱で死亡してしまうケースも複数報告されている。
対策として全穴式便器の半穴式便器への交換、洋式便座の設置、「スパッター」（半穴式便器の穴を狭める器具）の装着などにより便器の穴を小さくする方法がある。しかしながら、これらによって便器の穴を小径化しても、その穴を通過できるサイズの物や乳幼児の転落は許してしまう為、抜本的な対策手段となるには至っておらず、そのような手段も汲み取り式便所を水洗式や簡易水洗式に改める以外、未だ発明されていない。 また、糞尿が化学変化を起こしてメタンが発生することがあり、それに静電気やタバコの火が引火して爆発する事故もある。
[編集] 海外の汲み取り式便所
海外でも多くの汲み取り式便所が見受けられる。
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[編集] 関連項目
水道
便所
トンネル式便所
垂れ流し式便所
垂れ流し式便所（たれながししきべんじょ）とは、便所の方式のひとつであり、糞尿が川や海などの水域に未処理のまま垂れ流されている便所のこと。
[編集] 概要
水洗式や落下式などの便器の形には関係ない。水道が引かれている場所では水洗式、そうでないところでは落下式が使われている。
かつての日本では、河川の上に小屋を作り、その床に穴を設けて便所とすることがよくあった。厠（かわや）の語源である。
かつての列車の便所はほとんどがこの方式を採用していたため、線路上の環境を汚す原因となっていた。
市川市の江戸川下流の桟橋のあたりには工事現場などでよく見られる仮設便所が固定され、それが川に垂れ流しにされている便所が見受けられる。糞尿が未処理のまま川へ放流される為、水質汚染などの原因にもなり、環境的な問題となっている。
[編集] 関連項目
水道
汲み取り式便所
浄化槽（じょうかそう）は、水洗式便所と連結して、し尿（糞および尿）や雑排水を処理し、終末処理下水道以外に放流するための設備である(浄化槽法より)。法律の改定により現在では単に「浄化槽」と言えば「合併処理浄化槽」のことを指す。（なお、法律改定前に設置されている単独浄化槽については「浄化槽とみなす」（みなし浄化槽）と分類している。） 汚水の処理には、みなし浄化槽および小規模浄化槽については、沈殿による固液分離と嫌気性と好気性の微生物の浄化作用を利用している。中、大規模槽については、汚水中に含まれる固形分の徐さ機能と流量調整機能、および好気性の微生物の浄化作用を利用している。
目次 [非表示]
1 処理方式
1.1 単独処理方式（みなし浄化槽）
1.2 合併処理方式
2 材質
3 人槽
4 設置方法
5 保守点検
6 清掃
7 法定検査
8 関連項目
[編集] 処理方式
[編集] 単独処理方式（みなし浄化槽）
し尿（便所からの汚水）のみを処理するもので、生物化学的酸素要求量（BOD）除去率65%以上、放流水のBOD濃度90mg/L以下であることが定められている。建築基準法の「し尿浄化槽構造基準」の改定時期により、旧構造基準（昭和44年〜56年、それ以前に設置されたものを含む）、新構造基準（昭和56年〜）に分類される。
平成13年（2001年）4月1日以降の新設が禁止され、平成１８年２月の法律改定に伴い、構造基準より削除された。
旧構造基準（主なもの）
平面酸化方式
散水ろ床方式
全ばっ気方式
分離ばっ気方式
新構造基準（主なもの）
分離ばっ気方式
分離接触ばっ気方式
[編集] 合併処理方式
し尿と併せて雑排水（生活系の汚水）を処理するもので、BOD除去率90%以上、放流水のBOD濃度20mg/L以下であることが定められている。なお、「小型合併処理浄化槽」（５〜５０人槽）は昭和63年に構造基準に追加されたものである。
過去には、BOD濃度60mg/L以下,30mg/L以下のもの構造が定められていたが、平成１８年２月の法律改定により構造基準より削除された。
なお、設置地域の規制により、より厳しい放流水のBOD濃度や、BOD以外の水質項目（窒素、リン、COD）について水質を求められる場合があり、性能として示されている処理方法もある。
近年設置されてい処理方式については、製造メーカーで独自の処理方法・名称を用いている。（「性能評定方式」、これ以前の処理方式を「構造基準（構造例示）方式」と言う。）
構造基準方式（主なもの）
嫌気ろ床接触ばっ気方式（小型）
分離接触ばっ気方式（小型）
接触ばっ気方式
長時間ばっ気方式
（小型）＝小型（小規模）合併浄化槽として、構造基準に定められているもの。
性能評定方式（主なもの）
担体流動生物ろ過方式
膜分離活性汚泥方式
[編集] 材質
近年製造されるものの殆どがプラスチック製（ＦＲＰやメトン、ペンタム等の材質）で一体形成される。（槽を下部、上部を分離して整形し、内部装置（隔壁、ろ材、配管など）を配置し、張り合わせ整形する。）
大形槽やについては、ＦＲＰの管体に内部装置を配置した構造となっている。
また、大形槽や散水ろ床、平面酸化については、ＲＣ製のものやボックスカルバート製のがある。
[編集] 人槽
処理能力の単位で、何人用のものかを示す。最小のものは「５人槽」（浄化槽、みなし浄化槽とも同じ）であり
浄化槽 ：1.0 m3／日（一人当たり0.2m3/日）
みなし浄化槽 ：0.25m3／日（一人当たり0.05m3/日）
を標準とする。
設置する浄化槽の人槽を決定する方法として、ＪＩＳ規格（ＪＩＳ−Ａ−３３０２「建築物の用途別による屎尿浄化槽の処理対象人員算定基準」）により建築物の用途や床面積毎の人槽の算出方法や、用途毎の床面積あたりの水量や流入BOD濃度が定められている。但し、必ずしもＪＩＳの算定方法と実態の流入状況が一致するものではなく、使用実態として一人あたりの使用水量が設計より多い場合や、設置人槽より使用人員が多いなどの場合、水質の維持が困難な状況が見受けられる。（モレラ岐阜参照）
なお、規模の大・中・小として、
小規模：５〜５０人槽
中規模：５１〜２００人槽
大規模：２０１人槽以上
と一般的には分類している。
[編集] 設置方法
標準的な施工方法として、埋設設置が、行われている。 家庭用の場合、乗用車一台程度の面積を要するため、近年の施工場所は家庭の表側（庭、駐車場など）に施工される例が多い。
埋めて地・岩盤・湧水発生地等の埋設が不可能な場所の場合や仮設の場合、地上設置が行われる。 なお、地上設置の場合、勾配での流入が不可能なため、配管経路中及び槽直前に原水ポンプ槽を設置し、槽へ流入させる。
なお、施工については専門の知識を持った者（浄化槽設備士）が施工することが定められている。
[編集] 保守点検
定められた期間に一度、機器の調整点検、水質検査や消毒薬の補充、害虫駆除などの定期的（毎年２回以上（浄化槽法施行規則による。処理方式や処理能力（人槽）により異なる））に実施する事が求められている。
実施にあたっては、「技術上の基準」に基づき実施する事が定められているため、専門の知識を有するもの（浄化槽管理士）に委託する事が求められてる。また大規模槽（５０１人槽以上（指定地区については２０１人槽以上））については、技術管理者の設置が求められている。
[編集] 清掃
浄化槽内に生じた汚泥等の引き出し、調整及びこれらに伴う機器類の洗浄などの作業の行為。清掃は年に1回以上（全ばっ気方式は6ヶ月に1回以上）行わなければならない。
清掃により発生する汚泥（収集汚泥）は、一般廃棄物に分類され、設置地域の自治体の処理計画に基づき収集・処理されている。
[編集] 法定検査
保守点検とは別に都道府県知事が指定した検査機関による水質検査が必要となる。使用開始後3ヶ月から8ヶ月後の間に行う「設置後等の水質検査」（いわゆる7条検査）と、一年ごとに行う「定期検査」（いわゆる11条検査）を受検することを浄化槽の設置者および管理者に義務づけている。
[編集] 関連項目
排水処理
下水道
浄化槽法
廃棄物の処理及び清掃に関する法律
し尿処理施設
下水道（げすいどう）は、主に都市部の雨水（うすい）および汚水（おすい）を、地下水路などで集めたのち公共用水域へ排出するための施設・設備の集合体であり、多くは浄化などの水処理を行う。
雨水としては、気象学における降水および、いったん降り積もった雪が気温の上昇などで融けた融雪水も含むが、いずれも路面など地表にあるものが対象で、河川水や地下水となったものは除く。
汚水としては、水洗式便所からのし尿や、家庭における調理・洗濯で生じる生活排水と、商店やホテル・町工場から大工場にいたる事業場からの産業排水（耕作は除く）などがある。
目次 [非表示]
1 概要
2 目的
3 歴史
4 種類
4.1 法律上の分類
4.1.1 下水道法による下水道
4.1.2 下水道類似施設
4.1.3 その他
4.2 排除方式
4.2.1 合流式
4.2.2 分流式
5 管路施設
5.1 収集方式
5.1.1 自然流下式
5.1.2 真空式
5.1.3 圧力式、圧送式
5.2 管渠
5.2.1 管種
5.2.2 布設工法
5.3 ポンプ場
5.4 調整施設
5.5 その他
6 処理施設
7 普及率
7.1 種類
7.2 現状
8 特徴的な事業の例
9 問題点
9.1 計画
9.2 下水道普及率の不正
9.3 陥没
9.4 地域格差
9.5 未接続
9.6 除害施設
9.7 汚泥の再利用
9.8 世界の下水道事情
10 参考文献
11 関連項目
12 外部リンク
12.1 関係団体
12.2 統計データなど
[編集] 概要
雨水や汚水を都市部からその外へ流し去ることを排除といい、個人や事業者が下水道を利用して自らの汚水を流し去ることを下水の排除と呼ぶ。具体的には下水管へ水を流し込む行為を指し、水質汚濁防止法で定める特定施設に対しては、その水質について地方自治体などの下水道事業者による排除基準[1]が設けられる。
下水道は都市基盤整備の一環として多額の建設費を投じて整備され、完成後も維持管理や更新に多額の経費を要す国家レベルの公共事業であり、それゆえ先進国ほど普及率が高い傾向を示している。
日本の下水道普及率は2006年現在で約70%とかなりの水準を達成してはいるが、先進国としては低い値であるうえ地域格差が非常に大きく、未普及地域における早急な整備が求められている。
その一方で普及率が高い都市部では、合流式下水道の改善、老朽化した管路施設の更新など、次なる課題が急務であり、その他にも大きく立ち後れている高度処理の導入や、産廃処分の逼迫する汚泥リサイクルの推進等々、多くの課題がなお山積している現状である。
これら統計データなどは啓発を兼ねてか、かなり公開されており、一部を外部リンクに示してある。
[編集] 目的
下水道の目的は、おもに以下の三点である。
内水排除 - 都市部に降った雨水を速やかに流し去ることにより、水害を防止する
汚水排除 - し尿を衛生的に収集し病原体を消毒することで、公衆衛生を改善する
浄化 - 汚水中の有機物を酸化分解し、公共用水域の水質汚濁を防止する
近年はこれらに加え、
環境保全 - 雨水も含めたより高度な浄化による、公共水域の水質ほか環境全体の保全・改善
リサイクル - 有機物・無機物の資源化による、物質循環型社会の一環としての役割
情報経路 - 光ファイバー網などによる情報ネットワークを築くための社会資本
などが求められ、また担い手となりつつある。
[編集] 歴史
下水道の歴史は古く紀元前にまで遡る。しかし、工学的汚水浄化は近代以降を待つ必要があった。
紀元前5000年頃 メソポタミアの都市国家群で、排水溝が築造される。
紀元前3000年頃 モヘンジョ・ダロで、水洗便所と排水溝でつながった地下浸透ますが築造される。
紀元前2000年頃 モヘンジョ・ダロの下水道設備が、路面下の管路枝網や人孔、沈殿池を備えるまでに発達
紀元前600年頃 ローマでクロアカ・マキシマが築造される（かつてはこれが最初の下水道とされた）
紀元前312年頃 ローマ水道が築造される（やはりかつてはこれが最初の上水道とされた）
645年 大化元年の難波宮遷都で排水溝が築造される。以降の都でも遺構が発見されている。
1370年 パリに本格的な下水道が築造され、のちにレ・ミゼラブルの舞台にもなった。
1583年 大坂城築城に伴い城下町に太閤下水（背割下水）が建設され、現在も使用されている。
1760年頃 下水を耕作地へ導き入れ、ろ過・浄化させる灌漑法が最盛期となる
1760年–1830年 イギリスの産業革命。以降、人口の集中に伴う生活排水対策が、都市の課題となる。
1854年 ジョン・スノウがロンドンでのコレラ流行が、汚水の侵入した特定の井戸を使用したことが原因であることを疫学的に証明した。公衆衛生上、汚水排除が重要であることを裏付けるもの。
1867年 ロンドンのテムズ川沿いに大下水道管が完成する。
1871年 横浜で陶製管下水道が設置される。
1882年 活性汚泥法の基礎となる研究が開始される。
1890年頃 イギリスで薬品沈殿法、普通沈殿法による処理が行われる
1895年 イギリスで腐敗槽が発明される（自然腐化後、1–3か月かけて固液分離する）
1900年 旧下水道法公布。当時の下水道は雑排水を排除する単なる排水管であり、水洗便所は許可が必要だった。
1908年 アメリカで散水ろ床法の処理場が建設される
1912年–1915年 アメリカ、イギリスで活性汚泥法が実用レベルに確立される
1923年 日本最初の下水処理場、東京三河島汚水処分工場（現在の三河島水再生センター）が運転開始[2]。標準散水ろ床法。
1930年 日本最初の散気式活性汚泥法処理場、名古屋市堀留処理場、熱田処理場（ともに現役[3]）が運転開始
1934年 岐阜市で日本最初の分流式下水道が事業着手[4]。
1940年代 第二次大戦による経済的疲弊で、低コストの酸化池（ラグーン）法の適用が増えるが、多くはその後改廃された。
1958年 下水道法公布
1960年頃 都市化と化学肥料増産により農村還元できない余剰ふん尿が急増、し尿処理施設の建設が進められる。
1960年 西ドイツで回転円板法が開発される
1961年 9月10日を全国下水道促進デーとする。選定理由は台風シーズンの二百二十日から。当時の普及率は6%。
1972年 初の流域下水道（大阪府寝屋川流域下水道[5]）が工事に着手。
1972年 下水道事業センター（日本下水道事業団の前身）が設置される。
1980年 普及率が3割を超える。
2001年 普及率が6割を超え、一定の進捗を来したことなどから、9月10日を下水道の日に改称する。
[編集] 種類
[編集] 法律上の分類
下水道整備は大規模な事業なので、関連法令体系も国によって違いがある。ここでは日本について示す。
[編集] 下水道法による下水道
法令（下水道法）上の定義は、下水排除のための、管路施設、処理施設、ポンプ施設その他の補完施設の総体で、かんがい排水施設と屎尿浄化槽を除く。処理施設から排出される汚泥は、産業廃棄物となる。
公共下水道
主に市街地の下水を排除・処理するため、原則として市町村が管理する。個別の終末処理場を持つ単独公共下水道と、処理を流域下水道へ任せる流域関連公共下水道がある。
公共下水道は都市計画における市街化区域を対象とするため、原則として市街化調整区域では利用できない。そこで、補完するための事業が用意されている。
特定環境保全公共下水道（特環） - 水質の保全と生活環境改善を目的とする。処理場を持つ場合と、他の下水道（同じまたは他の市町村の公共下水道、および流域下水道）へ接続する場合とがある。
特定公共下水道 - 計画汚水量の2/3以上を特定の事業者が占める場合（工業団地など）に、適用される。
認可拡大による整備 - 整備効率が高く（密度の高い集落で、接続可能な管路に近い）、住民が要望し、受益者負担金（実費負担に近く、都市計画税相当額よりかなり高い）を納付することが条件となっている。
流域下水道
複数の公共下水道の下水を受けて排除・処理するための下水道で、流域幹線と終末処理場を持ち、都道府県が管理する（2005年現在で31都道府県）。河川の流域に沿って設置され、県の建設事務所のほか公社や組合で管理される。受け入れる公共下水道の種別や構成の内訳は問わない。
雨水流域下水道
終末処理場を持つ複数の公共下水道の雨水のみを排除するための下水道で、雨水の流量調節施設をもつ。2003年度の改正で追加された。
都市下水路
都市部の洪水防止のための雨水排水路として設けられるもので、原則として明渠であり処理施設は有しない。既存の水路等を指定して改築する場合が多く、外観は小規模河川そのもので住民の憩いの場になっていたりすることから、「下水」のイメージを嫌い愛称で呼ぶ例も少なくない。
[編集] 下水道類似施設
広い意味での下水道で、処理施設は浄化槽法および廃棄物処理法の対象となり、汚泥は一般廃棄物である。ほとんどの場合、汚水排除と浄化のみを目的とするが、農業集落排水処理施設（農集）などは雨水管渠整備も事業対象に含む。
市街地外の人口密集地（集落）の水質保全と生活環境改善を目的とするもので、市町村または地元住民の組合などが管理する。基本的に管路施設と汚水処理施設を持ち、排除は分流式で行う。これは浄化槽法の対象に工場排水と雨水が含まれないためだが、少数ながら合流式で整備されるケースもある。
設計上の基準や施工方法、および排除を許される事業所などが幾分異なるが、つまりは、整備に必要な多額の建設資金に対する補助金を、どの省庁が交付するかの違いである。それゆえ周辺の舗装道路が国道・市町村道か、農道か、林道か、といった違いと関連性が深い。
農業集落排水処理施設（農集）：農林水産省の農業農村整備事業。数が多く、設計指針も出ている。
漁業集落排水処理施設（漁集）：水産庁の漁業集落環境整備事業。漁港の後背集落を対象とし、やや少ない。
林業集落排水処理施設（林集）：林野庁の森林居住環境整備事業。対象地域が限られ、少ない。
この3事業をまとめて集排とも称し、ミニ下水道、農村下水道などと呼ばれることもある。
簡易排水施設：農林水産省の山村振興等農林漁業特別対策事業
小規模集合排水処理施設：総務省の小規模集合排水処理施設整備事業
特定地域生活排水処理施設：環境省の浄化槽市町村整備推進事業
個別排水処理施設：総務省の個別排水処理施設整備事業で、いわば個人の合併浄化槽を買い上げる制度。
地域し尿処理施設（コミニティ・プラント、コミプラ、地域下水道）：環境省の地域し尿処理施設整備事業。廃棄物処理法の対象。
[編集] その他
上記の下水道とその類似施設は国庫補助対象事業だが、この他にも汚水等を収集排除する設備は各種あり、その一部を以下にあげる。
コミュニティ・プラント：市町村の単独事業で整備され、特定の集合住宅や団地が対象。前述のコミプラとは制度上は別もので浄化槽法の対象だが、混用されているうえ補助との関係も曖昧なケースがある。
除害施設（大規模なもの）：公共下水道を利用する事業者が設置するもので、多くは市町村の補助金制度がある。処理水を下水道へ流すため、管理が安易になりがちな事が問題である。
事業場排水処理施設：直接公共用水域へ放流している、工場などの水質汚濁防止法に定める特定施設に設置義務がある。規模もレベルも非常に多岐に渡り、まさにピンからキリまでの現状にある。
合併処理浄化槽：主に法人設置の大規模なもの。特に高級別荘地やリゾートホテルなどでは利用者の快適性を重視して集合処理が多い。
なお、し尿処理施設は管路施設がない等の点で下水道ともこれら類似施設とも大きく異なるが、処理工程に関しては共通点も多い。
[編集] 排除方式
雨水と汚水を排除するための流路を、どのように設計構築するかに依り二種に大別され、それぞれ特徴がある。
[編集] 合流式
汚水と雨水を同じ水路で集め、まとめて浄化処理して放流するものである。 比較的早い時期に整備を開始した大都市地域に見られ、特に大阪市と尼崎市は布設延長の98、96%と飛び抜けて多い。
埋設する管路が合流管1本なので、分流式より施工が容易で安価。
降雨時は急増した下水を未処理または簡易処理のみで放流する。このため、混入している汚水による水質汚濁が生じる。
逆に、初期降雨に含まれるノンポイント汚染源に由来する汚濁物質を、遮集して処理することが可能。
上記への対策として、雨水滞留池や雨水スクリーン、スワールなどの建設が推進されている。
マンホール蓋や側溝などに雨水排除用の排水孔があり、管路からの臭気や害虫による問題がある。特にビルピットポンプ稼働時の悪臭に対する苦情は多い。
[編集] 分流式
汚水と雨水を別の水路で集め、雨水はそのまま、汚水は浄化処理して放流するものである。現在新設される下水道ではほぼ全てがこの方式による。
埋設する管路が汚水管と雨水管の2本である分、合流式より施工費が大きい。
合流管に比べて汚水管は細いため、人が入れず清掃や点検などが行いにくい事が多い。
原理上、降水による汚水の希釈が生じないため、流量・水質の変動がなく、浄化処理を安定的に行える。
逆に、大雨による管内堆積物の自然除去が期待しにくく、清掃が必要になる。
ただし、実際には降水や地下水がある程度混入し（侵入水、不明水と称す）、水処理に影響を与えるケースが少なくない。原因として、汚水管への雨水管の誤接合、損傷した汚水管・汚水枡への地下水の侵入、マンホール・枡ふたの密閉度不足などがある。
[編集] 管路施設
下水の発生源と排除先を結ぶものであり、水を流すための水路やパイプである管渠と、ポンプ場ほかの付帯設備によって構成される。
都市部に網の目状に張り巡らされた下水管路はまさに都市の静脈であり、公共財である。しかしその耐用度は、都市住民の公共心に依存している。
[編集] 収集方式
水への運動エネルギーの与え方により、自然流下式、真空式、圧力式に分けられ、それぞれ使用管種や付帯設備に違いがある。圧力式と圧送式を分けたり、真空式と圧送式を合わせて圧力式とする場合もある。ここではエネルギーを得る方法（重力、大気圧、機械的動力）により区分している。
[編集] 自然流下式
古典的な、重力を利用して下水を流下させる方式。厳密な水密管路は不要で管渠の構造は比較的単純だが、堆積物の蓄積を防ぐために流速を確保しつつ、建設費の増大を招く埋設深増加を抑える設計が求められる。故に地形条件における制約の多寡が、建設費に大きく影響する。大規模から小規模まで適用され、主流である。
重力と水の関係をうまく制御する手法が蓄積されており、後述の真空式、圧力式においても部分的に自然流下式を採用する例が多い。
[編集] 真空式
真空式下水道システム、真空式汚水収集システム、真空下水と称され、気密性の高い、真空ステーション（中継ポンプ場）、真空管路、及び各家庭単位の真空弁ユニット（弁マス）から構成される。真空管路内は、ステーションにおける排気によって管路は減圧され、そのまま負圧に保たれる。一方、家庭からの汚水は自然流下にて真空弁ユニットに流入、貯留される。水位の上昇により圧力スイッチやフロートが作動すると、機械的機構が無電源で真空弁を開閉し、汚水は管路へ吸引されステーションへ収集される。
自然流下式よりも地形条件に左右されにくく、布設費が割安で一般に平坦で軟弱な地盤のエリアで採用が多い。また、ステーション以外で動力用電源を必要としない（但し、真空弁ユニットに異常検知装置を付けることはある）。管種にはポリエチレン（PE）管や真空下水用ポリ塩化ビニル (PVC) 管が使用され、特に前者は耐震性が高く、長寿命である。農集や特環・特公下水道など、中から小規模向き。
ただし、真空といっても実際は0.4気圧程度で、この負圧で汚水のみ吸引・揚水するのは地球上では高さ5–6mが限界である。これでは到底実用にならないのだが、汚水吸引時に空気を混合させ、低比重の流体（気液混合物）とすることでこの制約を回避する（例えば、水対空気の比が1:3であれば、4倍の20mの落差を越えうる計算となる）。加えて、管路にも階段状のリフト構造を設けている。真空下水管路は一般に2‰（1〜3‰）の下り勾配からなり、登りのリフトは標準で30�僉丙蚤�100�僉砲任△襦�この場合、平坦地でのリフトは150mおきにつけられる事になる。リフト部は、気体の逆流は許しても液体の逆流は妨げる構造となっている。一回の吸引でステーションへ達しなかった汚水も管路底部に担持され、他の真空弁ユニットから流入した気液混合物で後押しされる機会を待つことが出来る。この様に、真空式では水理工学的に高度な技を駆使して汚水を収集する仕組みが備えられている。
[編集] 圧力式、圧送式
小型の水中ポンプを多数設置し、各家庭からの汚水をポンプ圧送する方式。ポンプは破砕羽根を備えたグラインダーポンプが多用される。ポンプ設置と動力・維持に多額の費用を要するが、布設自由度が最も高く地形が極めて急峻な場合でも対応できる方式。部分的、小規模向き。
標準的な設計手法において、施工上の制約などで自然流下式や真空式で整備困難な場合、部分的に圧送管路を採用する（数km以上の遠距離を特に圧送式と呼ぶことがある）。これを拡大し、１から数世帯単位で汚水マスから下水本管や処理場にまでポンプ圧送するシステムが、圧力式下水道となる。急傾斜地や、小水路が縦横に走る平地などで実績がある。
圧送管路では汚水へ空気の溶け込む機会が少なくなる為、腐敗による硫化水素や有機酸の発生、または管路内部へのリン酸マグネシウムアンモニウム (MAP) などの析出といった問題があり、下水中へのオゾンなど酸化剤の注入や、定期的なピグ洗浄などの対策が行われている。
[編集] 管渠
管渠は一部の雨水を除き原則暗渠であり、一般に『下水』と言う場合は管渠を指している事が多い。路面や河川、住宅の地下に布設され、外部からの確認が困難であり、また使用される管種、施工方法ともに年代による変化が大きい。そのため、管理や清掃、更新を行う上で対象管渠の布設年代は重要な確認事項となっている。
[編集] 管種
大別して剛性管と可撓管がある。下水道用管材として最も多く使用されているのが、硬質塩化ビニル管であり、用途に応じて様々な管種が用いられる。一般的には日本下水道協会規格（JSWAS）製品が使用される（記号のアルファベットはJISコードと同じ）
硬質塩化ビニル管（VU管）：内圧がかかる上水道用の「VP管」に対して、内圧がかからない（Unpressurized）のでV"U"管と呼ぶ。
硬質塩化ビニル管（K-1）
硬質塩化ビニル卵形管（K-3）
リブ付硬質塩化ビニル管（K-13）：肉薄であるもののリブで補強され、砕石基礎に向き液状化に強い。
推進工法用硬質塩化ビニル管（K-6）
強化プラスチック管（FRPM管）：Fiberglass Reinforced Plastic Mortar の略。
強化プラスチック複合管（K-2）：自然流下の大口径管に使用される管材。
内挿用強化プラスチック複合管（K-16）
ポリエチレン管（PE管）：耐震、耐食性に極めて優れ、特に小中口径クラスではダクタイル鋳鉄管に替わって採用が増えている。中口径（φ250）以上のイニシャルコスト高が難点ではあるが、近年ヨーロッパを中心に圧力管の「主流」となっている。高密度ポリエチレン管（HDPE管）は一般のPE管とは素材が異なる高機能製品。
下水道用ポリエチレン管（K-14）：汚水・汚泥圧送、真空式、急傾斜地等での採用が主。ISO規格に準じた製品が多い。耐用年数は一般に100年以上といわれ、更新まで含めたLCCの観点からは極めて経済的な管種といえる。
下水道用リブ付ポリエチレン管（K-15）：自然流下向けの大口径管（約3000程度）で、ハウエル管（ドイツで開発。中空リブを外壁に設け、内面は平滑で耐圧性に優れる）が代表的。
ダクタイル鋳鉄管（DCIP）：上水道で実績が多く、下水道では圧力管種で最も多く採用される。ただし、曲部や管内気相部に腐食破損事故が多く、内面塗装品に主力が移りつつある。これにより腐食や電食に対する耐用年数は20–25年程度まで向上し（上水道では40年）、また耐震性を高めるため離脱防止性に優れたNS型が普及している。
ダクタイル鋳鉄管（G-1）
推進工法用ダクタイル鋳鉄管（G-2）
鉄筋コンクリート管：中から大口径管が中心。製法上、セメントの締固めを振動によるもの（バイコン）と、遠心力によるもの（ヒューム管）に大別され、後者は特に遠心力鉄筋コンクリート管と呼ぶ。バイコンは現場打ちや特殊な形状に対応しやすいが、規格品としてはヒューム管が優れている。（漫画でお約束の「空き地に積んである土管」はこれ。下水道整備が進められた高度成長期世代には事実見慣れた光景だったが、現代では管材に占めるシェアはかなり低くなってしまった）
鉄筋コンクリート管（A-1）
推進工法用鉄筋コンクリート管（A-2）
鉄筋コンクリート卵形管（A-5）
小口径管推進工法用鉄筋コンクリート管（A-6）
推進工法用ガラス繊維鉄筋コンクリート管 （A-8）
台付鉄筋コンクリート管（A-9）
レジンコンクリート管：ヒューム管のセメントを不飽和ポリエステル樹脂に代えたもの。セメントと樹脂の違いが性能差にそのまま表れており、酸に強く、摩耗しにくく、耐震性が高い。軽量で施工性がよいため工期短縮に効果的。水密性、内面の平滑性も高い。いいことずくめだが、当然ながら価格も高い。
レジンコンクリート管（K-11）
推進工法用レジンコンクリート管（K-12）
陶管（セラミック管）：明治初期から使用され、特に家庭取付管など煉瓦積みで施工しにくい小口径管路では、PVC管が普及するまで大部分を占めていた。常滑焼など地場産業振興や、汚泥焼却灰などのリサイクル先として、現代でも需要がある。
陶製卵形管（R-1）
陶管（R-2）
推進工法用陶管（R-3）
その他：管のイメージから離れるが、プレキャストコンクリート製品など。
ボックスカルバート（カルバートは暗渠の意味）：断面が四角形の短い箱で、道路下の幹線などによく使われる。四角いことから「函渠」とも呼ばれる。
アーチカルバート：断面がアーチ型、カマボコ型のカルバート。
セグメント：シールド工法で使用される、管壁の一部。
特殊な異形管の場合、現場施工（場所打ち工法）による場合もある。
[編集] 布設工法
下水道に限らず、細長い設備を施工する事を布設と呼ぶようだ。工法によっては特定の管種と関連が深い。
開削工法
最も基本となる工法で、歴史も長い。非開削工法でも立坑は開削工法による。
まず地面に鋼矢板を並べて打ち込み、間を掘削して溝を作る。底に砕石やセメントで基礎をつくり、その上に管渠を組み立てて行く。管種、布設長、周辺状況に最も柔軟に対応できるが、道路の下に布設する場合は通行止めの範囲と期間が最も長くなる。このため、交通量が多い幹線道路では非開削工法による事が多い。
シールド工法
径が1.35mを超える大規模幹線で採用される、地下鉄の建設で多用される工法。シールドマシンが掘った内壁にセグメントを並べ、管渠をその場で構築してゆく。
推進工法
19世紀末にアメリカで開発され、下水道には昭和28年から採用された[6]。
まず管渠の布設深度まで2本の縦穴（発進立坑と到達立坑）を設置し、大型油圧ジャッキを発進立坑の底に据える。次いで両端にネジを切ってある推進工法専用管を、到達立坑へ向けて地中に油圧で押し込んでゆく。一本を押し込み終えたら次の管を後ろにネジ込み接続し、これを繰り返す。先端が到達立坑に達したら油圧ジャッキをこちらへ移設し、新たな発進立坑として次の到達立坑へ向け推進を開始する。旧発進立坑にはマンホールなどを施工する。
布設計画線の深度が大きかったり、地表に建造物がある場合などに効果的な工法で、騒音・振動も少ない。地表の専有面積が小さく、交通に与える影響も抑えられる。先端での掘削や土砂の排出方法に様々な改良法が実用化され、適用範囲拡大や精度向上がはかられている。
刃口推進工法
従来法で、先頭管にはカッター（刃口）を取り付け、管内に人が入って先端部で掘削作業を行う。
セミシールド工法（密閉式・機械式推進工法）
昭和40年頃、シールド工法の技術を導入して開発された。先端に掘進機を設置し管内は密閉される。泥水式、土圧式、泥濃式がある。
小口径管推進工法
先導体（切羽）に推進管（二工程法では細い誘導管）を接続し、発進立坑から遠隔操作する。管種により高耐荷力方式、低耐荷力方式、鋼製さや管方式があり、さらに掘削・排土・埋設方法により、圧入方式、オーガ方式、泥水・泥土圧方式、ボーリング方式（鋼製さや管方式のみ）がある。
改築推進工法
最近普及し始めた管渠更新専用の工法。掘進機で老朽管を砕きながら推進する。
[編集] ポンプ場
収集方式を問わず下水を放流するためには、放流先の水面よりも十分高い位置まで揚水する必要があり、ポンプが必要になる（地形条件に恵まれた、一部の自然流下式を除く）
中継ポンプ場
下水に位置エネルギーを与える事を目的とし、最も数が多い。
自然流下式では布設が広がるにつれ、単純に管渠の傾斜を延長して行くと、非常に地下深くなったり逆に地表から飛び出してしまう。そこで、中継ポンプ場と管渠を組み合わせ横から見るとノコギリの歯のような管路とし、一定の深さを保って布設距離を伸ばしてゆく。
マンホールポンプ場
マンホールの中にポンプを設置しただけの簡易な中継ポンプ場。
排水ポンプ場（排水機場）
雨水、または遮集されなかった合流下水を、公共用水域へ排除するためのポンプ場。
大規模河川に接続する小規模河川・水路では、大規模河川の水位が上昇して逆流の恐れが出てくると、水門、樋門、樋管を閉じてこれを防ぐ。この時必要になるのが、水位差を超えて内水を排除するための排水施設である。河川や排水路には河川管理施設である排水機場が、下水道には排水ポンプ場が設置されるが、都市下水路のように中間的な存在もあり、管理も河川部門と下水道部門で合理的に配分されている（どちらも国土交通省の管轄なので）
排水施設には、降雨時以外は常に待機し、集中豪雨のような急激な流量増加には即時に対応が求められる。このため、気象状況に応じて降雨前に空転を開始しそのまま待機させられる、気中待機型と呼ばれる大型ポンプが開発されている。
場外ポンプ場
終末処理場の処理装置へ汚水を送るためのポンプ場で、最後の中継ポンプ場とも言える。処理場内に設置される事も多く、その場合は場内ポンプ場と称し、管路施設には含めない。
[編集] 調整施設
平成16年の下水道法改正を受け、主に合流式下水道の未処理下水放流を抑制、解消するため設置が推進されている。
貯留施設
処理場の汚水処理能力を超える下水（遮集汚水）を一時的に貯め、雨があがってから下水管へ戻す。
合流下水をどう遮集、貯留するのが効果的であるかは、降雨や管路の条件が大きく影響するため、貯留能力の検討と合わせてシミュレーション技法の活用が進んでいる。
雨水浸透施設
汚水と合流する前の雨水を土壌に浸透させ、合流管への排除量を削減する。
舗装が過剰なまでに行き届いた市街地は、浸透係数の小さい地表が大部分を占める。そのうえ都市型水害を防ぐため雨水排除を進めた結果、本来土壌浸透させ地下水とすべき降水までも、下水としてしまっていた。これに対処するため、路面の流出水を浸透マスで受け、浸透トレンチ内の浸透管で浸透マンホールに集水し、越流水のみを合流管渠へ排除する、雨水流出抑制モデルが実用化されている。なお、下水道計画においては管路施設の計画水量に影響するので、浸透管路線計画図を作って検討する。
簡易処理施設
下水を排出する前に、スクリーンで除塵（夾雑物を取り除く）や消毒をする。
市街地に降り始めた雨がやがて流出水となるとき、大気中や屋根、路面に由来する煤煙やゴミなどを洗い流して取り込んでいることが多い（ノンポイント汚染）。これを初期降雨（初期フラッシュ水）と呼び、分流式下水道の雨水施設であっても処理の対象とすべきとされる。小さな設置面積で急変する水量を効率的に処理できる設備が必要となる。
遮集設備
処理施設へ送る量を増やすため、堰高や構造を改良した雨水吐など。
雨水調整池
下水道施設ではないが、雨水量を抑えるので遮集改善に効果がある。
[編集] その他
ます（枡、舛）
事業者が設置し、管渠と取付管で接続された公設ます（公共ます、取付ます）と、公設ますへ接続する前に汚水や雨水をとりまとめる私設ます（宅内ます）に分けられるが、構造上の差とは直接関係しない（大規模な私設ますや小さな公設ますもある）。雨水の場合は側溝と関連するので、汚水ますとは異なる構造の雨水ますが使われることもある。
人孔（マンホール）
管渠の点検や清掃のため一定間隔で設けられる。特に管路の屈曲点や、複数の管渠の合流点などには必須といえる。
マンホールポンプ場
略称はMPまたはマンポ。大型マンホール内部に水中ポンプ1–2台を設置した、簡易ポンプ場。管渠の一部として扱われる。
真空ステーション
公共下水では「中継ポンプ場」と称す。略称はSTN。真空式下水道システムの収集施設。真空ポンプを有し、システムの唯一の電源施設となり、真空下水管渠が接続される。
伏せ越し
河川や地下鉄などの下を潜らせて交差させるため、U字状のサイフォン構造。底に沈殿物が溜まりやすく、定期的な清掃が必須となる。
減勢工
急峻な地形などにより下水の流速が上がり過ぎると、含まれている土砂などによる磨耗や水圧そのものにより下水管が損傷する。これを抑えるため設ける、障害物を配した水路や螺旋状のシャフト。
[編集] 処理施設
正式には終末処理場だが、一般的に下水処理場と呼ばれている。最近は、浄化センターや水再生センターなどの愛称が付けられることが多い。図面上の略号は□で囲ったT。
処理施設の能力は日平均、日最大、時間最大の水量負荷について立方メートル毎日で表示される。これらを設計負荷または設計能力と称し、計画下水量に基づく下水道計画の一環として定まる。
[編集] 普及率
下水道整備などの進捗状況を、人口に占める割合などで表した指標で、国が集計する。対象により数種あり、人口に依らないものもある。人口データには住民基本台帳人口を使用するため、外国人は含まれない。全国集計の基礎となる県や市町村レベルの値も、一部で公表されている。
[編集] 種類
下水道処理人口普及率：国土交通省が集計公表していて、下水道で単に普及率と言うとこれを指す。その意味するところは、下水道の処理区域内人口（下水道へ生活排水を排除できるようになった人口）の率であり、実際の利用率ではない事に注意。報道でしばしば混同されている。実際の利用率は接続率や有収率などと呼ばれ地域差が大きく、全国では普及率の8割程度である。
高度処理人口普及率：高度処理を実施している地域の人口の、全体に占める率。やはり実際に利用している数ではない。
都市浸水対策達成率：都市浸水対策整備の対象地域のうち、5年確率の大雨に対する整備が完了した区域を、面積の割合で表したもの。
下水道水環境保全率：国交省独自の指標。公共用水域の水質保全に関する3つの対策の進捗状況を示す。下水道処理人口普及率と高度処理人口普及率に加え、合流式下水道整備地域の合流改善対策の普及率を、水環境改善の観点から必要とされる地域について集計したもの。
汚水処理人口普及率：管轄が分かれる下水道と類似施設の普及人口に、合併処理浄化槽人口を加えたものから求めたもので、平成8年度から集計がはじめられ、平成14年度までは汚水処理施設整備率と称した。農林水産省、国土交通省、環境省が連名で毎年8月下旬に公表している。単独処理浄化槽人口を除いているのは、生活排水処理を重視しているため。
水洗化率：下水道普及率と同義に使われたり、水洗便所を使用している人の率として浄化槽人口を含めたりと、定義が定まっていないので要注意。環境省の一般廃棄物処理実態調査結果では、後者の意味となっている。
環境省の水洗化人口は、公共下水道人口にコミプラ人口と浄化槽人口（合併浄化槽人口＋単独浄化槽人口）を加えたもので、家庭用浄化槽も含まれる。し尿処理場の収集対象に浄化槽汚泥が含まれる関係で、この部分は統計的厳密さにやや欠けるきらいはある。
[編集] 現状
平成17年度末の値と、前年度からの差分
下水道処理人口普及率[7]： 69.3(+1.2)%（下水道利用人口÷総人口）
高度処理人口普及率： 14.0(+0.8)%
都市浸水対策達成率： 52.7(+0.8)%
下水道水環境保全率： 31.4(+0.1)%
汚水処理人口普及率： 80.9(+1.5)% - 単独浄化槽は生活排水を処理しないため、含まれていない
水洗化率(平成16年度)： 88.1(+1.0)%
公共下水道： 62.7(+1.4)% - 下水道処理人口普及率との差が、未接続率と見なせる
コミプラ： 0.3(+0.0)%
合併浄化槽： 10.0(+0.1)% - 集排ほかを含む
単独浄化槽： 15.0(-0.7)%
非水洗化率： 11.9(-1.0)%
なお、都道府県下水道構想（整備についての基本計画）の集計によると、最終想定普及率は88%とされる。
[編集] 特徴的な事業の例
下水道台帳のWeb公開： 東京都下水道局[8]
高度処理の普及： 滋賀県流域下水道
汚泥の集約処理： 横浜市汚泥資源化センター
実用風力発電： 掛川市大須賀浄化センター
水力発電： 神戸市湊川ポンプ場
トンネル式処理場： 島根県クリーンセンター鹿島
[編集] 問題点
下水道は重要な社会システムであり、それ故に様々な問題を常に抱えている。
[編集] 計画
下水道の整備は、生活廃水対策の一環として計画されるべきであるが、多くの自治体において下水道整備計画と生活排水対策計画は別々に策定されている。これは公共下水道事業が国土交通省管轄であるの対して生活排水対策事業が環境省の所管であるためである。このため建設の必要性・経済性が充分検討されず、本来合併処理浄化槽などの個別処理が適している人口希薄地帯・農村部などで下水道を整備するなどの非経済的な事業がしばしば行われており、巨額な工事費用の償還費で自治体の財政を圧迫している。全国の自治体平均で、使用料金収入で事業費の約60％しか賄えておらず下水道事業は赤字である。
下水道の建設は道路の建設と同じく産業振興策の色彩が大きい。国の多くの事業がそうであるが、建設には国からの多くの補助があるが維持管理には補助は無い。下水道の維持管理には、建設以上の費用が必要であることを深く考慮すべきである。将来、下水道事業を行なっている多くの自治体で財政が破綻することが心配される。
近年、合併処理浄化槽の性能は向上してきており、マイコン制御により放流水を腐敗槽へ返流により脱窒を行なうものまで開発されている。適切に維持管理が行なわれていれば、その放流水質は高度処理を行なっている下水道放流水と遜色がない。浄化槽の維持管理費は使用者が負担することになっており、自治体の財政負担は無い。また設置費用・修繕費用も下水道と比較するなら遥かに安い。設置費用の一部を自治体が負担してでも合併処理浄化槽の整備を推進した方が経済的である。
[編集] 下水道普及率の不正
地方自治体は下水道普及率を国に申告し、これが地方交付税交付金算定基準となる。岡山市は普及率を虚偽申告して計20億円を余分に受け取り、国に41億円の支払いを命じられた。岡山市民が21億円を損したため、虚偽申告に関係した当時の職員に損害賠償を求めている。
[編集] 陥没
下水管渠は物理的（土圧や車輌の重量、水圧、摩耗）、化学的（硫化水素等による腐食）、生物学的（樹木の根が水を求めて侵入する）に厳しい環境に長期間さらされており、布設から数十年が経過した老朽管は損傷し、周囲の土砂を引き込んだ結果空洞を形成して路面の陥没事故を発生させる例が全国で相次いでいる（平成17年度で6600件）。通行中の車や人が転落する事故も起きており、点検・更新が必要になっている[9]。 これは戦後日本の下水道管が陶管・石管などの代わりに腐食に弱いヒューム管といわれる鉄筋コンクリート製の管が使用されていきたことによる。下水管内は硫化水素などの腐食性のガスが発生しやすく、汚水が滞留するなどした場合１年も持たない場合もある。管の内側に防蝕用のコーティングを施した製品もあるが、高価なので普及は進んでいない。下水管の交換には仮設のバイパスを設置するなど新設時の数倍の費用がかかる。公共下水道の建設には国からの補助も多いが、それでも建設費の償還に苦しむ自治体が多い。将来はさらに、多くの税収に乏しい自治体が下水道補修費用の負担に苦しむことになる。
阪神大震災時においても処理場は比較的早く回復したが、管渠については時間がかかっており、地震に対する脆弱性も問題視されている[10]。
[編集] 地域格差
下水道の整備は地方公共団体の財政事情や地形的特質に大きく影響されるため、地域格差が大きい[11]。
例えば都道府県ごとの普及率が東京都や神奈川県で95%以上であるのに対し、和歌山県と徳島県は10%台である（大まかに言って西日本は低く東日本は高い傾向にある）。また、市町村ごとに見ると人口規模が小さいほど普及率は低く、10万人以下で全国平均を下回る。
ただし、下水道類似施設や合併浄化槽による処理が有るため、必ずしも「普及率が低い＝排水処理が進んでいない」訳ではない点に注意すべきで、実際に平成16年度実績の汚水処理人口普及率は、和歌山県が57%、徳島県は78%となっている。 これは逆に、普及率が高いからといって油断はできないという意味でもある（下記）。
[編集] 未接続
新しく下水道の建設を行うとき、事業実施主体（市町村等）は公共汚水桝までの工事を実施する。宅内の配管工事費用は個人負担となるため、下水道への接続については下水道法により義務づけられているものの、経済的やその他の理由により放置されていることがあり、水洗化率が延びない要因となっている。 下水道に接続しない場合、合併浄化槽が義務づけられる以前に建築された家屋から排出される家庭排水は、未処理のまま垂れ流されていて、河川の汚濁原因の一つとなっている。
[編集] 除害施設
きわめて頻繁に「除外施設」と誤記される上、この誤記に基づき義務がないものと誤解しているケースすらあるという。
除害施設とは下水道に対する「下水による障害を除去するために必要な施設」であり、社会の共有施設である下水道を自らが損ねてしまう事を防ぐため利用者が自らの責任で設置・管理するものである。
悪質下水、すなわち下水処理場の無害化能力を超える量や種類の有毒物質や、管渠を閉塞や破壊させてしまう様な物質・物体を、除去せずに流し入れる行為は、他の下水道利用者全てに対する罪であり、放流先の公共用水域を利用する全てのものに対する罪である。
また家庭や事業所から排出される水銀などの有害金属類は生物濃縮され下水汚泥の堆肥などへの有効利用を阻害している。
下水道は、暗渠であるため当局による事業所排水の監視が十分にできない。また下水道に接続すると排水の取り締まりは保健所から下水道管理者に移管されるが、下水道管理者にとって利用者は下水道料金を支払う顧客であるため強力な取締りができない。全国で下水道管理者が利用者に対して告発などの処分を行った例はない。更に多くの市町村に跨る流域下水道においては管理責任が曖昧になり指導が疎かになる。
[編集] 汚泥の再利用
下水を処理すると多量の汚泥が発生する。ロンドン条約批准により日本国内でも廃棄物の処理及び清掃に関する法律が改正された。2007年4月から公共下水道から除去した汚泥の海洋投入処分が全面禁止になり、現在では下水汚泥は全量陸上処理されている。
多くの下水汚泥が産業廃棄物として埋め立て処分されているが、産業廃棄物の埋め立て用の最終処分場は不足してきており、多くの産業廃棄物の不法投棄事件の投棄物中に下水汚泥がみられる。
対策として焼却や溶融スラグ化が行われているが、多くの施設建設費と維持費が必要であり一部の大都市でしか進んでいない。また、製造されるブロックなどの製品も強度など品質上の問題があり有効利用は進んでいない[12]。
下水汚泥は多量の肥料成分を含んでおりコンポスト化などによる堆肥等への有効利用が最も安価で簡単な方法であるが、日本では肥料取締法における有害金属含有量基準が厳しく工場排水などを多く取り込んでいる場合は難しい。
近年、焼却灰をコンクリート原料である砂の代替品として利用するセメント原料としてのリサイクル率が向上している。
[編集] 世界の下水道事情
日本の下水道普及率70%は先進国中に限って言えば高いとは言えない。しかし全世界では現在なお下水道計画さえままならぬ国も多く、普及率が過半数に達している国はむしろ少数派である。これは例えば、国連が提唱する「人間の安全保障」達成への要素を欠いた国と地域がなお多いことを意味している。
とりわけモンスーン気候に属するアジアは多雨・高温多湿で下水道の必要性が高い環境にもかかわらず、過密の進む多くの都市で普及率は低い。
[編集] 参考文献
^ 東京都下水道局。事業場排水の水質規制関連
^ 東京都下水道局。三河島水再生センター
^ 名古屋市上下水道局。下水道施設の概要
^ 岐阜市上下水道事業部。岐阜市の下水道（沿革）
^ 大阪府。流域下水道の概要
^ 日本下水道管渠推進技術協会。推進工法の概要
^ 日本下水道協会。下水道の普及率と実施状況
^ 東京都下水道局。下水道台帳ホームページ
^ 日本国国土交通省 都市・地域整備局 下水道部下水道施設の改築等
^ 新潟県土木部都市局下水道課。中越震災の記録 (pdf)
^ 日本下水道協会。下水道の普及率と実施状況
^ 日本下水道協会。汚泥の有効利用
[編集] 関連項目
下水処理場
下水管路
下水道法
上水道
中水道
土木工学
ヒューム管
環境工学
海洋投入
日本下水道事業団
下水道局
ディスポーザー
焚き火（たきび：焚火、たき火とも表記）とは、木の枝や薪を地面の上に集めて燃やすこと。
概説
野外においてある程度以上に大きな火を作る場合、地表に枯れ木や枯葉を集め、これに火をつける。そうして火をつけたものがたき火である。これは火の利用法としてもっとも古いものと考えられる。古代の人類は洞窟の入り口にすみ、ここに火を焚いて生活していたと考えられる。そうして得られた火は熱源としても光源としても利用されたであろう。
現在において、特に設備のないところで地表に火を燃やす場合、これをたき火という。キャンプした場合には夜になるとたき火を作ってこれで炊事をし、その明かりでご飯を食べ、その明かりで夜を過ごす。キャンプで行う焚き火はキャンプファイヤーと呼ばれ、周りで歌ったり、踊ったりする。
他方で、落葉や枯れ木を燃やすことを目的にたき火をする場合もある。庭木のある大きな庭では枯葉や枯れ枝は結構な量になるから、これを集めて燃やすことがある。これもたき火である。単に燃やすのではもったいないから、サツマイモや餅、ミカン、クリの実などをくべて、焼いて食すこともある。
近世以前の主に戦場においては、焚き火から出る煙はのろしとして用いられることがあった。
構成
落ち葉や小枝であればそのままでもすぐに火がつくが、火力が必要な場合、太い薪を燃やさなければならない。薪を燃やす場合、これに火をつけるためにはある程度それらを積み上げ、しかもそれの間に空気が通るようにしなければならない。そのために薪を組み上げるやり方がいくつか作られている。
また、たき火で調理する場合、炎を安定化するために石を積んで囲うなど、簡便な竈的構造を作る場合もある。
ラジオ (Radio) 聞く（ヘルプ・ファイル）とは、一般的には次のような意味に用いられる。
ラジオ放送 - 電波を使い、音声を不特定多数のために放送するしくみ。
ラジオ番組 - ラジオ放送で送られる番組（プログラム）。
ラジオ受信機 - ラジオ放送を聴取するための受信機。
ラジオ技術 - 電波を用いて行う無線送受信の仕組み、あるいはそのための技術一般。無線技術。同タイトルのオーディオ誌がある。
また、無線送受信技術全般、また英語では放射能や放射線を指すこともある。
本項目では主にラジオ放送を扱い、ラジオ受信機にも簡単に触れる。単にラジオという場合にはラジオ受信機を指すことも多い。
目次 [非表示]
1 概説
2 ラジオ放送の種類
2.1 変調方式による分類
2.2 周波数による分類
2.2.1 長波放送
2.2.2 AM放送
2.2.3 短波放送
2.2.4 FM放送
3 ラジオ受信機の種類
3.1 回路方式による分類
3.2 チューニング方式による分類
3.3 形態による分類
3.4 受信周波数による分類
4 ラジオ放送の歴史
4.1 日本初のラジオ放送
4.1.1 戦前〜戦後
4.1.2 戦後〜1950年代
4.1.3 1960年代〜1970年代（前半）
4.1.4 1970年代（後半）〜1980年代
4.1.5 1990年代〜
4.1.6 2000年〜
4.2 ステレオ放送
4.2.1 複数の放送波による立体放送
4.2.2 FMステレオ放送
4.2.3 中波ステレオ放送
5 テレビとの違い
6 ラジオをテーマにした小説・漫画・映画など
7 参考
8 関連項目
[編集] 概説
会話や音楽などの音声信号を、電波を使って不特定多数のために放送するしくみ。いくつかの方式があるが、最も歴史の長いのは振幅変調による中波放送で、基本的な方式は100年間も変わらず、現在でもラジオの主流である。この方式および受信機は一般に「AM放送」「AMラジオ」と呼ばれる。また周波数変調による超短波ラジオ放送も広く聴取され「FM放送」「FMラジオ」と呼ばれる。本項目でも特筆しない限りこの呼び方を用いる。
テレビと異なり、送信システムは比較的簡単な構造で、仮に地震などで放送局が破壊されても、肩に担げる程度の大きさの小型送信機からの放送も可能で、極端に言えばマイクロフォンと送信機さえあれば放送可能である。これを活かし、災害発生時には臨時ラジオ局が開設されることがある。一部のラジオ局ではこの特長を利用し、自分以外の局員が全員操作できない状態になっても一人いれば、一人で全てを遠隔操作して放送が続けられるようになっているという。
また、特にAMラジオは受信機の構造も簡単なため、乾電池で動作する小型の物が安価で購入可能で、安いものでは100円程度からある。電波が到達する範囲・時間内であれば、いつでもどこでも放送を聞くことができる。この特性を生かして、災害時の情報伝達手段として重要視されるようになっている。
[編集] ラジオ放送の種類
[編集] 変調方式による分類
電波に音響情報を乗せて送るためには、高周波の電波を低周波の音響信号で変調（modulation）する必要がある。変調方式の違いにより幾つかのラジオ放送方式が存在する。
アナログ変調
振幅変調（AM） - 主として長波、中波および短波のラジオ放送で用いられる。
周波数変調（FM） - 主として超短波以上の周波数で用いられる。周波数変調は振幅変調に比べ占有周波数帯幅が広いことがその理由のひとつである。
デジタル変調 - 衛星デジタル放送や地上デジタル放送ではテレビジョンだけでなく、ラジオ放送（音声放送）も行われる。
衛星デジタル音声放送
BSデジタル音声放送
CSデジタル音声放送
地上デジタル音声放送（デジタルラジオ）- 2003年10月10日、東京・大阪で実用化試験放送開始。
[編集] 周波数による分類
また、放送に用いられる電波の周波数の違いにより分類することもできる。日本では、中波放送、短波放送、超短波放送の3種類の放送が行なわれている。
長波放送（LF, LW） - 高緯度地域の国内ラジオ放送で使用。AM方式。
中波放送（MF, MW） - 主として国内ラジオ放送で使用。いわゆるAM放送。AM方式。
短波放送（HF, SW） - 国際放送と広域国内ラジオ放送で使用。AM方式。
超短波放送（VHF） - 国内ラジオ放送で使用。いわゆるFM（ラジオ）放送。FM方式。
[編集] 長波放送
振幅変調（AM）による国内ラジオ放送である。 放送バンドの周波数は153 kHz〜279 kHz。 40kHzと60kHzの2つの周波数を使う電波時計の標準電波も、この放送バンド周波数からは外れるが、長波放送の一種である。
日本やアメリカではラジオ放送用としては利用されておらず、ロシアやヨーロッパのような高緯度地域でラジオ放送用に利用される。
日本では、長波ラジオ放送を受信できるラジオ受信機が少ない。そもそも長波放送が行なわれていないので一部の受信愛好家以外には需要もない。 日本では、ロシア極東地域のラジオ放送が比較的良好に受信できる。
[編集] AM放送
振幅変調（AM）による国内ラジオ放送である。近距離向けの国際放送に利用される場合もある。日本で「AM放送」「AMラジオ」という場合は、中波放送を指して呼ぶことが多く、AMによる短波放送は含まれないことが多い。
周波数としては南北アメリカ以外の地域では531kHz〜1602kHzの9kHz間隔ですべて9の倍数となっている。例えば、1134kHz〔東京・文化放送〕→1143kHz（京都・KBS京都）というように9kHz空いている。以前は10kHz間隔で、1978年11月23日国際協定時刻午前0時から現在の9kHz間隔となった。なお日本の場合、国際協定時の前日20時から24時に相当する午前5時から9時までは名目上は「試験電波」扱いで、本放送と同じ内容で番組を行った。現在でも、国際電気通信連合の規定する第2地域の南北アメリカ大陸は10kHz間隔のままである。
伝送周波数帯域幅が狭く、変調方式の特性としてノイズ等に耐性が弱い。特に送信所から遠い放送局、一部の家電品の近くや雷発生時に起きやすい。これは同じくAMを使用する長波・短波放送も同様である。また、FM放送に比べて低音質である。そのため、スポーツ実況中継・ニュース・交通情報などの情報を提供するような生番組やトーク番組が主に放送されている。位相変調を用いたステレオ放送も行われている。
放送局（送信所）から到達する距離が長いため、1つの都道府県内で放送を行う県域放送、複数の都道府県にまたがって放送される広域放送がある。ただし、原則は県域放送でも隣県の局が受信できる例も多く、さらには広域放送の地域なみに受信できたり、広域放送の地域より多く受信できたりする県も、青森県、静岡県、香川県、徳島県、山口県、佐賀県など多数ある。
日本におけるコールサインは、NHKの東京および拠点局ではJO*K（第一放送）かJO*B（第二放送）である。民間放送の親局はJO*R（主に先発局）かJO*F（主に後発局）である。このほかに民放の中継局にもJO*EかJO*W、JO*Oなどのコールサインがついていることがある。コールサインが付けられている中継局では、親局とは別に独自の番組を放送したり、CMを独自のものに切り替えることもある。
昼間は下部の電離層（D層）に吸収されるが、夜間のみ電離層（E層）が電波を反射するので、海外を含めて遠方のラジオ局が聞けるようになる反面、放送局同士の混信が激しくなる欠点がある。実際に、日本でも地域によっては夜間は韓国や中国の放送局の混信のため聞きづらくなる国内局もある。また日本でヨーロッパやアフリカの放送局が受信されたり、逆にヨーロッパで日本の放送局が受信されることもある。
本来「放送」ではない特別業務の局だが、AMラジオで受信できる特殊なものとして、高速道路等で路側のワイヤーからAM電波を漏洩させて付近の道路状況等を案内するハイウェイラジオ・路側放送などのサービスにも使われている。その多くは1620kHzを使用する。
これも「放送」ではないが、中波放送帯のすぐ上の1670kHz付近では、各地の港湾管理者・灯台などが海上などの気象情報（船舶気象通報）や海上交通情報を放送している。放送バンドから外れる周波数のため、昔の旧式のコイルとバリコンによるラジオでは放送バンドの誤差範囲に入り聴取可能だったが、現在の民生機においてこの周波数を受信できるラジオ受信機はソニーやicomの一部機種のみに限られる。
[編集] 短波放送
ラジオ放送としては、広域国内放送、国際放送用に使われる。国際放送は日本ではラジオNIKKEIとNHKワールド・ラジオ日本がある。
ラジオ放送用には変調方式は、振幅変調（AM）が使われる。SSBが使われるのは、一般聴取者向けの「放送」ではなく中継局への通信回線としての利用である。なお、過去には短波放送は全面的にSSBに移行するという案も出された事があるが、実現はしなかった。SSB対応受信機でないと復調できない。
最近、短波放送においても、ヨーロッパを中心として、「DRM」と呼ばれるデジタル放送を行う動きがある。日本では、今のところ短波放送をデジタル化する動きはない。
短波放送用の周波数は、2MHz〜26MHz。この間に、次のような放送バンドがある。ただし、実際には混信を避ける目的からか、これらの放送バンドの上端や下端を超えた周波数を使用している局もある。
120mバンド: 2300〜2495kHz - 赤道に近い熱帯地域で国内放送用に使われるため、俗にトロピカルバンドといわれる。
90mバンド: 3200〜3400kHz - 120mバンド同様にトロピカルバンドである。
75mバンド: 3900〜4000kHz - 南北アメリカ大陸では利用できない。主として国内放送用。ラジオNIKKEIが使用。
60mバンド: 4750〜5060kHz - 国内放送用。
49mバンド: 5900〜6200kHz - 国内放送・国際放送用バンド。ラジオNIKKEIが使用。冬に多くの放送局が集中する。
41mバンド: 7100〜7350kHz - 国際放送用バンド。南北アメリカ大陸では利用できない。局数はあまり多くない。
31mバンド: 9400〜9905kHz - 国際放送用バンド。短波放送のメインストリートといわれる。ラジオNIKKEIが使用。
25mバンド: 11600〜12100kHz - 国際放送用バンド。短波放送のメインストリートといわれる。
22mバンド: 13570〜13870kHz - 国際放送用バンド。開設されて歴史が浅いせいか局は少ない。
19mバンド: 15100〜15800kHz - 国際放送用バンド。主として遠距離伝搬用。
16mバンド: 17480〜17900kHz - 国際放送用バンド。19 mバンドに特性が似ている。
15mバンド: 18900〜19020kHz - 国際放送用バンド。開設されて歴史が浅いせいか局は少ない。
13mバンド: 21450〜21850kHz - 国際放送用バンド。太陽活動の活発な時期の遠距離伝搬用。
11mバンド: 25600〜26100kHz - 国際放送用バンド。太陽活動の活発な時期だけ使われる。遠距離伝搬用。
季節や時間帯によって電離層（主にF層）の働きが異なり、結果として放送が聞こえる場所が変わってしまう。冬場・夜間は低い周波数が良好に届き、逆に夏場・昼間は高い周波数が良好になる。太陽活動が活発になるとさらにこの傾向が強まる。このため、季節や時間帯によって、目的とする場所で放送が聞こえるように、放送に使う周波数を変える必要がある。
NHKは、海外に住む日本人向けに放送（NHKワールド・ラジオ日本）を行っており、世界中で聞こえるように、他の国の放送局で中継してもらったり、逆に他の国の放送を中継したりしている。また、ラジオNIKKEIの場合は、日本全国で聞こえるようにするため、複数の周波数を複数の場所を用いて放送するなどしている。
いわゆる「BCLブーム」の終焉で、短波ラジオの機種数は少なくなっているので、通信用受信機を導入している愛好家も多い。送信回路があるもの、つまりトランシーバーは、無線局免許がない場合、電波を発射できないように改造していなければ不法開設として罪に問われることがある。
[編集] FM放送
携帯ゲーム機におけるFMラジオ受信装置周波数に超短波（日本では76-90MHz、諸外国では87.5-108MHz）を使い、周波数変調（FM）を用いて放送されている。超短波放送とも呼ばれる。
1チャンネルの搬送波周波数間隔が100kHzあり、伝送できる周波数帯域が広く、S/N比が高く雑音に強いことやAM放送に比べて高音質のため主に音楽番組等が放送されている。 音声信号の最高周波数は 15kHz である（郵政省令「超短波放送に関する送信の標準方式」より）。
多重技術を利用して、音声多重放送（ステレオ放送）、文字多重放送（愛称・見えるラジオなど）が行なわれている。音声多重放送はすべてのFM局で常時実施されている。NHKの場合はラジオ深夜便の時間帯以外で放送されるニュース、緊急報道および高校野球中継はモノラル放送で、ほかは常時ステレオ放送（時報を含む）を行っている。
文字多重放送は、カーナビに渋滞情報などを提供する手段のひとつ（VICS）としても利用が図られ、光ビーコンや携帯電話による情報通信サービスなどとともに、全国のNHK-FMを通じてもデータ提供が実施されている。2007年時点で購入可能な新品の単体受信機は存在しておらず、一般に普及せず、一部のタクシーに装備されたにとどまる。そのため、NHK-FMが東京、大阪、名古屋など8都県のみ実施した、VICSデータ以外のニュースなどと、大阪のFM802、京都のα-stationなどで文字多重放送が終了した。現在はJFN系のFM局と東京のJ-WAVE、そして一部の独立局やコミュニティFMで実施されている。
コールサインは民放の場合、JO*U-FM（先発局）やJO*V-FM（後発局）、JO*W-FM（外国語放送）など。
使用周波数の特性上、放送局（送信所）から到達する距離が短いため、1つの都道府県内（県域放送）、あるいはさらに細かな中継所単位で放送が行なわれている。この特性を利用して、最近では地域に密着した情報を提供することを目的とするコミュニティFM局と呼ばれる、1つの市町村・特別区・政令指定都市の区を放送対象地域とし、空中線電力（出力）を20W以下で放送を行う形態もある。この変形として、地震などの大きな災害が発生した場合に、地域に密着した情報を提供するための臨時災害放送局も、FMラジオで開設される。
FM放送などのVHF帯電波を反射するスポラディックE層（通称「Eスポ」）と呼ばれる特殊な電離層が、春から夏頃にかけての日中に突然出現し、普段聞くことの出来ない遠隔地や外国のFM放送が受信することができる場合がある。
沖縄県のNHK・民放各局や富山県の北日本放送新川中継局において、中華人民共和国・中華民国（台湾）・大韓民国（韓国）・朝鮮民主主義人民共和国（北朝鮮）からのAM（中波）放送の混信が夜間に特に激しいため、AM放送の中継局用にFM放送が使用されている。韓国側も、混信対策などを理由にAM放送の多くはFMでサイマル放送されている。これは「標準FM」と呼ばれる。
関東広域圏（一部地域を除く）とCS衛星放送では、大学通信教育を行う放送大学学園が大学教育放送を行っている。かつては東海大学が、保有していた実験局「FM東海」で通信制高等学校「東海大学付属望星高等学校」の授業番組を放送し、同局がFM東京（現・TOKYO FM）に移行してからも、平日の18時半〜21時に放送していたが、ステレオ音声とは別に専用受信機を用いて独立音声を多重する放送を経て、現在はCSのPCM音声チャンネルに移行している。放送大学と異なり、市販CS受信機では受信不可能で特殊チューナが必要。
2003年11月のauを皮切りに、携帯電話各社からFMラジオが聴ける携帯電話が発売されている。PHSではアステルからAT-15（東芝製）が発売されたことがある。
PSPやニンテンドーDSといったゲーム機でもゲーム機本体のバッテリーをエネルギーとして使用するFMラジオ受信装置が開発され、発売されている（ニンテンドーDS版は任天堂のライセンス商品ではない）。また、iPodにおいても近年チューナーが発売されており、携帯機器でのFM放送受信の手段は格段に進歩している。
現在の76〜90 MHzの周波数帯が設定される以前の1953年には新潟県長岡市をサービスエリアとする長岡教育放送が設立。65.51MHzで1977年まで放送を続けた。
テレビ放送にVHF1chを使用している地域では86〜90MHzの周波数を使用できないが（86.3MHzのFMぐんまなど一部例外あり）、デジタル（地デジ）完全移行後は使用できるようになる。また、関西地方では1chを使用していないため、親局が88MHz以上のFM局もある。
免許が不要な微弱電波による送信機が多く流通しており、ミニFM局が各地にある。
東海道・山陽新幹線では、16両編成の列車でFM放送によるミュージックサービスを行なっている。番組は車両がJR東海とJR西日本のどちらの所有かで全く異なる。7
